世界情勢の影響を受ける資源・エネルギー関連の日米株20選

💡この記事のポイント

✅地政学リスクや供給政策によって資源・エネルギー価格は大きく振れる可能性

✅資源・エネルギーの価格変動は企業の業績にも影響を与え

✅資源・エネルギー関連の日米株20選をご紹介

🔎登場する主な銘柄

✅米国株:エクソン・モービルマラソン・ペトロリアム

✅日本株:INPEX三菱商事

✅ETF:ヴァンエック 石油サービスETF

 

目次

統合メジャー:エネルギー関連の中核

開発・生産:価格上振れの恩恵が期待できる

精製・販売:原油安局面で相対的に強い

日本の資源・エネルギー関連:米株とのリスク分散にも

総合商社:資源と非資源の幅広い事業

ETF:資源・エネルギー関連に分散投資

初心者の方へ

世界情勢の影響を受ける資源・エネルギー関連の日米株20選

ウクライナ情勢やパレスチナ紛争、米中対立などに加え、米国のベネズエラ攻撃もあり、2026年も不透明な情勢が続くことが予想されます。

 

地政学リスクや供給政策によって、原油や天然ガスなど資源・エネルギー価格は大きく振れることがあります。そして、これらの価格変動は企業の業績にも影響を与えます。

 

・地政学リスク

戦争や紛争、制裁、海峡や港の緊張など、国際情勢の変化によって資源の生産や輸送が滞る可能性が意識される状態です。特に原油やLNGは、船で運ぶ比率が高いこともあり、物流が細るだけで需給が引き締まりやすい面があります。

 

・供給政策

石油輸出国機構(OPEC)と非加盟産油国で構成する「OPECプラス」などが生産量を調整したり、各国が備蓄を放出したり、補助政策で需要を下支えしたりと、市場に出回る量や需要の出方に影響を与える政策や運用のことです。ニュース一つで見通しが変わり、短期的に需給がひっくり返ることもあります。

 

ニュースが出るたびに株価が変動すると、つい慌ててしまいますが、資源・エネルギー関連銘柄でも業種/業界ごとに役割が異なるため、同じ局面でも上昇する銘柄もあれば下落する銘柄もあります。

 

今回は資源・エネルギー関連銘柄について、先行きを見極めるためのポイントをセグメント別に解説します。

 

 

統合メジャー:エネルギー関連の中核

統合メジャーは、開発・生産(上流)と精製・販売(下流)を両方持つことが多い企業です。資源高で上流が強くなりやすい一方、局面によっては下流が支えになりやすく、収益の柱が複数ある点が特徴です。

 

エクソン・モービル<XOM>

上流から精製、化学までを幅広く手がける世界最大級の統合エネルギー企業です。事業領域が広く、資源価格の局面によって稼ぎどころが変わりやすい点が意識されます。

 

シェブロン<CVX>

上流を軸にしつつ、精製なども含めて幅広く事業を展開する統合エネルギー企業です。地域や資産の組み合わせで事業を運営し、長期の開発案件も含めて収益機会を広げています。

 

 

開発・生産:価格上振れの恩恵が期待できる

原油やガスそのものを売る比重が大きい分、資源価格の上振れが業績に反映されやすい一方、価格下落局面では下振れも大きくなりやすい領域です。

 

コノコフィリップス<COP>

北米を中心に、原油と天然ガスの探鉱、開発、生産を手がける企業です。複数地域に資産を持ち、資源価格環境に応じて開発のペースを調整しやすい点が特徴です。

 

オキシデンタル・ペトロリアム<OXY>

米国を中心に、原油と天然ガスの開発、生産を手がける企業です。加えて化学品事業も展開しており、低炭素関連の取り組みも含めて事業の幅を持ちます。

 

EOGリソーシーズ<EOG>

米国のシェール油田を中心に、原油と天然ガスの開発、生産を行う企業です。掘削や坑井の設計を工夫し、開発コストを抑えながら生産性を高める戦略が意識されます。

 

デボン・エナジー<DVN>

米国の複数のシェール地域で、原油と天然ガスを生産する企業です。資産の選別や運営の効率化を進め、採算性を重視した開発を行う姿勢が見られます。

 

シュルンベルジェ<SLB>

掘削、評価、坑井の完成、生産の最適化までを支える世界大手の油田サービス企業です。開発企業の投資動向に左右されやすい一方、投資が止まる局面では逆風を受けやすい側面があります。

 

 

精製・販売:原油安局面で相対的に強い

精製企業の利益は、資源価格そのものだけでなく、ガソリンや軽油など製品価格との関係で左右される面があります。

 

マラソン・ペトロリアム<MPC>

米国で精製と販売を手がける大手で、石油製品の供給網を持つ企業です。原油から製品へ加工する工程の効率や、市況に応じた稼働率の調整が業績のポイントになりやすいです。

 

フィリップス66<PSX>

精製に加えて、パイプラインなどの中流工程(輸送・貯蔵・処理など)や化学関連も展開するエネルギー企業です。複数事業を組み合わせることで、市況変動に対する収益のブレを抑える狙いが見られます。

 

バレロ・エナジー<VLO>

精製の比重が大きい米国の大手で、ガソリンやディーゼルなどの供給を担います。精製マージンの環境が業績に反映されやすく、再生可能燃料分野への取り組みも進めています。

 

 

日本の資源・エネルギー関連:米株とのリスク分散にも

日本株は資源価格の影響は受けつつも、事業構造や制度面の違いで値動きの出方が変わることがあります。また、米国株と為替の影響が異なるため、ドル建て資産と円建て資産を組み合わせる分散効果も期待できます。

 

INPEX<1605>

石油と天然ガス、LNGなどの開発に関わる上流企業で、海外プロジェクトの比重が大きい点が特徴です。長期案件を含む資産を運営し、資源開発を通じて収益を積み上げる事業構造です。

 

ENEOSホールディングス<5020>

上流に加えて、精製、販売、電力などを含む総合エネルギーとしての位置づけです。事業の幅が広く、国内エネルギー需要や製品市況など複数の要因で業績が動きやすいです。

 

東京瓦斯東京ガス)<9531>

国内の都市ガスを土台に、電力やソリューション、海外のエネルギー関連投資なども組み合わせる構造です。規制や料金制度、LNGの調達環境などの影響を受けつつ、インフラ企業としての性格も持ちます。

 

大阪瓦斯大阪ガス)<9532>

国内の都市ガスを中心に、電力や周辺サービス、海外投資なども取り込みながら事業を広げています。制度面や調達環境の影響は受けますが、上流とは異なる要因で業績が動きやすい領域です。

 

 

総合商社:資源と非資源の幅広い事業

総合商社は資源だけでなく、食料、流通、インフラなど幅広い事業を持ちます。資源の追い風を取り込みつつ、非資源も含めた多角的な収益構造として整理しやすい領域です。

 

三菱商事<8058>

資源開発やLNG、金属などの資源ビジネスに加え、インフラや消費関連など非資源も幅広く展開する総合商社です。資源と非資源を組み合わせ、収益源を分散する事業構造が特徴です。

 

三井物産<8031>

エネルギーや金属資源に強みを持ちつつ、インフラ、物流、機械なども手がける総合商社です。資源権益と事業投資を組み合わせ、長期で収益機会を積み上げる発想が見られます。

 

伊藤忠商事<8001>

食料、繊維、生活関連など非資源分野の存在感が大きいとされる総合商社です。資源市況だけに左右されにくい収益構造を作り、景気の波を抑える考え方が取りやすいです。

 

住友商事<8053>

資源に加えて、インフラやメディア・デジタルなど幅広い領域で事業投資を行う総合商社です。長期案件と市況連動型の事業を組み合わせ、収益の見通しを積み上げる狙いが見られます。

 

丸紅<8002>

電力・インフラ、農業・食品、金属資源など幅広い分野を持つ総合商社です。資源と非資源の両方を持つため、市況の局面によって追い風と逆風が混在しやすい点がポイントです。

 

 

ETF:資源・エネルギー関連に分散投資

資源・エネルギー関連企業をまとめて分散投資できる選択肢です。個別銘柄では追いにくい資源・エネルギー関連全体の動きを捉えたいときに活用しやすいです。

 

ヴァンエック 石油サービスETF<OIH>

油田サービス関連企業に幅広く投資するETFで、石油機器、掘削、サービスなどの企業が対象になります。米国取引所に上場する油田サービス企業で構成される指数(MVIS US Listed Oil Services 25 Index)への連動を目標に運用されています。

 

 

初心者の方へ

資源・エネルギー関連銘柄は、どの局面で強みが出るかは業種や企業ごとに異なります。何を期待するのかを先に決め、組み合わせでバランスを取ることが大切になりそうです。

 

初めて資源・エネルギー関連銘柄に投資する方は、まず最初は比率を小さめにして、値動きに慣れながら分散していくと、ニュースで価格が動いたときも判断がぶれにくくなるのではないでしょうか。

 

 

記事作成日:2026年1月6日

金融商品取引法に基づく表示事項

●本資料をお客様にご提供する金融商品取引業者名等
商号等:PayPay証券株式会社 https://www.paypay-sec.co.jp
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2883号
加入協会:日本証券業協会
指定紛争解決機関:特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
●リスク・手数料相当額等について
証券取引は、株価(価格)の変動等、為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化や、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために元本損失が生じることがあります。
お取引にあたっては、「契約締結前交付書面」等を必ずご覧いただき、
「リスク・手数料相当額等(https://www.paypay-sec.co.jp/service/cost/cost.html)」について内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。

免責事項等
●本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的とし、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってください。
●本資料は、信頼できると考えられる情報源に基づいて作成されたものですが、基にした情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成日におけるものであり、予告なく変更する場合があります。
●本資料に基づき行った投資の結果、何らかの損害が発生した場合でも、理由の如何を問わず、PayPay証券株式会社は一切の責任を負いません。
●電子的または機械的な方法、目的の如何を問わず、無断で本資料の一部または全部の複製、転載、転送等は行わないでください。