政府が海外売上20兆円を目指す!ゲーム・アニメ・キャラクターで注目の日本株10選

💡この記事のポイント

✅「東京ゲームショウ2026」をキッカケに、ゲームやアニメ、キャラクターなどのエンタメ関連銘柄に注目が集まる

✅政府は2033年までに日本発コンテンツの海外売上高を20兆円に拡大する目標を掲げている

✅コンテンツ市場で注目されるエンタメ関連の日本株をご紹介

🔎登場する主な銘柄

✅オリエンタルランド、ミネベアミツミ、ソニーグループ、バンダイナムコホールディングス

 

目次

東京ゲームショウ2026

海外での人気とIP(知的財産)

政府もコンテンツ産業を後押し

オリエンタルランド<4661>

ミネベアミツミ<6479>

ソニーグループ<6758>

バンダイナムコホールディングス<7832>

任天堂<7974>

サンリオ<8136>

KADOKAWA<9468>

東宝<9602>

カプコン<9697>

コナミグループ<9766>

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政府が海外売上20兆円を目指す!ゲーム・アニメ・キャラクターで注目の日本株10選

このところ、株式市場でゲームやアニメ、キャラクターなどの「エンタメ関連株」に投資家の関心が広がっています。

 

 

東京ゲームショウ2026

9月17日に「東京ゲームショウ2026」が開幕すると、大手ゲーム株をはじめ、アニメや映像、IP(知的財産)関連などがそろって上昇する場面がありました。それまでAI/半導体関連株に集まっていた投資資金が、エンタメ関連にも向かう動きがみられました。こうした動きを、株式市場では「循環物色」と呼んでいます。

 

 

海外での人気とIP(知的財産)

注目の背景にあるのが、日本のゲームやアニメ、キャラクターなどの海外での人気です。

世界中で親しまれている日本の作品やキャラクターは、ゲームや映画だけでなく、玩具やグッズなどにも活用されています。

こうしたキャラクターや作品などの知的財産を「IP(Intellectual Property)」と呼びます。例えば、人気キャラクターをゲームや映画、グッズなどに展開することで、ひとつのIPからさまざまな収益を生み出せるのが特徴です。

 

 

政府もコンテンツ産業を後押し

政府もコンテンツ産業を「戦略17分野」のひとつの重要な成長分野として位置付けています。

日本発コンテンツの海外市場規模は2023年に約5.8兆円でした。これを政府は、2033年までに20兆円へ拡大する目標を掲げており、企業の海外展開を後押しする方針です。

 

こうした流れを受け、人気のゲームやキャラクターを持つ企業だけでなく、エンタメ産業を支える企業にも関心が広がりそうです。

 

そこで今回は、ゲームやアニメ、キャラクターなどに関連する日本株をご紹介します。

 

 

オリエンタルランド<4661>

東京ディズニーランドや東京ディズニーシーのほか、リゾート内の関連ホテルなどを運営。10月10日以降は、混雑する日などの大人1デーパスポートの価格が引き上げられ、最高12,400円となる日もあります。チケット料金は日によって異なります。2027年3月期今期は増収を見込む一方、営業利益は人件費や修繕費などの増加で減益となる見通しです。

株価は、9月14日年初来高値3,196円まで上昇。その後は上昇一服となり、直近は2,900円前後で推移しています。

 

 

ミネベアミツミ<6479>

極小ベアリングの世界的企業。ゲーム機本体やコントローラーなどに使用されるスイッチやコネクタなども手がけています。ゲーム関連事業には弱さが見られる一方、ベアリング需要などが好調で、2027年3月期今期は増収を見込んでいます。

株価は6月25日上場来高値5,307円まで上昇後は調整局面に入り、9月3日安値3,216円まで下落。その後一時4,000円台まで反発したものの、直近は3,600円前後で推移しています。

 

 

ソニーグループ<6758>

家庭用ゲーム機「プレイステーション」をはじめ、音楽や映画など、幅広いエンタメ事業を展開する世界的な企業です。プレイステーション全体の月間アクティブユーザー数も好調で、6月として過去最高の1億2,500万アカウントに。2027年3月期今期の営業利益は前期比+18.8%増を見込んでいます。

株価は5月8日年初来安値3,043円から9月1日高値4,070円まで上昇。その後は上昇一服となり直近は、3,700円前後で推移しています。

 

 

バンダイナムコホールディングス<7832>

玩具などのトイホビー、家庭用ゲーム、アニメなどの映像・音楽コンテンツ、アミューズメント施設などを運営する総合エンタメ企業。8月6日には、2026年4-9月期(2四半期累計、上期)の経常利益予想を上方修正し、2期ぶりに上期の過去最高益を更新する見通しとなっています。

株価は6月16日年初来安値3,530円から9月1日高値5,850円まで上昇。その後も高値圏での推移が続き、10月9日に5,902円まで上昇し上場来高値を更新しました。

 

 

任天堂<7974>

ハード・ソフトで総合首位の世界的ゲームメーカー。「Nintendo Switch 2」は、2026年6月末時点で世界累計販売台数が2,368万台に達しました。ゲームソフトの販売も堅調に推移しています。2027年3月期今期は、売上高で減収ながら営業利益は微増の見通しです。

株価は6月26日年初来安値6,544円から9月1日高値9,180円まで上昇。その後は上昇一服となり、直近は8,000円前後で推移しています。

 

 

サンリオ<8136>

「ハローキティ」や「マイメロディ」などのキャラクター商品の企画・販売、ライセンス事業のほか、テーマパークも運営しています。足元の業績は好調で、2027年3月期今期は増収増益で過去最高益を更新する見込みです。

株価は5月7日年初来安値818.8円から8月10日年初来高値1,470円まで上昇。その後は上昇一服となり、直近は、1,200円前後で推移しています。

 

 

KADOKAWA<9468>

出版、アニメ・実写映像、Webサービスなどを展開する総合エンタメ企業です。2027年3月期今期は、営業利益で前期比+24.7%増の見込み。ただ、純利益は早期退職の募集に伴う特別損失の計上などを受け、下方修正を発表しています。

株価は2月24日年初来安値2,701.5円から4月3日年初来高値3,967円まで上昇。その後はもみ合いが続き、直近は3,600円前後で推移しています。

 

 

東宝<9602>

阪急系の映画大手。映画作品の企画・制作、「TOHOシネマズ」の経営、「ゴジラ」のライセンス事業のほか、不動産業も展開。7月24日に公開された『映画ちいかわ 人魚の島のひみつ』は、10月4日までに興行収入171億円を突破する大ヒットとなりました。株価は4月6日年初来高値1,752円から5月27日年初来安値1,191円まで下落。その後9月15日高値1,676円まで上昇も、直近は1,550円前後で推移しています。

 

 

カプコン<9697>

家庭用ゲームソフトの開発・販売を手がけています。「バイオハザード」など主力シリーズの販売に加え、2026年4月には新作ゲーム「プラグマタ」を発売し、発売から16日間で世界販売本数200万本を突破しました。2027年3月期今期は、営業利益で前期比+10.2%増を見込んでいます。株価は6月15日年初来安値2,736円から10月5日年初来高値4,519円まで上昇。その後も高値圏での推移が続いています。

 

 

コナミグループ<9766>

「eFootball」などモバイルゲーム、「遊戯王」などのカードゲーム、アーケードゲームなどのデジタルエンタテインメント事業や、スポーツクラブの運営などを展開。主力のゲーム事業が好調で、2026年4-6月期は第1四半期ベースで売上高と利益が過去最高を更新しました。株価は6月19日年初来安値16,850円から7月30日高値22,980円まで上昇。その後はもみ合いが続いていましたが、10月9日に23,250円まで上昇し年初来高値を更新しました。

 

 

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記事作成日:2026年10月9日