第1回アップル|AAPL【話題の米国企業を深堀り】

第1回アップル|AAPL【話題の米国企業を深堀り】

目次

紆余曲折の中、世界的企業に成長したアップル

創業者2名が去ったアップルが巨額の損失を計上

ジョブズがアップルに復帰、快進撃がスタート

紆余曲折の中、世界的企業に成長したアップル

 

 スマホの「iPhone」でおなじみのリンゴがかじられたマークは、世界有数のIT企業であるアップル(Apple)のロゴマークです。同社の創業者と言えば、誰もが聞いたことのあるスティーブ・ジョブズですが、実はジョブズがCEO(最高経営責任者)に就いたのは、6代目のときでした。

 

 アップルは1976年に、スティーブ・ジョブズ、スティーブ・ウォズニアック、ロナルド・ウェインの3人によって創業されました。

 

 当時、パソコンは非常に高価なものでした。そのため、ウォズニアックは安価なパソコンを目指して、自作のマイクロコンピュータを完成させます。

 

 ジョブズは、のちに「Apple I」と命名されるこのマイクロコンピュータに商業的な可能性を見出しました。そこで、ウォズニアックに持ち掛け、ウェインと3人で、このマイクロコンピュータを売り出すために起業します。それがアップルコンピュータ・カンパニー(Apple Computer Company)です。

 

 「Apple I」の成功により、さらなる事業拡大に向けて新たな出資者も加わり、1977年に「Apple Computer, Inc.」に社名が変更されました。その後、「Apple I」の後継機「Apple II」が開発・販売され、アップルの経営は軌道に乗り、拡大していきます。

 

 この「Apple II」の大ヒットで、同社は1980年12月にナスダック市場への上場を果たしました。しかし、1980年にビジネス向けに特化して開発した「Apple III」が販売不振に陥ります。加えて、1981年には巨大IT企業であるIBMがパソコン市場に参入したことで、競争が激化していきました。そこで、アップルは1984年に新型パソコンの「Macintosh(マッキントッシュ)」を発売し、巻き返しを図ります。

 

創業者2名が去ったアップルが巨額の損失を計上

 

 一方、アップル社内では製品開発などをめぐってジョブズと経営陣との対立が続き、1985年にジョブズはついにアップルを去ってしまいます。その少し前には、ウォズニアックも退社しており、この時点で創業者の2人がアップルを去ったことになります。

 

 このあとパソコン市場の競争は一段と激化していきました。ビル・ゲイツとポール・アレンが創業したマイクロソフトが、1985年に安価なパソコン用OS(オペレーティングシステム)のWindows(ウィンドウズ)を開発し、市場シェアを大きく伸ばしていきます。これに対して、アップルは1988年に、マイクロソフトが自社の技術を盗用したとして、訴訟を起こしました。約7年間続いた裁判は1995年にアップルの敗訴で終結しました。

 

 ウィンドウズが市場シェアを伸ばすなか、アップルはさまざまな製品やサービスでマッキントッシュの拡販を試みましたが不発に終わり、アップルは1993年に過去最高の損失を計上するに至りました。そこで、1997年にジョブズが相談役としてアップルに復帰、その後、暫定的にCEOに就任しました。ここからアップルの快進撃が始まります。

 

ジョブズがアップルに復帰、快進撃がスタート

 

 1998年にはマッキントッシュの後継機「iMac」を発売し、これが大ヒットとなりました。2001年にはメディアプレイヤーの「iTunes」がリリースされ、「Apple Store」がオープン、携帯型デジタル音楽プレイヤー「iPod」が発売されます。2003年には音楽ダウンロードサービス「iTunes Store」が開始されました。

 

 2007年にジョブズは社名を「Apple, Inc」と変更、同時に「iPhone」が発売されます。このとき、iPhoneは「高機能携帯電話+iPod+インターネット端末」と紹介されました。このiPhoneの発売により、アップルは経営を完全に回復させることになりました。

 

 2010年には「iPad」を発表し、タブレット分野に進出します。しかし、この時期にジョブズは病気の悪化により執務が難しくなり始めていました。2011年1月にジョブズは病気治療に専念するため、無期限でCEOを休職、8月にCEOを辞任、10月に56歳でその生涯を閉じました。

 

 ジョブズの死後、CEOに就任したのは、現在もCEOのティム・クックです。クックの下、アップルはその歩みを止めることなく、2014年にはスマートウォッチ「Apple Watch」を発売。その後も太陽光発電や自動車産業などさまざまな分野に進出しています。そして、アップル の株価は2022年1月3日、ついに世界で初めて時価総額で3兆ドルを突破したのです。

 

 皆さんもお気づきのように、アップルの強みは高いブランド力と、未知へのチャレンジ意欲です。売り上げも過去最高益を更新するなど、業績的にも好調です。また、多くのIT企業が無配のなか、しっかりと配当を出している点も投資家に支持されているようです。

 

 ちなみに、アップルが米国のナスダック市場に株式を上場したのは1980年12月で、1株22ドルでの公開でした。その後、何度も株式分割を行いながら、2023年5月下旬には170ドル近辺で推移しています。上場時に同社の株式を購入し、現在まで持ち続けていたら、計算上、1400倍超になった計算になります。まさに投資によるアメリカンドリームと言えそうですね。

 

記事作成日:2022年5月24日

公開日:2023.6.1

資産運用ノウハウ

シェアする
FacebookXnote

金融商品取引法に基づく表示事項

●本資料をお客様にご提供する金融商品取引業者名等
商号等:PayPay証券株式会社 https://www.paypay-sec.co.jp
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2883号
加入協会:日本証券業協会
指定紛争解決機関:特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
●リスク・手数料相当額等について
証券取引は、株価(価格)の変動等、為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化や、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために元本損失が生じることがあります。
お取引にあたっては、「契約締結前交付書面」等を必ずご覧いただき、
「リスク・手数料相当額等(https://www.paypay-sec.co.jp/service/cost/cost.html)」について内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。

免責事項等
●本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的とし、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってください。
●本資料は、信頼できると考えられる情報源に基づいて作成されたものですが、基にした情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成日におけるものであり、予告なく変更する場合があります。
●本資料に基づき行った投資の結果、何らかの損害が発生した場合でも、理由の如何を問わず、PayPay証券株式会社は一切の責任を負いません。
●電子的または機械的な方法、目的の如何を問わず、無断で本資料の一部または全部の複製、転載、転送等は行わないでください。