暗号資産（仮想通貨）入門～どうなる？ビットコイン

ビットコイン価格は約4,000万倍に上昇

2024年12月、ビットコイン（BTC）価格が史上初となる10万ドル（約1,500万円）を突破。世界中でビットコインをはじめとする暗号資産（仮想通貨）が話題となりました。ビットコインは将来的にも有望な金融資産と見られていますが、投資初心者がリスクを知らないまま安易に投資するのはとても危険です。

というのも、ビットコインは米ドルや日本円のように政府や中央銀行によって発行された通貨ではなく、実物資産としての裏付けもないインターネット上の資産で、利用者の需給関係によって価格が大きく変動するからです。また、過去には暗号資産取引所がハッキングされ、大量のビットコインが盗まれるという事件もありました。その額は、当時の市場価格（1ビットコイン＝550ドル）にして470億円前後に上ると言われています。

ビットコインは、取引に「ブロックチェーン」と呼ばれる技術を利用しており、発行枚数の上限は2,100万枚と決められています。ビットコインのスタートは2008年と歴史は浅く、最初の取引は1万ビットコインをピザ2枚と交換したという話が有名です。

当時の1ビットコインの価格は、およそ0.0025ドルと言われています。それが直近では10万ドルを突破したのですから、そのまま保有していればピザ2枚が10億ドル（約1,500億円）に化けた計算になります。つまり、ビットコインはスタート当初からすでに約4,000万倍（10万ドル÷0.0025）となっているわけです。

トランプ大統領が暗号資産を推進

ビットコイン価格の上昇が示すようにビットコインを取り巻く環境も年々変化しています。特に昨年12月、米国でドナルド・トランプ氏が大統領選に勝利した辺りからビットコインへの見直し機運が高まりました。兼ねてよりトランプ大統領は、「米国を暗号資産の首都にする」と宣言しており、実際、大統領就任後は暗号資産を推進する大統領令に署名し、国家ビットコイン備蓄創設構想について検証を続けていると報道されています。

さて、そんなビットコインですが、一般的には暗号資産取引所を利用して売買できます。また、PayPayアプリのポイント運用では「ビットコインコース」があり、最低100ポイントから運用できます。

一方、米国では、2024年1月にビットコインETF（上場投資信託）の上場申請が認められ、取引が開始されています。ビットコインETFはビットコイン価格に連動するよう設計された上場投資信託で、通常の株式同様、証券取引所で売買することができます。残念ながら、日本の金融機関ではまだ取引できませんが、上場承認への声も高まっていることから、今後は承認される可能性も期待できそうです。

ビットコイン関連株も注目

また、株式投資家の間では、直接ビットコインに投資するのではなく、いわゆる「ビットコイン関連株」といわれる銘柄に投資している人も多いようです。暗号資産取引所を運営している会社や、暗号資産に投資している会社、ブロックチェーンを活用したオンラインゲーム事業などを展開する会社などです。

代表的な銘柄は、コインベース・グローバル＜COIN＞、ロビンフッド・マーケッツ＜HOOD＞、チャールズ・シュワブ＜SCHW＞、ブロック＜XYZ＞などです。

暗号資産が将来的にどうなるかは予断を許しませんが、米国の推進姿勢や規制緩和はビットコインや関連銘柄に恩恵をもたらすことが期待されています。そのような流れから資産運用の一部をビットコインや暗号資産関連株に投資しておくというのも悪くない選択です。

ただ、あくまでもリスクの高い投資になりますので、資産全体の10％以下に抑えるなど、バランスは考慮した方が良いでしょう。また、価格変動が大きいため、毎月コツコツ買っていくつみたて投資とも相性が良さそうです。いずれにしても、投資する際は、リスクやリターンについてしっかりと理解を深めることが大切です。

記事作成日：2025年2月26日