どうなる？エヌビディア決算発表！4つのポイント

2026年5月20日取引終了後（日本時間21日朝）に発表が予定されている、エヌビディア＜NVDA＞の2026年2-4月期決算に、世界中の投資家から熱い視線が注がれています。

最近の日米株式市場では、世界的な長期金利の上昇などを背景に、これまで相場の上昇を牽引してきたハイテク株や半導体株を中心に、相対的な割高感を意識した利益確定の売りが出やすい状況となっています。

しかし、ハイパースケーラー（巨大データセンターを運営する大企業）によるAI関連のインフラ投資は依然として旺盛です。エヌビディアの決算内容や経営陣の発言によってAI需要の力強さが改めて確認されれば、一時的に調整した半導体関連株に再び見直し買いが入る可能性もありそうです。

また、株価の急ピッチな上昇から一部には警戒感も出ていますが、市場全体の暴落確率は過去の平均をわずかに上回る程度との分析もあり、AIの成長ストーリーは引き続き注目を集めているようです。

どうなる？エヌビディア決算発表

エヌビディアが2月に発表した2025年11月-2026年1月期決算では、売上高が681億ドルとなり、前年同期比で73％増えました。なかでもデータセンター部門の売上高は623億ドルで、前年同期比75％増でした。

今回の2026年2-4月期について、エヌビディアは売上高780億ドル前後を見込んでいます。市場予想もおおむね780億ドル台にあり、投資家はかなり高い成長を前提にしているようです。

ここで大切なのは、好決算なら必ず株価が上がる、とは限らないことです。

株式市場では、企業の実績だけでなく「事前の期待をどれだけ上回ったか」が重視されます。エヌビディアにはすでに高い期待が集まっています。そのため、業績が良くても、先行きの説明が市場の期待に届かなければ、株価が下がることもあります。また、株価は高値圏にあり、利益確定売りが出やすい状況であることにも注意が必要です。

それを踏まえた上で、今回の決算のポイントは、主に以下の4つです。

データセンター需要の強さ

エヌビディアの収益の柱は、データセンター向けGPU（画像処理半導体）です。マイクロソフト＜MSFT＞、アマゾン・ドット・コム＜AMZN＞、アルファベット＜GOOGL＞、メタ・プラットフォームズ＜META＞などの大手IT企業は、AIサービスを強化するためにデータセンター投資を続けています。こうした投資が続くほど、エヌビディアの半導体への需要も高まりやすくなります。これらのAI投資の見通しをエヌビディアはどう見ているか？が注目されそうです。

次世代製品の進展

エヌビディアは現在、「ブラックウェル」と呼ばれるAI向け半導体の販売を進めています。また、その次の世代として「ルービン」への期待も高まっています。半導体の世界では、新製品が出るたびに性能や省電力性が上がり、顧客が買い替えを進めることがあります。エヌビディアが次の製品でも競争力を保てるかは、長期的な成長を見るうえで重要です。こういう事業の進展にボトルネックはないか？も注目されそうです。

ライバル企業の影響

エヌビディアがリードするAI半導体業界ですが、対抗馬として台頭しつつあるアドバンスト・マイクロ・デバイセズ＜AMD＞や、ブロードコム＜AVGO＞やマーベル・テクノロジー＜MRVL＞などのカスタム半導体、グーグル製AI半導体「TPU（Tensor Processing Unit）」など競合の躍進による影響も注目されます。エヌビディアのシェアが落ちる兆候はないか？も注目されそうです。

中国向け販売見通し

エヌビディアのジェンスン・ファン最高経営責任者（CEO）は、中国のAI半導体市場について「いずれ開かれる」との見方を示しました。AI半導体「H200」の中国向け販売をめぐっては、米国は販売を許可したものの、中国側が自国の半導体事業育成のために市場開放に慎重な姿勢を見せています。

中国向け販売には政治や規制の影響が大きく、簡単に見通しを立てにくいため、エヌビディアは前回決算時点で、2026年2-4月期の見通しに中国向けデータセンター関連の売上高を織り込んでいないと説明していました。つまり、中国市場が開けば上振れ要因になり得る一方、規制が続けば不透明要因として残るということになります。20日の決算発表で示される今後の見通しに中国向け売上高が含まれるかどうか？どのような発言が行われるか？が注目されています。

主な関連銘柄

マイクロソフト

アマゾン・ドット・コム

アルファベット

メタ・プラットフォームズ

アドバンスト・マイクロ・デバイセズ

インテル

ブロードコム

マーベル・テクノロジー

マイクロン・テクノロジー

シーゲート・テクノロジー・ホールディングス

ウエスタン・デジタル

アーム・ホールディングス ADR

東京エレクトロン

アドバンテスト

ディスコ

レーザーテック

ソフトバンクグループ

古河電気工業

住友電気工業

フジクラ

キオクシアホールディングス

東京精密

富士電機

明電舎

日本マイクロニクス

記事作成日：2026年5月19日