今週のNY市場は物価指標に注目。先週はS&P500が0.33％高と反発し、ナスダック総合も1.14％高と3週ぶりに反発した一方、ダウ平均が144.02ドル安（-0.32％）と2週続落した。1日月曜日がレーバーデーの祝日で株式市場休場だったため、4日間の取引だったが、3連休明けの2日は高値警戒感が意識される中、米国債利回りの上昇が嫌気され軟調にスタートした。しかし、3日の取引では、グーグルのインターネット検索の独占禁止法違反問題で、米連邦地裁がウェブ閲覧ソフト「クローム」の売却を求めなかったことが好感されたアルファベットが9％超急伸し、同様の問題を抱えるアップルも4％近く上昇したことでハイテク株を中心に上昇した。4日に発表された8月ADP民間部門雇用者数や新規失業保険申請件数が予想より悪化したことで利下げ期待が高まったことも好感されたほか、週末金曜日は注目された8月雇用統計で非農業部門雇用者数が予想を下回る小幅な増加にとどまり、失業率も前月から悪化したことで、利下げ期待が一段と強まった一方、景気減速懸念が強まったことが相場の重しとなった。ダウ平均は5日に取引時間中の史上最高値を更新したものの、週間では下落して終了し、S&P500は4日に終値の最高値を更新し、5日は取引時間中の史上最高値を更新した。ナスダック総合は5日に取引時間中の史上最高値を更新し、終値ではほぼ最高値で終了した。
今週は利下げ見通しを巡り米8月消費者物価指数（CPI）や米8月生産者物価指数（PPI）の物価指標に注目が集まる。先週金曜の米8月雇用統計で非農業部門雇用者数が予想を下回り、失業率も上昇した。労働市場の悪化を受けて9月16-17日開催の米連邦公開市場委員会（FOMC）では0.25％の利下げが確実視され、一部では0.50％の大幅利下げ期待も高まった。木曜日に発表される8月CPIは前年比+2.9％と前月分の+2.7％から上昇が見込まれているが、変動の大きい食品、エネルギーを除くコアCPIは前月比+0.3％、前年比+3.1％とともに前月から横ばいが予想されている。コアCPIが予想通り横ばいとなれば9月利下げ期待が引き続き相場の支援となることが期待できそうだ。ただ、例年9月は最もパフォーマンスが悪い月であることや、主要3指数が最高値圏で推移していることで高値警戒感も上値圧迫要因となりそうだ。今週の経済指標は水曜日の8月PPI、木曜日の8月CPIのほか、金曜日には9月ミシガン大消費者信頼感指数速報値、同1年先・1年先期待インフレ率速報値が発表される。
今晩の米経済指標・イベントは8月雇用傾向指数、7月消費者信用残高など。主要な企業の決算発表はなし。（執筆：9月8日、14：00）