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インフレに強い米国株9選
インフレに強い米国株9選

インフレが引き起こす3つの現象とは?

 米国のインフレが続く中で、インフレに強いのはどのような銘柄でしょうか? インフレによって起こる現象には、以下のようなものがあります。

・エネルギーや原材料価格が上昇する
・製品や商品価格が値上がりする
・インフレ抑制のために金利が上昇する

 つまり、これらの要因がメリットになる、あるいは、デメリットにならない企業(銘柄)がインフレ状況の中での有望株ということになりそうです。

 まず、エネルギーや原材料価格の上昇でメリットを受ける企業として挙げられるのは、それらに関わる企業です。原油や石炭、天然ガスといったエネルギー価格は、ほかの商品に比べて価格転嫁を行いやすく、市場価格の上昇は、売り上げや利益の増加に結び付きやすいのです。

 次に、インフレの中で原材料価格の上昇分を商品価格に転嫁し、商品価格が値上がりしても、販売不振に陥らない業種として、生活必需品を中心とした小売業があります

 最後に、金利が上昇することでメリットを受ける、あるいはデメリットにならない企業です。まず、最初に思いつくのは、金利が上昇することで金利収入が増加するというメリットがある金融セクターでしょう。

 また、金融機関などからの借り入れがある企業では、金利の上昇は金利負担や返済額が増加するのでデメリットとなりますが、無借金企業や財務基盤がしっかりしている企業にとっては、金利上昇もデメリットとはなりません

 それでは、実際の銘柄を見てみましょう。

エネルギーや原材料価格の上昇でメリットを受ける企業

 

エクソン・モービル|XOM

 米国テキサス州に本社を置き、エクソンとモービルが合併して1999年に設立された世界最大規模の石油会社。石油と天然ガスで探査・開発から精製・販売まで行っている総合エネルギー企業。石油メジャーの一角。

 

シェブロン|CVX

 米国カリフォルニア州に本社を置き、石油と天然ガスで探査・開発から精製・販売までを総合的に手掛ける。石油メジャーの一角。1984年にスタンダード・オイル・オブ・カリフォルニアとガルフ石油が合併し、シェブロンに名称変更。

 

フリーポートマクモラン|FCX

 米国アリゾナ州に本社を置く天然資源会社。銅、金、モリブデンの探鉱、開発、採掘を行う。北米、南米、インドネシアなどに鉱山を持ち、採掘を行っている。銅は、将来的にEV(電気自動車)や再生可能エネルギーなどの分野でも需要増が見込まれている。

 

商品値上げによる影響が少ない生活必需品を扱う企業

 

コストコ・ホールセール|COST

 会員制・倉庫型店舗の国際チェーンを運営。食料品のほか、家電製品、自動車用品、玩具、スポーツ用品、宝飾品、書籍、台所用品、衣料、家具、オフィス用品など幅広い分野でプライベートブランド商品などを高品質・低価格で会員に提供。店舗には、ガソリンスタンドやフードコートなども併設。

 

ウォルマート|WMT

 米国を中心に「ウォルマート」をチェーン展開する小売り大手。売上高は小売業界で世界トップ規模。大型ディスカウントストアの形態で、小売店舗の総数は2023年1月末時点で1万623店に上る。

 

ターゲット|TGT

 ミネソタ州ミネアポリスを拠点とする老舗小売企業。日々の必需品やファッショナブルで差別化された商品を割引価格で提供する。2023年1月末時点で、カリフォルニア州の314店を筆頭に、計1,948店の店舗網を展開している。

 

金利上昇でメリットを受ける、またはデメリットにならない企業

 

アメリカン・エキスプレス|AXP

 世界中の企業や消費者に、クレジットカード決済サービス、トラベラーズ・チェック(T/C)など旅行関連サービスを提供している。法人向けやプライベートバンクなどの銀行業務、その他金融サービス全般も手がけている。

 

バンク・オブ・アメリカ|BAC

 世界屈指の金融グループ。2022年12月末時点で、全米50州、コロンビア特別区、米国領ヴァージン諸島、プエルトリコのほか35カ国超に拠点を置き、個人・中小企業向け銀行業務や個人向け不動産融資業務、資産管理業務、国際銀行業務、市場取引業務などを展開する。

 

ゼネラル・モーターズ|GM

 「シボレー」「キャデラック」などの乗用車、トラックを生産する。リーマン・ショックで2009年に経営破綻した後、米政府資本の新会社に優良資産を移管。新生GMとして2010年に再上場を果たした。財務基盤がしっかりしており、半導体や部品不足が解消し、業績好転へ。EV(電気自動車)にも本格参入。

 

たび重なる利上げでインフレを抑え込む米国

 米国では、物価上昇(インフレ)が続いています。米国の物価の変動を示す「消費者物価指数(CPI)」は、2021年2月までは前年比1%台の上昇でしたが、2021年3月に同2.6%、翌4月に同4.2%と上昇力を強め、2022年6月には同9.1%まで上昇しました。物価はさまざまな要因で上昇や下落しますが、米国のFRB(連邦準備制度理事会)では、2021年中のインフレに対しては「短期的なもの」との見方から対策を行いませんでした。

 しかし、2022年に入ってもインフレは収まらず、同年2月にロシアがウクライナへ軍事侵攻を始めると、石油や石炭、天然ガスといったエネルギー価格、小麦などの農産物や肥料といったさまざまなエネルギーや原材料価格が大幅に上昇しました。これを受けて、2022年3月の米国の消費者物価指数は前年比8.5%に上昇しました。

 景気の拡大を伴う緩やかなインフレは経済にとってプラス要因ですが、インフレも行き過ぎると経済に打撃を与えることになります。国家ができる最大のインフレ対策は、政策金利を引き上げること(利上げ)です。金利の引き上げにより、消費と投資への意欲が減少し、需要の低下により物価の引き下げが進むからです。

 2022年3月、FRBは「インフレは短期的なものではなく、持続的なもの」と認識を改め、FOMC(連邦公開市場委員会)で0.25%の利上げを実施しました。それでも米国のインフレは収まる様相を見せず、2022年6月には前年比9.1%にまで上昇したのです。

 FRBはその後もインフレ抑制のための利上げを続け、2022年中に7回連続して利上げを実施、2023年も5月までに3回の利上げを行っています。この結果、米国の消費者物価指数の上昇はようやく収まりつつあり、2023年4月には前年比4.9%まで低下しています。

 

 

記事作成日:2023年6月13日

 

 

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