チェンジ銘柄！経営変化で上昇期待の日本株18選

💡この記事のポイント

✅社長交代やM＆Aなど、経営戦略や事業体制が変わると業績改善も

✅親子上場解消のためTOB（株式公開買付）されたり他社への売却されることも

✅それら経営環境の変化が株価の上昇期待に繋がる「チェンジ銘柄」をご紹介

🔎登場する主な銘柄

✅社長交代・交代予定：アドバンテスト、セコム、良品計画

✅M＆A・アクティビスト関連：セブン＆アイ・ホールディングス、KADOKAWA、メルカリ

✅親子上場企業：NTTデータグループ、協和キリン、イオンモール

経営戦略や事業体制の変化がきっかけに

経営戦略や事業体制が変わることで、その企業の業績改善に繋がることがあります。

経営戦略や事業体制が変わるキッカケとして経営者の交代、M＆Aやアクティビスト（物言う株主）の保有、近年増加している親子上場の解消などがあげられます。

そこで今回は、経営戦略や事業体制が変わることで業績改善が期待される「チェンジ銘柄」をピックアップしてご紹介します。

社長交代・交代予定の企業

社長は企業にとって経営の最高責任者であり、戦略立案から組織の方針を決める重要なポジションです。そのリーダーシップや経営方針により、業績が大きく変化するケースもあります。

M＆A・アクティビスト（物言う株主）関連企業

M＆Aは「Mergers and Acquisitions」の頭文字をとったもので、企業の合併・買収のことを指します。株式譲渡や株式交換、TOB（株式公開買付）などの手法があります。

またアクティビストとは、株主としての権利を積極的に行使して、投資先企業に経営方針や事業展開などの提言を行い、企業価値の向上を目指す投資家（主にファンド）のことを指します。

買収やアクティビストによる株式の保有のニュースで、株価が大幅上昇するケースもあるので注目です。

親子上場企業

親子上場とは、親会社と子会社が、それぞれ株式を上場している状態を指します。一般的に親会社は子会社の過半数の株式を保有しています。そのため、親会社の利益が優先されたり、子会社が独立した意思決定がしにくくなる可能性などがあり、東証は少数株主の保護の観点などから問題視しています。

解消する方法として、親会社が保有する子会社の株式売却を行うことによる親子関係の解消のほか、親会社によるTOBなどで完全子会社化しての上場廃止などが考えられます。

親子上場は、その解消において子会社の株価にいくらか上乗せされて買収価格が決まる場合が多いため、株価が上昇するケースがあるので注目されています。

　　
記事作成日：2025年1月21日