投資でもコツコツ積立ができる!積立投資のメリット・デメリットとは?

投資でもコツコツ積立ができる!積立投資のメリット・デメリットとは?

目次

積立投資のメリット・デメリット

積立投資の注意点

まとめ

 投資をしてみたいと思うのだけれど、まとまったお金が必要だし、よさそうな株を選んだり、どのタイミングで買ったりすればいいのかがわからないという方は多いと思います。

 

 また、せっかく貯めたお金だから、損をする可能性がある選び方は避けたいと思いますよね。

 

 積立投資なら、投資対象や投資タイミングを分散することによって、リスクを軽減しながら投資をすることができます。

 

 ここでは、積立投資のメリット・デメリットや注意点についてご説明します。

 

積立投資のメリット・デメリット

 これまでに、銀行で積立預金をした経験のある方は多いのではないでしょうか。

 最初に「月1回・10000円・10年間」というように、積立金額と積み立てるタイミング・期間を決めると、あとは自動引き落としでお金がたまっていきます。

 積立投資とは、積立預金のように、定期的に一定の金額で投資信託や株式を買い付けていくことです。

 積立預金は、一度設定してしまえばあとは放置していても自動的にお金が貯まっていきます。元本が保証されており、万一銀行が破綻しても預金保険機構に1,000万円まで守られているので安心ですが、現在の日本では、利息は非常に少なくなっています。

 株や投資信託などで投資をすると、より高いリターンを期待することができますが、お金が減るリスクを避けることはできません。

 しかし、投資の中にも、リターンを期待しながら、リスクを軽減する方法があります。それが、積立投資です。

 投資のリスクを抑えるためには、投資対象の分散時間の分散という「分散」を意識することが大切になります。積立投資を使うと、手軽に投資タイミングや運用対象を分散することができます

 

積立投資のメリット

 積立投資をすると、自動で定期定額の投資をすることができます。

 通常の株式投資は100株といった単位で取引をするので、投資を始めようとするとある程度まとまったお金が必要になります。

 しかし、積立投資では、自分で決めた金額で投資をすることができます。一ヶ月3000円5000円といった比較的少額で無理なく始めて継続することができます。

 積立の金額についても、自分の都合に合わせて増減することができます。

 積立投資には、定期的に同じ数量を購入する定量購入と、定期的に同じ金額で購入する定額購入があります。

 定期的に定額で購入する方法のことを「ドル・コスト平均法」といいます。定期的に一定金額ずつ買い付けることで、値上がり・値下がりする株式や投資信託の購入単価を下げることが期待できます。

 また、購入時期を分散することで価格変動リスクを低減させる効果があります。

 定期的に一定額を投資すると、株価が安いときは多く株価が高いときは少ない株数を購入することになり、結果として1株当たりの購入価格は平均化されます。

 

 図表引用元:PayPay証券「株式投資のコツ」

  

 この場合、毎月同じ金額で購入した場合の平均購入価格は856.5円、毎月同じ株数ずつ購入した場合は1000円となっています。

 特に、価格が下落した場合に、ドル・コスト平均法は効果を発揮します。

 定額で購入するならば、安いときをねらって始めるというような投資のタイミングを考えなくても大丈夫です。また、途中で値動きをチェックする必要もないので、日々の負担が少ない投資方法だと言えます。
 
 ただ、ドル・コスト平均法によって投資収益が確実になるものではなく、場合によっては損失を被る可能性があります。
 

積立投資のデメリット

 比較的リスク軽減が期待できる積立投資ですが、元本が保証されたものではありません。損失が出る可能性があることには注意が必要です。

 また、一定額を積み立てていくので、まとまった金額になったり、利益が出るには時間がかかります
 

積立投資の注意点

 積立投資は長く続けることでリスクを軽減して利益を出すというメリットが大きくなります。無理のない金額・ペースで始めて、できるだけ長く続けることが大切です。
 
 また、これまで説明したように、積立投資をする際には、運用対象の分散・時間の分散という「分散」が大切になります。投資商品を選ぶ際には、時間と投資対象を分散することを意識しましょう。
 

まとめ

 資産運用というと、「株で財産を○倍にした!」というような華やかなイメージがありますが、資産運用においてもやはりコツコツ積立投資をすることは大切です。

 無理のない範囲で積立投資をスタートしてはいかがでしょうか。

 

記事作成:2022年4月14日

 

公開日:2022.4.13

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