中東情勢で動く日米株10選

しばらくは中東情勢を見据えた展開か

足元の日米の株式市場は、中東情勢を見据えた展開となっています。日本時間4月2日の10時には、トランプ大統領が米国民向けに演説し、今後2～3週間、イランへの攻撃を継続する方針を示しました。

この時間帯、日本株市場は取引の真っただ中で、トランプ大統領の演説を受けて売りが強まる展開となりました。この日の日経平均の高値は演説前につけた54,258.48円。それが、演説が始まると急速に値を下げ、前日比-2.37％安（-1,276.41円）となる52,463.27円で取引を終了しました。

株価が大きく動く銘柄に注目

トランプ大統領は、演説で「圧倒的な勝利を収めた」と強調しましたが、事前の予測通り「一方的な勝利宣言」で中東情勢が片付くはずもなく、しばらくはマーケットの乱高下と向き合わなければならない相場環境が続きそうです。

1日の取引で日経平均が1,000円以上、時には2,000円以上動くのですから、投資家としては非常にやりづらい相場ですが、ここ最近の動きは大きく下げたあとに大きく戻す展開が見られます。それだけにパニック的に売買してしまうと、高値買い、安値売りとなってしまいかねませんので注意が必要です。逆に、大幅安で買い、戻した局面で売れば成功していたような動きです。

ちなみに、日本株市場の業種別の動きを見ると、戦争が始まってから比較的堅調に推移しているのが鉱業や海運で、逆に軟調な値動きが続いているのが空運やゴム、輸送用機器といった業種です。これら極端に上がっている業種や、逆に大きく下がっている業種は、今後の中東情勢の動向次第で動きが変わる可能性があります。今の不透明感が継続すれば、現在の好不調が継続すると思われますし、紛争が解決すれば真逆の動きとなることも考えられます。これらの関連業種を売買する際には、この点も踏まえておきたいところです。

なお、目先はトランプ大統領がSNSに投稿した交渉期限「米東部時間7日午後8時（日本時間8日午前9時）」が重要日程として注目されています。

ボーイング＜BA＞

民間航空機製造と防衛、宇宙、安全保障事業などを手がける。米国防総省がパトリオット・ミサイル部品の生産を7年間で3倍に拡大する枠組みに合意。この報道を受けて下落していた株価はリバウンド態勢を強めています。

株価は中東情勢の悪化後から急落しましたが、パトリオット・ミサイル部品の増産報道を受けてリバウンドに転じています。

GEエアロスペース＜GE＞

航空機エンジンの設計、開発、製造、メンテナンスなどを手がける。燃料価格の高騰と、航空会社の経営悪化を懸念材料に株価が急落。ただ、直近では戦争終結への期待から株価は底打ち傾向にあり、今後の中東情勢の進展に注目。

株価は中東情勢の悪化を受けて急落していましたが、3月30日安値270.79ドルを底に切り返しの動きを見せています。

マーベル・テクノロジー＜MRVL＞

半導体の設計・開発などを手がける製造工場を持たないファブレスメーカー。良好な業績に加え、直近ではエヌビディア＜NVDA＞との戦略的提携を締結し、株価は年初来高値を更新。中東情勢の悪化による株価への影響は軽微と見られており、全体相場が落ち着いてくれば、さらなる上昇も期待できるか。

株価は中東情勢の悪化を受けていったんは下落しましたが、3月5日安値75.24ドルを底に急反発し、4月1日には上場来高値107.84ドルを記録しました。

エクソン・モービル＜XOM＞

石油・天然ガスの探鉱開発、石油製品の生産や移送など、エネルギー関連事業を展開。原油価格の上昇は同社にとって追い風です。株価は3月11日安値147.66ドルを底に上昇傾向。

株価は原油価格の急騰を背景に堅調に推移し、3月30日には176.41ドルの上場来高値を記録しました。その後は停戦模索から一時160ドル割れまで調整中。

フィリップス66＜PSX＞

石油・天然ガスの輸送、化学製品の製造・販売、原油の精製などを手がけています。株価は中東情勢悪化後から右肩上がりの推移を続け、3月30日には上場来高値を更新。先行き不透明な相場環境が続けば、上昇継続か。

株価は中東情勢の悪化や原油価格の急騰を受けて、3月30日には上場来高値190.61ドルまで上昇しました。同社もエクソン同様に上昇一服し調整中。

日本航空＜9201＞

大手航空会社。国内、国際線で2位。原油高の影響を受け、6月発券分から国際線の燃油特別付加運賃（燃油サーチャージ）の大幅引き上げを決定しました。原油高が長引けば、コスト増により経営体力が奪われることになるため、中東情勢と原油価格の動向に注目です。

株価は中東情勢の悪化や原油価格の急騰を受けて、3月30日には年初来安値2,523円まで下落しました。紛争や原油価格が落ち着けば反発なるか。

ANAホールディングス＜9202＞

大手航空会社。国内、国際線でトップ。日本航空と同様に、原油高の影響を受け、6月発券分から国際線の燃油サーチャージを大幅引き上げ。原油高が長引けば経営体力が奪われる一方で、原油価格が落ち着いてくれば、株価もリバウンドが期待できるか。

株価は中東情勢の悪化や原油価格の急騰を受けて、3月31日には年初来安値2,804円まで下落しました。

商船三井＜9104＞

海運国内2位の総合輸送企業。直近では米国のアクティビスト（物言う株主）による保有が明らかになったばかり。中東情勢の緊迫化で船舶運賃が上昇し、株価は上昇傾向です。

株価は中東情勢の悪化後も堅調に推移し、3月19日には上場来高値7,325円まで上昇し、その後も高値圏での推移が続いています。紛争やホルムズ海峡封鎖が落ち着けば、上昇一服となる可能性も。

INPEX＜1605＞

原油・ガス開発の生産で国内トップ。原油価格の急騰を背景に、株価は中東情勢の悪化後から上昇し、3月30日には上場来高値4,955円を記録。目先は原油価格の動向に左右されており、原油高が長引くようなら一段高もありそうです。

株価は原油価格の急騰を背景に上昇を開始し、3月30日には上場来高値4,955円まで上昇し、その後も高値圏で推移しています。

三菱商事＜8058＞

総合商社大手。金属資源事業に強みを持っており、資源価格の上昇は追い風に。中東情勢の悪化でも株価はしっかりとした値動きで、3月27日には上場来高値5,787円を記録。直近では、あるアナリストが投資判断を「中立」から「強気」へ、目標株価を3,500円から6,800円へ引き上げるなど、市場での評価も高い銘柄です。

株価は中東情勢の悪化による原油高を受けて、3月27日には上場来高値5,787円まで上昇しました。直近は5,500円前後での高値もみ合いが続いています。

記事作成日：2026年4月6日