【投資相談室】日経平均4万円これってバブルですか?まだ買っても大丈夫でしょうか?

【投資相談室】日経平均4万円これってバブルですか?まだ買っても大丈夫でしょうか?

目次

Q<中級者>:日経平均4万円これってバブルですか?まだ買っても大丈夫でしょうか?

株式市場の中身が違う

まだ買って大丈夫なのか?

どうしても不安ならば

皆さま、こんにちは。PayPay証券オウンドメディア「資産運用の1st STEP」編集長の臼田琢美です。今回は日経平均が史上最高値を更新し4万円台を達成したことで、ここから投資しても大丈夫かお悩みの方からのご質問です。

 

Q<中級者>:日経平均4万円これってバブルですか?まだ買っても大丈夫でしょうか?

A:日経平均がバブル期の1989年高値3万8915円を34年ぶりに上回り、史上初の4万円台まで上昇しました。株式市場は絶好調ですが、「これってバブルじゃないの?」と心配ですよね。

 

1989年のバブルの頃と今とでは、当たり前の話ですが何もかもが違います。当時は今のようにコンプライアンスは徹底されていませんでしたし、インターネットもないですし、金融商品や投資対象も今ほど充実してはいません。

 

当時は日本の経済史の中でも類を見ないほど熱狂した特殊な時代だったと言って過言ではないでしょう。ですので単純な比較はあまり意味がありませんが、少なくとも当時のバブルと今の状況は、日経平均の水準以外はほとんど違うと思います。

 

そこで、重要なポイントについていくつかお話しします。

 

株式市場の中身が違う

まず比較しやすいところで日経平均でバブル当時と現在を見ると、

 

PER(株価収益率)
 当時:約60倍
 現在:約17倍

 

PBR(株価純資産倍率)
 当時:約5倍
 現在:約1.5倍

 

PERやPBRではバブル期は今の3倍程度買われていたということで、現在はその水準自体も割高と言うほどではありません

 

それだけ、日本企業の収益力が増し、さらに配当金や自社株買いなどを通じて株主還元が年々強化されてきていますので、中身が評価されて株価が買われてきたと言えそうです。

 

また、時代背景からもEnvironment(環境)、Social(社会)、Governance(企業統治)とESGを考慮した経営や、マーケットにおいても不正を防止する規制などが拡充し、健全性やグローバル化なども大きく進歩しました。

 

まだ買って大丈夫なのか?

では「まだ買って大丈夫なのか?」
結論の前に、代表的な株価指数の割安度合いを見てみましょう。

 

・日経平均 ~ PER:約17倍 PBR:約1.5倍
・米国NYダウ ~ PER:約24倍 PBR:約6.4倍
・米国S&P500 ~ PER:約22倍 PBR:約4.4倍
・ドイツDAX指数 ~ PER:約13倍 PBR:約1.5倍
・フランスCAC40指数 ~ PER:約16倍 PBR:約2.1倍
・香港ハンセン指数 ~ PER:約9倍 PBR:約0.9倍
・インドSENSEX指数 ~ PER:約25倍 PBR:約3.9倍

 

日本だけが割高とか割安といったことはなく、米国やインドなど高く買われているところを除けば、おおよそ平均的な水準と言えそうです。

 

いまや世界の経済やマーケットの連動度合いは高く、他国に比べてより買われるかより売られるかの差や違いが中心です。この先「日本株だけが売られる」ということは考えづらいです。

 

そういう意味では、米国株や世界のマーケットが堅調であれば、日経平均もまだ大丈夫でしょうし、逆に周りが下がり出せば、日本株も下がらざるを得ないでしょう。

 

どうしても不安ならば

いずれにせよ、どのような状況でも株式市場において「買って大丈夫」とか「買ったらダメ」と断言できることはありません。常に損をするリスクはありますし、高値で買ってもそこからさらに上昇すれば利益になります。逆に不安で仕方がない下落局面で買ったら、そこが安値でそのあと反発上昇することもあります。

 

どうしても不安ならば、タイミングを捉えた売買ではなく、分散投資を行ってみてはいかがでしょうか?

 

いま日本株を100万円分買うのではなく、10万円ずつ10回に分けて買う。タイミングを分散して投資すれば、高値掴みとなってしまうリスクを抑えることができます。

 

他にも、国や投資対象を分散するなど様々な方法で、「日経平均がバブルだった場合」に備えることができます。

 

資産運用では「確信持てたときはすでに遅い」ということもあります。しっかり検討しつつも、少額からはじめてみる、というのも一つの方法です。

 
皆さまからの投資相談を、ぜひお気軽にX(旧Twitter)TikTokなどにお送りください。

 

記事作成日:2024年4月1日

公開日:2024.4.2

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