「目論見書」ってなに?なんて読むの?どう見ればいいの?

「目論見書」ってなに?なんて読むの?どう見ればいいの?

目次

目論見書とは?

オルカンの目論見書を見てみよう

リスクの大きさやコストはどれくらい?

投資信託は、特定の国や地域の株式に投資するものや、債券に投資するもの、世界中の株式市場に投資するものなど、その種類は多岐に渡ります。後になって、「こんなはずじゃなかった」と後悔しないためにも、投資信託を購入する際には、目論見書をしっかりチェックしましょう。

 

目論見書とは?

目論見書とは、「もくろみしょ」と読み、カンタンに言うと投資信託の内容を説明した書類です。この「(交付)目論見書」は、投資信託を購入する前に確認してもらうために、投資家への交付が義務づけられています。ここには投資判断に重要な事項が記載されていますので、これを見ずに買ってはダメですよということですね。

 それではどのようなことが記載されているのかを、人気投信の「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」(通称・オルカン)の目論見書を参考に、解説していきましょう。

 

オルカンの目論見書を見てみよう

 

オルカンの目論見書を開くと、最初にファンドの目的や特色という項目が現れます。ここには、「ファンドの目的」として、「日本を含む先進国および新興国の株式市場の値動きに連動する投資成果をめざします」と記載されています。つまり、オルカンは、その通称が示す通り、世界中の株式市場に分散投資することが示されています。

次に出てくるのは、「ファンドの特色」です。ここには、「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行ないます」と記載されています。「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)」とは、モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル社が算出する、世界の株式市場動向を反映した指数のひとつです。

 

 

さらに、その指数の内訳として、実際にどこの国や地域に何%の資金が投資されているのかがグラフなどで描かれています。

 

 

そのほか、「為替ヘッジを行なわないため、為替相場の変動による影響を受けます」という記載があります。為替ヘッジを行なわないということは、基本的に円安になると為替による利益が発生する一方で、円高の場合には為替差損が発生することになります。

このようにファンドの目的や特色は、どのような商品性かがわかる項目なので、目を通してしっかり理解しておきたい部分です。

 

リスクの大きさやコストはどれくらい?

 

投資リスク」の項目では、投資信託の基準価額の変動要因として、「価格変動リスク」「為替変動リスク」「信用リスク」「流動性リスク」「カントリー・リスク」などについて説明してあります。投資はリターンが期待できる一方で、必ずリスクが存在します。損をしても誰も責任を取ってくれませんので、リスクについては必ず理解しておきたいものです。

 

 
他の資産クラスとの騰落率比較も載っており、そのファンドがどれくらいの変動があるのかを知るのにも役立ちます。

 

 

次に出てくるのは「運用実績」の見出しです。ここには、基準価額の推移を示したグラフや、実際に保有する株式の組入上位銘柄などが紹介されています。過去10年などの年間収益率推移が載っている場合もあるので、1年ごとにどんな動きをしたのかチェックすると参考になります。なお、運用実績は投資をする際の参考にはなりますが、あくまでも過去の実績であり、将来を約束するものではありません。

 

 
目論見書の最後は、「手続・手数料等」の項目です。投資信託の売買や保有に対するコストは、投資信託ごとに異なりますので要チェック。特に、運用管理費用(信託報酬)は、投資信託を保有している限り、毎年必要となるコストですので、できるだけ安いものを選びたいものです。

 

このように、投資信託の目論見書には、投資に重要な情報が記載されています。どこの国のどんな資産(株式や債券など)に投資するのか、また、どのようなリスクが存在しているのかを必ず確認してください。

ひとつの投資信託だけではなく、さまざまな投資信託の目論見書を見比べて、ご自身の投資スタンスにマッチした投資信託を選ぶことをオススメします。

 

 

※画像は三菱UFJアセットマネジメントより引用しています
記事作成日:2024年2月13日

公開日:2024.2.26

初心者向け

シェアする
FacebookXnote

金融商品取引法に基づく表示事項

●本資料をお客様にご提供する金融商品取引業者名等
商号等:PayPay証券株式会社 https://www.paypay-sec.co.jp
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2883号
加入協会:日本証券業協会
指定紛争解決機関:特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
●リスク・手数料相当額等について
証券取引は、株価(価格)の変動等、為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化や、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために元本損失が生じることがあります。
お取引にあたっては、「契約締結前交付書面」等を必ずご覧いただき、
「リスク・手数料相当額等(https://www.paypay-sec.co.jp/service/cost/cost.html)」について内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。

免責事項等
●本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的とし、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってください。
●本資料は、信頼できると考えられる情報源に基づいて作成されたものですが、基にした情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成日におけるものであり、予告なく変更する場合があります。
●本資料に基づき行った投資の結果、何らかの損害が発生した場合でも、理由の如何を問わず、PayPay証券株式会社は一切の責任を負いません。
●電子的または機械的な方法、目的の如何を問わず、無断で本資料の一部または全部の複製、転載、転送等は行わないでください。