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景気後退時に強いディフェンシブ銘柄 日米10選
景気後退時に強いディフェンシブ銘柄 日米10選

 株式市場では、景気やマーケット環境が悪化する際に、景気などの悪化で大きく売られそうな銘柄から、より安全性の高そうな銘柄に資金が向かうことがあります。

 そういう景気動向等に左右されにくい銘柄を「ディフェンシブ銘柄(ディフェンシブ・ストック)」と呼びます。

 ディフェンシブ銘柄は、生活必需品である食品や医薬品、社会インフラである電力・ガス、通信といった業種に多く見られます。

 今回は、PayPay証券の取扱銘柄の中から、ディフェンシブ銘柄や、コロナ禍という特殊要因でも強かった銘柄を見ていきます。

コカ・コーラ|KO

 コカ・コーラは、世界企業ブランドランキングで例年にわたり上位に位置しているなど、圧倒的なブランド力で業績は安定しています。

 また、マーケティング投資に積極的で、3月には生成AIを活用してコカ・コーラのボトルやロゴが使用できるアート作品を制作できるキャンペーンを行っています。
 60年以上連続して配当金を増やしており、連続増配企業としても有名です。

ペプシコ|PEP

 米清涼飲料水・食品大手のペプシコは、コロナ禍を短期の売上高減少で乗り切っています

 2020年以降、同社の四半期ベースの売上高が前年同期と比べて減少したのは2020年4-6月期の1四半期だけでした。
 年間ベースの売上高は2017年以降、連続して増加しており、2019年からは過去最高も更新し続けています。

ハーシー|HSY

 米菓子大手のハーシーは、新型コロナウイルス大流行の影響で売上高が減少したのは短い期間にとどまりました。

 2020年以降、同社の四半期ベースの売上高が前年同期比で減少したのは2020年4-6月期の1四半期に限られています。

 年間ベースの売上高は2016年以降、連続して増加するだけでなく、過去最高も更新しています。

ドミノ・ピザ|DPZ

 米大手ピザチェーンのドミノ・ピザは、コロナ禍で売上高が悪影響を受けたのは一時的でした。

 新型コロナウイルスの大流行が始まった2020年以降、同社の四半期ベースの売上高が前年同期比で減少したのは2021年10-12月期の1四半期のみにとどまっています。

 年間ベースの売上高は2010年以降、増加と過去最高更新が続いています。

プロクター・アンド・ギャンブル|PG

 プロクター・アンド・ギャンブルは180年以上の歴史を誇る一般消費財メーカーで、洗剤やトイレットペーパー、紙おむつなど日本でも多くの商品が流通しています。

 非常に高い知名度と販売規模の大きさなどを背景に安定性があり、収益性が高く、60年以上連続して増配しています。

 また、今年も自社株買いを通じて多額の利益を株主に還元する予定です。

日本たばこ産業|2914

 日本たばこ産業は、景気変動の影響を受けにくく、営業利益率が高い企業です。

 健康志向の高まりからたばこ産業は衰退していくイメージが強いですが、独占に近いビジネスを展開し、値上げができる強みを持つ高収益企業です。

 また、日経平均株価の変動に対する感応度が低く、ディフェンシブ力が高い銘柄で、高配当銘柄としても人気があります。

東京海上ホールディングス|8766

 東京海上ホールディングスは、保険料収入で国内最大の損害保険グループで、最近では海外保険事業の業績が急速に伸びていています

 大規模な自然災害の発生などから保険金の支払いが増加して業績が悪化するリスクはありますが、火災保険や自動車保険などの需要がなくなることは考えにくいと思われるため、ディフェンシブ銘柄として注目されています。

日本電信電話|9432

 日本電信電話は、景気変動に強いディフェンシブ銘柄の筆頭格です。

 国内最大の携帯電話や光回線などの通信インフラ事業で強固な収益基盤を築いており、収益を配当や自社株買いに回しているなど、株主への還元力が評価されています。

 2022年度の年間配当額は、12期連続での増配となる予定で、配当額は2003年度比では9.6倍まで拡大する見込みです。

KDDI|9433

 KDDIは、高配当のディフェンシブ銘柄として注目されています。

 通信事業の業績は安定的で、最近ではDX事業や金融事業の業績が順調に伸びてきています

 2022年度の年間配当額は、21期連続での増配となる予定です。

 また、3月にはソフトバンクと提携し、「副回線サービス」を開始するなど、非競争領域や通信技術の研究開発においてはライバルとの提携にも積極的です。

日本マクドナルドホールディングス|2702

 日本のファストフード大手の日本マクドナルドホールディングスは、コロナ禍においても売上高が減少することはほぼありませんでした

 2020年以降で同社の月間全店売上高が前年同月比マイナスとなったのは、2020年6月のわずか1カ月のみとなっています。

 年間ベースの全店売上高は2016年から増加し続け、2019年からは過去最高も更新し続けています。

 

 

記事作成日:2023年4月11日

 

 

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