ポイント運用にも追加されたナスダック100指数の3倍変動するETF2本

ポイント運用にも追加されたナスダック100指数の3倍変動するETF2本

目次

テクノロジーチャレンジコース

テクノロジー逆チャレンジコース

ナスダック100とは

活用法と注意点

1,600万人以上が運用しているPayPayのポイント運用に「テクノロジーチャレンジコース」と「テクノロジー逆チャレンジコース」が追加されました。PayPay資産運用ではおなじみのコースで、積極的に利益を狙うETF(上場投資信託)に投資できます。具体的な内容や運用成績を見てみましょう。

 

テクノロジーチャレンジコース

テクノロジーチャレンジコースは、プロシェアーズ・ウルトラプロQQQ<TQQQ>に投資できるコースで、米国の株価指数であるナスダック100をベースに動くレバレッジ型ETFです。

 

このコースはナスダック100と同じ方向に動き、日々の値動きに対して約3倍変動します。ナスダック100が1%上がれば、テクノロジーチャレンジコースは3%上がるイメージです。

騰落率

1年

5年

10年

設定来

121.13%

34.89%

37.83%

42.68%

※2024年3月31日時点

 

2023年以降、ナスダック100が上昇基調となっているので、過去1年では2倍以上に値上がりしました。好調に推移していますが、下落相場になると大きく値下がりすることには注意が必要です。

 

テクノロジー逆チャレンジコース

テクノロジー逆チャレンジコースは、プロシェアーズ・ウルトラプロ・ショートQQQ<SQQQ>に投資できるコースで、同じくナスダック100をベースに動くインバース型ETFです。

 

このコースはナスダック100と反対(逆)方向に動き、日々の値動きに対して約3倍変動します。ナスダック100が1%下がれば、テクノロジー逆チャレンジコースは3%上がるイメージで、通常とは逆の値動きをするのがポイントです。

騰落率

1年

5年

10年

設定来

-61.90%

-59.19%

-52.93%

-53.02%

※2024年3月31日時点

 

テクノロジー逆チャレンジコース(SQQQ)はナスダック100と反対方向に動くため、上昇が続いている同指数とは逆の結果となり、過去1年で60%以上値下がりしています。

 

ナスダック100とは

ナスダック100は、米国のナスダック市場に上場している、金融を除く時価総額上位100銘柄で構成される指数です。上位銘柄にはマイクロソフト<MSFT>、アップル<AAPL>、エヌビディア<NVDA>、アルファベット<GOOGL>、アマゾン・ドット・コム<AMZN>、メタ・プラットフォームズ<META>など世界を代表するテックカンパニーが名を連ねています。

 

こうしたハイテク企業はイノベーションのリーダーであり、新しい技術やサービスを提供して急成長を遂げてきましたが、これら以外にもバイオテクノロジーや消費者サービスなど様々なセクターの企業も含まれています。

 

活用法と注意点

テクノロジーチャレンジコース(TQQQ)はレバレッジ型(ブル型)、テクノロジー逆チャレンジコース(SQQQ)はインバース型(ベア型)と言われるETFです。レバレッジ型は相場が上昇したとき、インバース型は相場が下落したときに利益が出る商品です。どちらもナスダック100の3倍変動し非常にハイリスク・ハイリターンなので、注意点を把握した上で活用しましょう。

活用法

レバレッジ型・インバース型ETFは、一般的に短期トレードで活用されます。通常より値動きが激しいため、短期間で利益を狙うのに適しています。

 

また、保有商品に対するリスクヘッジとしても活用できます。例えば、株式市場が下落すると予想される場合、テクノロジー逆チャレンジコース(SQQQ)を購入することで、値下がりによる損失をある程度相殺できる可能性があります。

注意点

レバレッジ型・インバース型ETFは短期間で利益を増やせる可能性がある反面、損失も大きくなる恐れがあります。特に予想と反対の方向に市場が動いた場合、大きな損失を被る可能性があります。そのため、投資タイミングが非常に重要であることはもちろん、市場の動向や経済指標などへの深い理解も必要となり、初心者には難易度が高いという点には注意しましょう。

 

レバレッジ型・インバース型ETFは、指数・指標の値動きのレバレッジ倍(またはマイナスのレバレッジ倍)の値動きを日次(1日)で達成するように運用されています。しかし、日次ではなく、2日以上の運用期間で見た場合には、以下の例に示すとおり、当該ETFの価格は、参照する指数・指標の価格のレバレッジ倍にならない可能性があることに注意が必要です。

 

 

記事作成日:2024年6月11日

公開日:2024.6.11

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