2026年注目の日米株「投資テーマ」

2026年は、米国建国250周年やサッカーのワールドカップといったビッグイベントに加え、日米の金融政策が転換点を迎える重要な年となりそうです。また、AI（人工知能）をはじめとする注目のテーマの動向も気になるところです。

市場の大きな潮流となる「国策」や「イベント」、そして技術革新に関連する16の投資テーマと関連銘柄をご紹介します。

米国イベント（建国250周年・W杯）

2026年は米国建国250周年の祝賀イベントに加え、サッカーワールドカップ（W杯）が米国・カナダ・メキシコの3カ国で開催されます。観光客増加による旅行・航空需要や、インフラ整備、警備、消費拡大など幅広い特需が期待されます。

デルタ・エアラインズ

ウォルト・ディズニー

マクドナルド

ナイキ

アシックス

セコム

日本航空

ANAホールディングス

エイチ・アイ・エス

大成建設

大林組

鹿島建設

AI・半導体

AIの進化により、処理能力の高い半導体への需要が爆発的に増加しています。データセンター向けだけでなく、スマホやPCなどの端末向けチップ、製造装置、素材まで、裾野の広いテーマです。競争も激化しており2026年も目が離せません。

エヌビディア

アルファベット

インテル

ブロードコム

アドバンスト・マイクロ・デバイセズ

クアルコム

マイクロン・テクノロジー

アプライド・マテリアルズ

アナログ・デバイセズ

オン・セミコンダクター

テキサス・インスツルメンツ

NXPセミコンダクターズ

ラム・リサーチ

KLA

ディスコ

アドバンテスト

東京エレクトロン

SCREENホールディングス

イビデン

ローツェ

ソシオネクスト

KOKUSAI ELECTRIC

キオクシアホールディングス

ルネサスエレクトロニクス

日本マイクロニクス

東京精密

ローム

野村マイクロ・サイエンス

荏原製作所

HOYA

浜松ホトニクス

TDK

信越化学工業

JX金属

レゾナック・ホールディングス

日産化学

ソフトバンクグループ

データセンター・電力

AIサーバーの稼働には膨大な電力が必要となるため、データセンター建設とともに電力インフラ企業が注目されています。原子力発電や送電ケーブル、冷却技術などが重要な投資テーマです。

アマゾン・ドット・コム

シスコシステムズ

デル・テクノロジーズ

コンステレーション・エナジー

ヴィストラ

サザン・カンパニー

ネクステラ・エナジー

アンフェノール

フューエルセル・エナジー

イートン・コーポレーション

フジクラ

住友電気工業

日立製作所

さくらインターネット

NTT

明電舎

富士電機

日東電工

太陽誘電

ミネベアミツミ

ニデック

岩谷産業

東光高岳

アンリツ

ダイキン工業

フィジカルAI・ロボティクス

少子高齢化による人手不足の解決策として、ロボットの活用領域が工場から物流、サービス、家庭へと広がっています。特にAIを搭載し、物理世界で自律的に動く「フィジカルAI」や人型ロボットの開発が加速しており、ハードとソフトの両面で技術革新が進んでいます。

テスラ

エヌビディア

アマゾン・ドット・コム

ファナック

安川電機

SMC

キーエンス

ニデック

川崎重工業

ソフトバンクグループ

ソフトウェア

AIを活用したソフトウェアやアプリケーションの普及が本格化しています。企業の業務効率化やデータ分析、クリエイティブ支援など、AIを組み込んだサービスを提供する企業が高い成長を見込んでいます。

マイクロソフト

アルファベット

メタ・プラットフォームズ

アップル

アドビ

セールスフォース

オラクル

スノーフレイク

アトラシアン

インテュイット

シースリー・エーアイ

サービスナウ

シノプシス

ケイデンス・デザイン・システムズ

スナップ

ズーム・コミュニケーションズ

ドキュサイン

SHIFT

ベイカレント

野村総合研究所

オービック

日本オラクル

Appier Group

サイバーエージェント

弁護士ドットコム

フリー

エムスリー

サイバーセキュリティ

デジタル社会の進展に伴い、サイバー攻撃の手口は巧妙化しています。企業や国家機関にとってセキュリティ対策は必須であり、AIを活用した防御システムなどの需要が拡大しています。

クラウドストライク・ホールディングス

パロアルトネットワークス

ゼットスケーラー

クラウドフレア

フォーティネット

オクタ

データドッグ

トレンドマイクロ

セコム

マクニカホールディングス

KDDI

ソフトバンク

NTT

自動運転・モビリティ

自動車産業は変革期にあり、自動運転技術の実用化やEVシフトが進んでいます。完成車メーカーだけでなく、センサーやプラットフォームなど、モビリティ全体に変革が起きています。また、燃費規制緩和の動きもあり、激動の可能性もあります。

テスラ

ゼネラル・モーターズ

フォード・モーター

ウーバー・テクノロジーズ

リフト

トヨタ自動車

本田技研工業

日産自動車

スズキ

SUBARU

マツダ

いすゞ自動車

デンソー

アイシン

防衛・航空

世界的な地政学リスクの高まりを受け、各国の防衛予算は増加傾向にあります。従来の装備品に加え、宇宙やサイバー領域での安全保障も重要視されており、防衛産業への資金流入は中長期的なトレンドとなっています。航空機需要の増加も見逃せません。

パランティア・テクノロジーズ

GEエアロスペース

アールティーエックス

ボーイング

ロッキード・マーチン

ノースロップ・グラマン

L3ハリス・テクノロジーズ

三菱重工業

川崎重工業

IHI

日本電気

三菱電機

富士通

日立製作所

大阪チタニウムテクノロジーズ

東邦チタニウム

造船

安全保障環境の変化や、脱炭素に対応した新型船への切り替え需要を背景に、造船業界が活況を呈しています。高い技術力を持つ日本企業への注目度が高まっています。日米の国策による支援も追い風となっています。

三井E&S

名村造船所

三菱重工業

川崎重工業

IHI

荏原製作所

IP（知的財産）

日本が世界に誇るアニメ、ゲームなどのIP（知的財産）は、動画配信やグッズなどを通じてグローバルに収益を生み出しています。日米共に多角展開によりファン層と収益源が拡大しています。

ウォルト・ディズニー

ネットフリックス

ロブロックス

コムキャスト

任天堂

ソニーグループ

カプコン

バンダイナムコホールディングス

スクウェア・エニックスHD

コナミグループ

ネクソン

サンリオ

KADOKAWA

東宝

ディー・エヌ・エー

生活防衛

物価上昇が続く中、消費者の節約志向に応える企業が支持されています。食品や日用品などの生活必需品セクターは、景気動向に左右されにくい強みがあります。

ダラー・ツリー

ダラー・ゼネラル

ターゲット

コストコ・ホールセール

TJXカンパニーズ

ウォルマート

ジョンソン・エンド・ジョンソン

プロクター・アンド・ギャンブル

イオン

しまむら

神戸物産

良品計画

ワークマン

ニトリホールディングス

セブン&アイ・ホールディングス

マツキヨココカラ&カンパニー

パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス

花王

ユニ・チャーム

FOOD&LIFE COMPANIES

ゼンショーホールディングス

日本マクドナルドホールディングス

高配当株

新NISA（少額投資非課税制度）の普及で長期保有に適した高配当株への人気が高まっています。日本では東証の要請を受けて配当を増やす企業が増えており、米国では数十年連続で増配を続ける「配当貴族・配当王」銘柄が安定した投資先として支持されています。

コカ・コーラ

プロクター・アンド・ギャンブル

ジョンソン・エンド・ジョンソン

ダウ

ベライゾン・コミュニケーションズ

アルトリア・グループ

エクソン・モービル

シェブロン

ユナイテッド・パーセル・サービス

ファイザー

キャンベルズ

アッヴィ

THK

LIXIL

マツダ

大東建託

ヤマハ発動機

日本たばこ産業

武田薬品工業

ソフトバンク

商船三井

日本郵船

日本製鉄

三菱商事

三井物産

金（ゴールド）

インフレヘッジや地政学リスクへの備えとして、実物資産である「金」の価値が見直されています。各国中央銀行による金購入の動きも続いており、リスク分散先として重要性が高まっています。

ニューモント

フリーポート・マクモラン

金（ゴールド）コース（SPDRゴールド・シェア）

住友金属鉱山

暗号資産（仮想通貨）/フィンテック

ビットコインなどの暗号資産は新たな資産クラスとしての地位を確立しつつあります。また、ITを活用した金融サービス（フィンテック）も拡大しており、関連企業の成長が期待されています。

コインベース・グローバル

ロビンフッド・マーケッツ

チャールズ・シュワブ

ビザ

マスターカード

ブロック

ペイパル・ホールディングス

ディーローカル

アファーム・ホールディングス

アップスタート・ホールディングス

ファイサーブ

メルカドリブレ

インテュイット

SBIホールディングス

マネックスグループ

楽天グループ

LINEヤフー

メルカリ

フリー

米国の利下げ（住宅・不動産・グロース）

米国の利下げは、住宅ローン金利の低下を通じて住宅市場を活性化させます。また、資金調達コストが下がることで企業の投資意欲が高まるため、特に将来の成長期待が高いハイテク株（グロース株）や不動産セクターに有利な環境となります。

シャーウィン・ウィリアムズ

キャタピラー

D.R.ホートン

ホームデポ

ロウズ・カンパニーズ

ジロー・グループ

ラルフローレン

テスラ

フェラーリ

ウーバー・テクノロジーズ

アドビ

ショッピファイ

ドラフトキングス

ニトリホールディングス

神戸物産

ワークマン

エービーシー・マート

積水ハウス

大和ハウス工業

住友林業

三井不動産

三菱地所

住友不動産

東京建物

野村不動産ホールディングス

日本の利上げ（銀行・保険）

日本銀行による金融政策の正常化（利上げ）は、銀行の収益源である「利ざや（貸出金利と預金金利の差）」の拡大に直結します。また、運用利回りの改善が期待される保険業にとっても追い風であり、割安感のあるバリュー株として注目されています。

三菱UFJフィナンシャル・グループ

三井住友フィナンシャルグループ

みずほフィナンシャルグループ

ゆうちょ銀行

りそなホールディングス

三井住友トラストグループ

横浜フィナンシャルグループ

千葉銀行

ふくおかフィナンシャルグループ

しずおかフィナンシャルグループ

あおぞら銀行

東京海上ホールディングス

MS&ADインシュアランスグループホールディングス

SOMPOホールディングス

第一生命ホールディングス

T&Dホールディングス

かんぽ生命保険

ソニーフィナンシャルグループ

オリックス

三菱HCキャピタル

野村ホールディングス

大和証券グループ本社

記事作成日：2025年12月5日