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原油価格が影響する銘柄10選
原油価格が影響する銘柄10選

 原油価格の変動が目立っています。

 ロシアのウクライナ侵攻やインフレの高進を受け、2022年3月には、原油市場の指標価格とされるニューヨーク原油先物期近(WTI原油)が1バレル=130ドル台まで上昇しました。その後、米連邦準備制度理事会(FRB)による、急速で大幅な利上げなどによって景気後退の懸念が高まり、3月に1バレル=64ドル台まで下落しました。

 直近では、主要産油7カ国で作る「OPECプラス」で追加減産が決定し、原油価格が急騰しました。

 今回は、PayPay証券の取り扱い銘柄の中から、原油価格の変動が業績に影響を与えると見られる銘柄を見ていきます。

シェブロン | CVX

 シェブロンは2月28日に行われた投資家向けの説明会で、第2四半期から年175億ドルの自社株買いを実施することを明らかにしています。また、2027年までに年間3%以上とする生産拡大の見通しも改めて示しました。

 2022年6月以降、原油価格は大きく下落していますが、好業績を背景に利益を積極的に株主に還元することが可能なことを示しています。

エクソンモービル | XOM

 エクソンモービルは2022年12月、2024年までの3年間で500億ドルの自社株買いを実施すると発表するなど、好業績を背景に株主還元を一段と拡充しています。

 また、今後の収益に大きく貢献すると想定されている低炭素事業への投資も積極的で、2022年6月以降の原油価格の下落に反して、エクソンモービルの株価は上昇傾向にあり、2023年に入っても最高値を更新しています。

バークシャー・ハサウェイ | BRKB

 2022年以降の原油価格の下落に合わせ、著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いるバークシャー・ハサウェイは、米石油・ガス大手のオキシデンタル・ペトロリアムの株式を購入する動きを活発化させています。

 バフェット氏は石油の未来に強気の見方を持っており、3月に入ってからのオキシデンタルの購入株式数は約1,736万株(3月27日時点)にのぼります。

出光興産 | 5019

 石油元売り大手の出光興産は、2月に足元の原油価格の下落を受け、2022年10月以降で90ドルとしていた原油価格(ドバイ原油)の前提を2023年1月以降で80ドルに見直しています。

 それに伴い、2023年3月期通期の業績予想を下方修正し、純利益は前期比でそれまでの想定を超える落ち込みになるとの見通しが示されています。

ENEOSホールディングス | 5020

 石油元売り大手のENEOSホールディングスは、原油安の影響で業績が悪化しています。

 2022年4-12月期では、原油価格の下落に伴う原油在庫の評価益の減少や販売マージン悪化のタイムラグにより、純利益が前年同期比で約71%減少しました。

 ENEOSホールディングスは原油安から2023年3月期通期の業績見通しも下方修正しており、純利益が前期から79.34%減少すると予想しています。

ブリヂストン | 5108

 ブリヂストンは、原油価格の下落が業績の押し上げにつながると連想させる銘柄の一つです。原油安は原材料費の低減やガソリン価格の下落を通したタイヤ需要の拡大などを期待させます。

 足元の業績は好調で、2022年の原材料価格の高騰は値上げと販売拡大でカバーし、2022年通期の売上収益はブリヂストン初となる4兆円超を記録しています。

三菱商事 | 8058

 総合商社大手の三菱商事は、原油安が業績の押し下げにつながると連想される銘柄の1つです。

 三菱商事は天然ガス・石油の開発・生産事業、液化天然ガス(LNG)事業を行っており、LNG価格の多くは原油価格にリンクしています。
 原油価格の下落はそれらの事業の利益の減少につながる傾向があります。同社の試算によると、ドバイ原油価格1バレル当たり1ドルの下落で年間25億円の減益になります。

ヤマトホールディングス | 9064

 ヤマト運輸を傘下に持つヤマトホールディングスは、原油価格の下落が燃料価格の下落につながると運送費用が低減するため、業績の押し上げ要因となります。
 2023年3月期の通期業績見通しは、当期純利益が前期比20%減の450億円と厳しい見通しですが、4月3日から宅急便などの運賃改定を行うため、値上げによる利益拡大が見込まれています。

日本郵船 | 9101

 海運大手の日本郵船は、原油安がメリットになる銘柄の1つです。
 原油価格の下落は燃料費の減少につながり、コストを押し下げ、業績を押し上げる方向に働きます。
 日本郵船は2023年1-3月期の経常利益に対する燃料油価格の影響について、1メトリックトン当たり10ドルの下落で約1.2億円の増益になると試算しています。

日本航空 | 9201

 日本航空は、大量の燃料を消費するため、原油価格の下落は業績アップにつながります。
 また、燃油価格や為替の影響で燃料サーチャージ(日本航空では燃油特別付加運賃の名称)は上下する仕組みで、原油安は燃料サーチャージの下落につながるなど、利用者にとってメリットとなるため、国際線需要の増加への期待感を高めます。

 

 

記事作成日:2023年4月3日

 

 

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