米利下げ予想が追い風！住宅関連日米株9選

米利下げ観測が追い風の住宅関連株

連邦準備理事会（FRB）の金融政策に注目が集まる中、ジャクソンホール会議でのパウエル議長の講演を受け、2025年9月の米利下げ観測が一気に高まりました。

パウエル議長はインフレのリスクに触れつつも、「雇用の下振れリスクが高まっている」と発言し、市場は9月にも利下げに踏み切る可能性が高いと受け止めました。また、利下げは雇用のデータ次第で決定する姿勢ですが、8月に発表された雇用統計で5月と6月分の就業者数が大幅に下方修正されたことなどを踏まえると、実際に利下げが行われる可能性は高そうです。

利下げが実施されれば、住宅ローン金利の低下に繋がりやすく、個人の住宅購入意欲を刺激し、住宅市場全体の活性化が期待できます。また、利下げは株式市場にもプラスに働きやすくなります。

そこで、米国の利下げが追い風になる住宅関連の日本株・米国株をご紹介します。

住友林業＜1911＞

「木の家」で知られるハウスメーカーですが、今や収益の半分以上を海外事業で稼いでおり、その中心は米国です。売上高に占める米国比率は約51.7％です。現地の有力な住宅建設会社（ビルダー）を複数傘下に収める戦略で、全米規模で事業を拡大しています。

米国の住宅ローン金利が低下すれば、主要な収益源である米国事業の住宅販売戸数の押し上げが期待でき、非常に大きな追い風となります。

積水ハウス＜1928＞

日本を代表するハウスメーカーです。成長戦略の柱として米国事業の拡大を加速させています。売上高に占める米国比率は約27.2％です。2024年には米国の住宅建設会社を買収し、世界最大の住宅市場である米国での事業基盤を大きく強化しました。

米国の利下げによって現地の住宅需要が喚起されれば、こうした大規模な先行投資が実を結び、新たな収益の柱として大きく貢献することが期待されます。

大和ハウス工業＜1925＞

住宅から商業施設まで手がける総合建設会社で、米国でも事業を積極的に展開しています。特に賃貸住宅の開発に注力しており、複数の州でプロジェクトを進めています。売上高に占める米国比率は約12.7％です。

米国の金利低下は、米国で保有・開発する物件の価値向上や、新たな開発機会の増加に繋がる可能性があります。

LIXIL＜5938＞

トイレや窓などの住宅設備・建材の国内最大手ですが、「American Standard」や「GROHE」といった国際的に有名なブランドを傘下に持ち、米国市場にも深く浸透しています。売上高に占める北米比率は約11.4％です。

米国の利下げをきっかけに新築住宅の建設や、中古住宅のリフォーム市場が活発になれば、キッチン・バス製品や建材の需要が高まることが期待されます。

D.R.ホートン＜DHI＞

米国最大の住宅建設会社です。はじめて住宅を購入する層に向けた手頃な価格帯の住宅から、高級住宅まで、幅広いラインアップを展開しているのが特徴です。土地の取得から開発、建設、販売、さらには住宅ローンの提供まで、住宅建設に関するすべてを自社で一貫して行うことで、高い収益性を実現しています。

住宅ローン金利の低下は顧客の購入意欲を刺激し、販売戸数の増加が期待できます。

ホームデポ＜HD＞

世界最大のホームセンターで、住宅リフォームや建設資材を取り扱う小売チェーンです。プロの建設業者からDIYを楽しむ一般消費者まで、住まいに関するあらゆるニーズに応える膨大な数の商品を取り揃えています。

住宅市場の活性化は、新築だけでなく中古住宅のリフォーム需要も喚起し、売上拡大に繋がります。金利低下は個人の購買意欲を刺激し、リフォーム活発化も期待されます。

ロウズ・カンパニーズ＜LOW＞

ホームデポに次ぐ、米国第2位のホームセンターです。全米に1,700以上の店舗網を持ち、ホームデポと同様にプロ向けから一般消費者向けまで、幅広い商品を提供しています。

住宅ローン金利の低下で、住宅市場が活性化すれば、リフォームや建設資材を取り扱う同社の業績に追い風となります。

シャーウィン・ウィリアムズ＜SHW＞

塗料やコーティング剤の製造・販売で世界トップクラスの企業です。建築用塗料を中心に、工業用や自動車補修用など幅広い分野の製品を手がけています。自社ブランドの塗料を専門に扱う直営店を全米に展開しているのが強みです。

住宅の建設やリフォームにおいて、内外装の塗装は最終工程で不可欠な要素であり、住宅市場の活況は塗料の需要を押し上げる効果が期待できます。

ジロー・グループ＜ZG＞

月間2億人以上が利用する米国最大の不動産プラットフォームを運営する企業です。住宅の購入、売却、賃貸を検討するユーザーに、物件情報や住宅ローン情報などのデータを提供しています。

住宅ローン金利が低下し、住宅売買の取引が活発になれば、同社のサイトを利用するユーザーが増加し、不動産エージェントからの広告収入などの収益拡大に繋がります。

記事作成日：2025年8月29日