米国株は割高?判断の基準は?

米国株は割高?判断の基準は?

目次

割安や割高を判断する指標  

米国株は割高?

PERやPBRはあくまで目安

事業環境や成長性含めトータルに見よう

米国の主要株価指数であるNYダウやナスダック総合指数が、2024年も年初から大きく上昇、史上最高値を更新する動きとなっています。4月以降は上値の重い展開が続いていますが、株式市場が大きく上昇すると、必ずと言っていいほど出てくるのが「今の株式市場は評価され過ぎているのではないか」という議論であり、「割高」への警戒感です。

 

では、現在の米国株は本当に割高になっているのでしょうか?

 

割安や割高を判断する指標  

株式の割安や割高という水準は、一般的に現在の株価が企業価値(資産や業績、配当など)に対して、どれくらいまで買われているかで語られます。

 

その際、割安や割高の判断基準として用いられることが多いのが、PER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)といった株価指標です。

 

PERとは?

PERは、今の株価が1株当たり利益(EPS)の何倍まで買われているかを表した指標です。EPSとは、企業の純利益を発行済株式数で割った数値で、その企業の稼ぐ力が1株当たりでどれくらいあるかを示しています。

 

つまり、その企業の1株当たりの利益に対し、株価が10倍まで買われている企業より20倍まで買われている企業の方が「株価は割高」ということです。ですので、PERは低い方が業績に対して割安で、高い方が割高と評価されます。

 

なお、現在の日経平均のPERは約17倍ですから、おおむねこの辺りが割安割高のメドと言えそうです。一般的にはPER15倍以下が割安、20倍以上が割高と言われています。

 

PBRとは?

一方、PBRは株価が1株当たり純資産(BPS)の何倍まで買われているかを表した指標です。BPSとは、企業が解散した場合に株主に残される資産となる純資産を発行済株式総数で割った数値で、1株当たりの資産価値を表しています。一般的に、PBRでは「1倍」が割高と割安の境界線となり、1倍を超えると「株価は割高」、1倍を下回ると「株価は割安」と評価されます。

 

米国株は割高?

それでは、PERとPBRを基準にした場合、現在の米国株は割高なのでしょうか?

 

米国株の代表的な指数であるS&P500指数の過去10年の平均PERは18倍程度です。PERにはすでに決算発表が済んでいるEPSをベースにした実績PERと、これから発表される決算の予想EPSをもとにした予想PERがあります。重要なのは「予想PER」で、株価が予想PERで20倍を超えていれば一般的に割高と見ることができます。

 

S&P500指数の予想PERは約21.7倍ですので、PERから見ると米国株はやや割高水準にあると言えそうです。

 

PBRでは1倍を超えると株価は割高、1倍を下回ると株価は割安と前述しましたが、米国では歴史的にPBRが高く、おおむね4倍程度で推移しています。現在のS&P500指数のPBRは約4.3倍ですから、PBRからも米国株はやや割高水準にあると言えます。

 

PERやPBRはあくまで目安

しかし、気を付けなければいけないのは、PERにしても、PBRにしても、業種ごと、企業ごとに大きなバラつきがあるという点です。

 

たとえば、4月30日時点では、AI(人工知能)ブームを背景に業績を伸ばしている半導体メーカーのエヌビディアの予想PERは約34.7倍ですが、アップルは約26.5倍、アマゾン・ドット・コムは約43.2倍と大きな差があります。下の表は、マグニフィセントセブン(壮大な7銘柄)と呼ばれる、米国を代表する大型テクノロジー企業のPER一覧です。

 

●マグニフィセント・セブンの予想PER

ティッカー

会社名

予想PER(倍)

TSLA

テスラ

約79.7

AMZN

アマゾン・ドット・コム

約43.2

NVDA

エヌビディア

約34.7

MSFT

マイクロソフト

約34.1

AAPL

アップル

約26.5

GOOGL

アルファベット

約21.9

META

メタ・プラットフォームズ

約21.3

※出所:QUICK(2024年4月30日時点)

 

PERは利益が赤字の企業では算出できませんし、資産売却などで一時的に利益が膨らんだ場合には、株価が割安に見えてしまいます。PBRも同様に、資産売却などで純資産が減少すると、PBRは大きく変動します。

 

PERが割高を示していても、株価が上昇し続けるケースはよくありますし、建設や不動産などの景気に敏感な業種では、PERは相対的に低くなることもあります。もっとも重要なのは、PERもPBRも企業の事業環境や成長性を測ったものではなく、あくまで割安性を判断するための1つの目安であるということです。

 

事業環境や成長性含めトータルに見よう

現在、米国では景気が減速することを前提に、FRB(連邦準備理事会)は今年中に0.25%の利下げを3回行う方針を示しています。こうした景気の動向や金利状況の変化、為替相場の変動などにより、PERやPBRでの割安割高に関わらず株価が大きく変動する場合があります。「割安だから絶対買いだ」「割高だから売るしかない」と決めつけられるものではありません。

 

実際、過去にも割高と警戒された株式市場が長期間に渡って上昇し続けたケースや、逆に割安と言われたまま放置されたこともめずらしくありません。あくまでも、PERやPBRは1つの目安です。

 

また、PERやPBRで見れば米国株はやや割高で、予想PER約17倍の日本やその他多くの国の株式は米国株よりは割安です。しかし、多くの国や企業は好調な米国経済や企業の恩恵を受けている場合もあり、単純に割高な米国株を売り、割安な国の株を買えば良いわけではありません。米国株が下がれば同様に他の国の株も下がってしまうケースがよくあります。

 

実体経済からあまりにもかけ離れた水準まで買われる、いわゆる「バブル」のような状態であれば、それは割高すぎますが、現在はそこまで割高とは思えません。今後の経済/景気/業績などによっては「やや割高」な状態も解消される可能性もあります。

 

PERやPBRなどの客観的な判断基準と、世界の経済や企業の事業環境、成長性などトータルで見て判断して投資を考えるようにしましょう。

 

 

記事作成日:2024年5月1日

公開日:2024.5.8

資産運用ノウハウ

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