💡この記事のポイント
✅「グローバルサウス」は発展が期待される新興国・途上国
✅高成長期待のほか、供給網やデジタル基盤、経済安全保障などからも注目度が上昇
✅グローバルサウス関連のファンド・ETF10選をご紹介
🔎登場する主な銘柄
✅eMAXIS Slim 新興国株式インデックス、iFree 新興国債券インデックス、Oneピュア・インド株式ファンド、ブラジル株式コース

✅「グローバルサウス」は発展が期待される新興国・途上国
✅高成長期待のほか、供給網やデジタル基盤、経済安全保障などからも注目度が上昇
✅グローバルサウス関連のファンド・ETF10選をご紹介
✅eMAXIS Slim 新興国株式インデックス、iFree 新興国債券インデックス、Oneピュア・インド株式ファンド、ブラジル株式コース
新興国株式コース(iシェアーズMSCIエマージング<EEM>)
eMAXIS Slim 新興国株式インデックス
新興国ハイクオリティ成長株式ファンド 愛称:未来の世界(新興国)
新興国連続増配成長株オープン
iFree 新興国債券インデックス
iシェアーズ米ドル建新興国債券<EMB>
ブラジル株式コース(iシェアーズMSCIブラジル<EWZ>)
中国株式コース(iシェアーズ 中国大型株<FXI>)
ダイワ・ダイナミック・インド株ファンド
Oneピュア・インド株式ファンド
ここ最近、ニュースで「グローバルサウス」という言葉を見かける機会が増えました。グローバルサウスとは、一般にアジアやアフリカ、中南米など今後の人口増加や市場拡大が期待される、いわゆる「新興国・途上国」を指す言葉として使われます。
2026年5月2日には高市首相がハノイで外交政策スピーチを行い、地政学的な競争の激化、加速度的な技術革新、グローバルサウスの台頭といった構造変化を踏まえ、各国が自律性と強靱性を高める必要があると述べ、FOIP(自由で開かれたインド太平洋)を進化させる方針を表明しました。グローバルサウスへの関心が高まっている背景には、高成長への期待だけではなく、供給網やデジタル基盤、経済安全保障の重要性が増していることがあるようです。
グローバルサウスへ投資する方法としては、「新興国全体を広く押さえるタイプ」「新興国債券まで含めて見るタイプ」「インドを軸に国別で狙うタイプ」などのファンドやETFがあります。そこで今回は、グローバルサウス関連のファンド・ETF10選をご紹介します。
中国、インド、台湾など、今後の経済成長が期待される新興国の株式市場全体に投資できるETFで、800銘柄超に投資している点が特徴です。新興国全体の成長を幅広く取り込みたい、という人の候補になりそうです。
中国、インド、台湾、韓国などの株式市場の値動きを表すMSCIエマージング・マーケット・インデックスをベンチマークとしています。NISAのつみたて投資枠の対象なので、つみたて投資で新興国を押さえたいという人にとって、選択肢の一つになりそうです。
新興国で事業を行う企業に投資し、競争優位性や成長力を見極めたうえで割安と判断される銘柄を厳選します。指数連動だけではなく、銘柄選定の質も重視したい、という方に向いていると言えそうです。
新興国株の中から一定期間にわたって増配を続ける企業を中心に選び、成長性の高い銘柄に投資するファンドです。成長への期待だけでなく、企業の利益還元姿勢にも目を向けたいという人の候補になりそうです。
新興国の現地通貨建て国債などの値動きを表す指数に連動します。新興国の成長力に期待しつつ、株式だけでは値動きが気になるという人にとって、選択肢の一つになりそうです。
米ドル建ての新興国債券で構成される指数への連動を目指すETFで、複数の新興国の債券にまとめて投資できます。株式だけではなく、債券も組み合わせて分散を意識したい、という方に向いていると言えそうです。
ブラジルの大型株・中型株に投資できる商品で、資源、金融、内需といったブラジル市場の特徴をまとめて見にいけるのが魅力です。新興国全体では少し広すぎると感じる人にとって、ブラジルは中南米の代表格として候補になりそうです。
FTSE中国50指数と同等の投資成果を目指すETFで、代表的な構成銘柄としてテンセントやアリババ、シャオミ、中国銀行などがあります。中国企業の将来性に期待し、大型株をまとめて押さえたい人にとって、選択肢の一つになりそうです。
インフラ投資の拡大や巨大な内需を背景に成長が期待されるインド市場の中から、収益性の高い企業を厳選するアクティブファンドです。グローバルサウスの中でも、まずインドを主役にと考える人の候補になりそうです。
TATAグループの投資信託会社が運用する外国籍投資信託証券を通じて、実質的にインド株式へ投資します。インド株の成長力をよりストレートに取り込みたい、という方に向いていると言えそうです。
※詳細な商品性は目論見書をご覧ください
記事作成日:2026年5月11日