NTTが推進するIOWN構想とは？

マーケットニュースでNTTが取り上げられるとき、ちょくちょくIOWN（アイオン）構想というワードが取り上げられます。単語だけ聞いても何それ？となりますが、同社が考える次世代コミュニケーション基盤のことを指します。
　
もしかしたら、将来の私たちの生活が大きく変わる可能性も秘めているので、今回はIOWN構想について取り上げていきたいと思います。

IOWN構想とは

出所：NTT公式ホームページ

IOWNは「Innovative Optical and Wireless Network」の頭文字をとったNTTによる造語で、直訳すると「革新的な光無線通信」となります。以下、「」内は原文ママ
　
同社の説明では「革新的な技術によりこれまでのインフラの限界を超え、あらゆる情報を基に個と全体との最適化を図り、多様性を受容できる豊かな社会を創るため、光を中心とした革新的技術を活用した高速大容量通信、膨大な計算リソース等を提供可能な、端末を含むネットワーク・情報処理基盤の構想。」とのこと。
　
何やら壮大な感じがしますが、IT素人の筆者にとってはちんぷんかんぷんです。具体的には何が実現できるのでしょうか。同社の説明に則ってポイントをピックアップしていきます。
　
まず、IOWN構想で実現できることは

　
・オールフォトニクス・ネットワーク（情報処理基盤のポテンシャルの大幅な向上）

「ネットワークから端末まで、すべてにフォトニクス（光）ベースの技術を導入し、これにより現在のエレクトロニクス（電子）ベースの技術では困難な、圧倒的な低消費電力、高品質・大容量、低遅延の伝送を実現する」
　
・デジタルツインコンピューティング（サービス、アプリケーションの新しい世界）

「従来のデジタルツインの概念を発展させて、多様な産業やモノとヒトのデジタルツインを自在に掛け合わせて演算を行うことにより、都市におけるヒトと自動車など、これまで総合的に扱うことができなかった組み合せを高精度に再現し、さらに未来の予測ができるようにする」
　
・コグニティブ・ファウンデーション（すべてのICTリソースの最適な調和）

「クラウドやエッジをはじめ、ネットワーク、端末まで含めて様々なICTリソースを最適に制御することで、ニーズにこたえるオーバレイソリューションの迅速な提供をめざす」
　
とのこと。こういった分野に詳しい人でないと、この段階でもよく分かりませんね。簡単に言うと、NTTが発明した「光電融合技術」を用いることで、大容量、低遅延、低消費電力を兼ね備えた革新的なネットワーク基盤・情報処理基盤の構築をめざすとのことです。
　
現在、世界では5G（第5世代移動通信システム）の普及が進められていますが、企業側ではさらにその次となる6Gの開発が進められています。新しい通信システムになるほど大容量・高速化していくので、そこに省エネなどが加わるようなイメージですね。また、IOWN構想を構築することで情報をリアルタイムかつ公平に共有できたり、高度な未来予測ができたりするなど、近未来を描いた映画のような世界をめざすといいます。なんだかSFチックな想像を掻き立てられますね。
　　

今はどの段階？

NTTだけではなしえない構想であり、現在はさまざまな企業と連携して取り組むことで、IOWN構想の実現をめざしている段階です。インテル、ソニーとともに業界フォーラム「IOWN Global Forum」を立ち上げ、参加企業を募っています。
　
なお、同フォーラムのスポンサーには、アクセンチュア、シスコ、デル、富士通、KDDI、マイクロソフトなど、会員にはアドバンテスト、AGC、アイシン、味の素などの名立たる企業や団体がなんと100以上！。国内外問わず、多くの期待を背負った一大プロジェクトですね。
　
絶賛開発中！という段階ですが、IOWNの技術を活用した取り組みも出てきました。2023年12月6日のニュースによれば、歌舞伎と最新技術を掛け合わせた「超歌舞伎」の舞台で導入するとのこと。バーチャルアイドル「初音ミク」と俳優の中村獅童さんがリアルタイムで共演するといったもので、劇場から離れた場所で演じる人の動きがリアルタイムで「初音ミク」を動かすようです。
　
現場と遠方が遅延なくリアルタイムでつながるのは、昨今人気のVtuberなどとの相性もよさそうですね。人材不足の解消につながる遠隔医療にも必要な技術といえます。距離の差がなくなる、リアルとバーチャルの垣根を超えるといった技術には、これからも注目したいところです。
　
実現は2030年ごろの目標とのことなので、遠いようで近い将来です。もしIOWN構想が実現すれば、10年後の日本は今とだいぶ違った生活になっているかもしれません。そのような世の中で活躍できそうな企業を今のうちから探すのも面白そうです。

記事作成日：2023年12月7日

（DZHフィナンシャルリサーチ）