💡この記事のポイント
✅中東情勢の緊迫化で、物流や生産への警戒感が自動車株の重荷に
✅一方で、円安・ドル高が輸出関連株には追い風
✅地政学リスクと円安メリットがせめぎ合う自動車関連株をご紹介
🔎登場する主な銘柄
✅トヨタ自動車、日産自動車、本田技研工業、マツダ、スズキ
目次
トヨタ自動車＜7203＞
日産自動車＜7201＞
本田技研工業＜7267＞
マツダ＜7261＞
スズキ＜7269＞
SUBARU＜7270＞
三菱自動車工業＜7211＞
いすゞ自動車＜7202＞
アイシン＜7259＞
デンソー＜6902＞
中東情勢と円安で岐路に立つ自動車関連の日本株10選
最近、自動車業界に関する様々なニュースが飛び込んできています。中東情勢の緊迫化に伴い、物流環境の悪化が懸念されているようです。一部の自動車メーカーでは、中東向けの輸出を停止したり、国内工場の稼働を一時的に休止するなどの対応に追われており、業績への影響を警戒して株価が下落する場面も見られます。
その一方で、外国為替市場では円安・ドル高が進行しています。3月下旬に1ドル＝160円台を超えて以降は、159円前後での推移が続いています。今後さらに円安が進む可能性もあり、輸出企業である自動車メーカーにとって、円安は海外で稼いだ外貨を円に換算する際の利益を押し上げるため、業績を下支えする強力な要因となり得ます。
自動車関連株はいま、かなり判断が難しい局面にあるようです。円安がもう一段進めば業績期待が高まりやすい半面、中東情勢や物流混乱、原油高、通商政策の変化が重なると、同じ円安でも素直に評価されにくい可能性があります。
このように、自動車関連株にとっては中東情勢という不安材料と、円安という好材料が入り混じる状況です。今後の情勢変化によって株価の水準も大きく変わる可能性があるため、動向には目を配る必要がありそうです。さらに、中長期では電動化や自動運転、ソフトウエアの競争も続いています。短期の材料で値動きが大きくなりやすい一方で、業界や企業の変化も見逃せません。
今回は、そんな岐路に立つ自動車関連の日本株をご紹介します。
トヨタ自動車＜7203＞
日本を代表する世界的な自動車メーカーです。中東向けのSUV（多目的スポーツ車）などの減産に入ったほか、5月には国内工場で一時稼働停止を計画していると報じられており、中東情勢の影響を強く受けているようです。株価は年初来安値に迫る場面も見られましたが、円安の恩恵を最も受けやすい企業の一つでもあり、今後の生産回復や為替動向が注目されそうです。
日産自動車＜7201＞
ルノーや三菱自動車工業と連携する大手自動車メーカーです。同社は米国の配車サービス大手や半導体大手と組み、ロボタクシー（自動運転タクシー）の試験を2026年後半に東京で始めるなど、次世代技術への投資を積極的に進めているようです。中東情勢の不透明感はありますが、こうした先進的な取り組みが将来の成長につながるか期待されそうです。
本田技研工業＜7267＞
四輪車だけでなく二輪車でも世界トップクラスのシェアを持つ自動車メーカーです。北米市場での動向や円安による業績への影響が注目されそうです。EV（電気自動車）も戦略を見直しながら進めており、一時的な外部環境の悪化を乗り越え、グローバルでの販売網を活かした成長が続くかに期待したいところです。
マツダ＜7261＞
デザイン性や走行性能に定評のある自動車メーカーです。中東情勢の緊迫化を受け、5月まで中東向け車両の生産を停止し、欧米向けなどに振り替えて生産を継続すると発表しています。素早い生産調整により全体への影響を和らげる構えを見せており、欧米での販売が円安効果と相まって業績にどう寄与するかがポイントになりそうです。
スズキ＜7269＞
軽自動車や小型車に強みを持ち、特にインド市場で高いシェアを誇る自動車メーカーです。中東情勢による物流の混乱は懸念されますが、主力であるインド市場の成長が全体を牽引することが期待されそうです。為替の影響に加え、新興国での販売動向が今後の株価を左右する要素となりそうです。
SUBARU＜7270＞
独自の四輪駆動技術や安全運転支援システムで根強いファンを持つ自動車メーカーです。同社も中東情勢の緊迫化により、中東向けの輸出を停止したと明らかにしたようです。しかし、主力の北米市場への依存度が高いため、円安の恩恵を非常に受けやすい銘柄でもあります。北米市場での販売動向と円安メリットが、今後の業績を左右しそうです。
三菱自動車工業＜7211＞
SUVやPHEV（プラグインハイブリッド車）に強みを持つ自動車メーカーです。東南アジア市場での販売比率が高く、同地域での経済成長が業績の追い風となりそうです。他の自動車メーカーと同様に外部環境の変化による影響はありますが、アライアンス内の連携強化によるコスト削減効果などが今後の支えになりそうです。
いすゞ自動車＜7202＞
商用車（トラック・バス）やディーゼルエンジンを主力とする自動車メーカーです。物流を支える商用車は、乗用車とは異なる需要サイクルを持っています。新興国でのインフラ整備や物流需要の増加が同社の業績を後押しする可能性がありそうです。中東情勢の余波が商用車需要にどう影響するのか、注視する必要がありそうです。
アイシン＜7259＞
世界有数の総合自動車部品メーカーです。自動車メーカーの減産報道は、部品メーカーである同社にとっても懸念材料となりそうです。しかし、電動化部品への移行を急ピッチで進めており、中長期的な自動車の電動化トレンドの恩恵を受ける企業と言えそうです。完成車メーカーの生産が正常化すれば、再び成長軌道に乗ることが期待されます。
デンソー＜6902＞
国内最大手の自動車部品メーカーです。自動運転や電動化といった先進技術に不可欠な部品を多数供給しています。中東情勢による完成車メーカーの稼働停止は短期的な逆風となりそうですが、自動車の高機能化に伴い、1台あたりの部品搭載額は増加傾向にあるようです。長期的な成長シナリオは崩れていないと考えられそうです。
記事作成日：2026年4月22日
