第6回テスラ|TSLA【話題の米国企業を深堀り】

第6回テスラ|TSLA【話題の米国企業を深堀り】

目次

EV(電気自動車)世界一のテスラ

EV(電気自動車)充電規格や自動運転技術で業界をリード

再生可能エネルギーやロボット開発にも進出

EV(電気自動車)世界一のテスラ

 

テスラEV(電気自動車)販売台数世界一を誇る自動車メーカーです。同社は、2003年に米国のシリコンバレーのエンジニアたちによって、「テスラ・モーターズ」として設立されました。そして、2004年にイーロン・マスク氏がテスラに出資して会長に就任し、現在は同社のCEO(最高経営責任者)の地位に就いています。

 

テスラと聞くと、イーロン・マスク氏を思い出す方も多いでしょう。ただ、イーロン・マスク氏とテスラの関わりは、同氏が出資を行った2004年からです。

 

その後、2008年に初のスポーツカーモデル「ロードスター」の発売を開始し、一躍注目を集めました。勢いに乗った同社は、2010年に米国のナスダック市場へ株式を上場し、高級セダン「モデルS」、SUVの「モデルX」、比較的安価な「モデル3」を次々発売して海外展開を加速させました。2020年にはコンパクトSUV「モデルY」も発売しています。

 

テスラはその後、乗用車だけではなく、電動トラックの生産・発売にも進出し、電動トラック「テスラ・セミ」、さらに電動ピックアップトラック「サイバートラック」の生産・販売も開始しています。

 

EV(電気自動車)充電規格や自動運転技術で業界をリード

 

EVの充電規格では、テスラの充電規格「NACS」が世界の主流になりつつあります。日本の自動車メーカーでも、トヨタ自動車(7203)やホンダ技研工業(7267)などが「NACS」の採用を決めており、韓国の現代自動車も採用を決めています。

 

テスラは自動運転技術の開発にも積極的に取り組んでいます。同社の同じ車線内でハンドル操作、加速、ブレーキを自動的に行う自動運転支援システム「オートパイロット」は多くの自動車メーカーの中でも、いち早く実用化されました。ただ、このオートパイロット搭載後に、テスラ車がさまざまな事故を起こしたことで、訴訟が提訴されるなど、暗雲も立ち込めました。

 

同社では、完全自動運転技術の開発に向け、自動運転を学習しトレーニングする人工知能(AI)用にスーパーコンピューター「Dojo(ドージョー)」を投入して開発を進めています。

 

再生可能エネルギーやロボット開発にも進出

 

EVの開発でさまざまな技術を培ったテスラは、EV以外の分野にも進出しています。電池式エネルギー貯蔵システム、電力系統用のエネルギーシステム、商業・産業用のエネルギーシステムなどの大型蓄電システムもそのひとつです。

 

米国では、子会社の「ソーラーシティ」が太陽光発電システムを開発し、設置・販売を行っています。また、世界の人口減少による労働力の低下に対して、「オプティマス(汎用人型ロボット)」の開発を進めています。すでに完成した試作機が披露されており、テスラのEV工場などで活用し、労働力不足を解消する方針に加え、将来的には2万ドル未満での販売も想定しています。

 

今や、テスラはEVだけではなく、再生可能エネルギーの分野やロボット開発の分野でも注目を集めており、今後の動向から目を離せない企業の一つでしょう。

 

記事作成日:2023年10月26日

公開日:2023.11.2

#米国株
#テスラ

資産運用ノウハウ

FacebookXnote

金融商品取引法に基づく表示事項

●本資料をお客様にご提供する金融商品取引業者名等
商号等:PayPay証券株式会社 https://www.paypay-sec.co.jp
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2883号
加入協会:日本証券業協会
指定紛争解決機関:特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
●リスク・手数料相当額等について
証券取引は、株価(価格)の変動等、為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化や、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために元本損失が生じることがあります。
お取引にあたっては、「契約締結前交付書面」等を必ずご覧いただき、
「リスク・手数料相当額等(https://www.paypay-sec.co.jp/service/cost/cost.html)」について内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。

免責事項等
●本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的とし、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってください。
●本資料は、信頼できると考えられる情報源に基づいて作成されたものですが、基にした情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成日におけるものであり、予告なく変更する場合があります。
●本資料に基づき行った投資の結果、何らかの損害が発生した場合でも、理由の如何を問わず、PayPay証券株式会社は一切の責任を負いません。
●電子的または機械的な方法、目的の如何を問わず、無断で本資料の一部または全部の複製、転載、転送等は行わないでください。