注目のインド関連株など6選 スズキ、ソニーグループ、ユニ・チャーム、他

注目のインド関連株など6選 スズキ、ソニーグループ、ユニ・チャーム、他

目次

スズキ(7269)

ソニーグループ(6758)

ユニ・チャーム(8113)

アップル(AAPL)

テスラ(TSLA)

iシェアーズMSCIエマージング(EEM)

インドの総人口は4月末までに14億2,577万人余に達し、中国を追い越して世界最大の人口大国になったとみられていますが、一人当たりGDPは2,389ドル(2022年:世銀資料)と、いまだ発展途上の段階にあります。

 

公益財団法人国際通貨研究所が2023年1月に発表した「人口動態からみたインドの成長性」によると、「2050 年近くまで生産年齢人口(15 歳~64 歳)の増加が続く(同研究所資料より引用)」とあり、労働供給力は極めて豊富な状況であることや、モディ首相が外国資本の誘致を積極的に進めていることから、積極的にインド展開を行う企業は今後注目に値するでしょう。

 

今回は、注目のインド関連株などを6つご紹介します。

 

スズキ(7269)

国内軽自動車ではダイハツとシェアを二分。2輪車でも国内第3位。1982年にインドの「マルチ・ウドヨグ」に出資し、2002年には子会社化。販売台数で日本を上回るインド市場において、現在4割超のシェアを握る。同社のグローバル販売台数の5割強がインド市場。

 

ソニーグループ(6758)

家電や電子部品のほか、ゲーム、映画、音楽、金融など事業領域多彩。1984年設立のインド現地法人は26チャンネルを運営し、視聴者は7億人、現在地元大手との経営統合を進め、統合会社はシェア25%に。インドエンタメ市場は2030年には2022年比倍増と試算されている。

 

ユニ・チャーム(8113)

ベビー用や大人用紙おむつ、生理用品など衛生用品の大手。ペットケア製品も手掛ける。ベビー用紙おむつではインドでシェア2位と推定。インドの現地ニーズに合わせた商品開発に特徴、インドでは初潮教育プログラムなども実施。インドでは生理用品の使用比率が依然低水準。

 

アップル(AAPL)

「iPhone」や「iPad」などの携帯情報端末、PCなどを生産・販売するテクノロジー企業。売上高は未公表だが、インド市場に最も注力中。2022年にはインドでの生産を3倍に増やし、生産全体の7%を占める。主要サプライヤーの鴻海も2つの部品工場を建設する計画。

 

テスラ(TSLA)

電気自動車(EV)の世界トップ企業。インドのモディ首相が同社に多額の投資を働きかけており、イーロン・マスクCEOも早期のインド進出を目指す考えを示している。自動車とバッテリーの生産拠点を設ける計画のもよう。また、商業宇宙分野での協調なども模索されている。

 

iシェアーズMSCIエマージング(EEM)

MSCI エマージング・マーケッツ・インデックスのパフォーマンスに連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。新興国市場の大型・中型株を保有し、インドのウェイトは14%超。リライアンス、ICICI銀行など組み入れ上位10銘柄のうち4銘柄がインド株(8月1日現在)。
 

 

記事作成日:2023年8月3日

公開日:2023.8.10

#インド
#日本株
#米国株

銘柄情報/テーマ

FacebookXnote

金融商品取引法に基づく表示事項

●本資料をお客様にご提供する金融商品取引業者名等
商号等:PayPay証券株式会社 https://www.paypay-sec.co.jp
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2883号
加入協会:日本証券業協会
指定紛争解決機関:特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
●リスク・手数料相当額等について
証券取引は、株価(価格)の変動等、為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化や、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために元本損失が生じることがあります。
お取引にあたっては、「契約締結前交付書面」等を必ずご覧いただき、
「リスク・手数料相当額等(https://www.paypay-sec.co.jp/service/cost/cost.html)」について内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。

免責事項等
●本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的とし、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってください。
●本資料は、信頼できると考えられる情報源に基づいて作成されたものですが、基にした情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成日におけるものであり、予告なく変更する場合があります。
●本資料に基づき行った投資の結果、何らかの損害が発生した場合でも、理由の如何を問わず、PayPay証券株式会社は一切の責任を負いません。
●電子的または機械的な方法、目的の如何を問わず、無断で本資料の一部または全部の複製、転載、転送等は行わないでください。