💡この記事のポイント
✅ディフェンシブ株とは、景気が悪化しても商品やサービスへの需要が落ち込みにくい銘柄
✅医薬品、食品、日用品、通信、電力など、生活に欠かせない分野に多い
✅日米のディフェンシブ株をご紹介
🔎登場する主な銘柄
✅米国株:ジョンソン・エンド・ジョンソン、メルク、ウォルマート、ベライゾン・コミュニケーションズ
✅日本株:武田薬品工業、花王、ニチレイ、NTT

✅ディフェンシブ株とは、景気が悪化しても商品やサービスへの需要が落ち込みにくい銘柄
✅医薬品、食品、日用品、通信、電力など、生活に欠かせない分野に多い
✅日米のディフェンシブ株をご紹介
✅米国株:ジョンソン・エンド・ジョンソン、メルク、ウォルマート、ベライゾン・コミュニケーションズ
✅日本株:武田薬品工業、花王、ニチレイ、NTT
ディフェンシブ株とは?
ジョンソン・エンド・ジョンソン<JNJ>
メルク<MRK>
プロクター・アンド・ギャンブル<PG>
コカ・コーラ<KO>
ペプシコ<PEP>
ウォルマート<WMT>
コストコ・ホールセール<COST>
ベライゾン・コミュニケーションズ<VZ>
デューク・エナジー<DUK>
サザン・カンパニー<SO>
武田薬品工業<4502>
アステラス製薬<4503>
塩野義製薬<4507>
花王<4452>
味の素<2802>
キリンホールディングス<2503>
明治ホールディングス<2269>
ニチレイ<2871>
NTT<9432>
KDDI<9433>
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株式市場が大きく揺れる場面などで、
✅AI/半導体関連株が売られ、ディフェンシブ株に資金がシフト
✅先行き不透明で、資金避難先としてディフェンシブ株が買われる
など、「ディフェンシブ株」という言葉を耳にすることがあります。
ディフェンシブは「防御的」という意味です。
株式市場では、景気が良いときも悪いときも、商品やサービスへの需要が大きく変わりにくい企業の株式を「ディフェンシブ株」と呼ぶことがあります。
代表例は医薬品、食品、日用品、電力などです。
たとえば、景気が悪くなったからといって、薬を飲むのをやめたり、食事を大幅に減らしたりする人は多くありません。電気や通信サービスも、日常生活に欠かせません。
そのため、こうした事業を手掛ける企業は、景気後退局面でも業績が比較的安定しやすいと考えられています。
一方、景気が良くなったときに業績が大きく伸びる景気敏感株などと比べると、株価の上昇が緩やかになるケースもあります。
このような特徴から、ディフェンシブ株はマーケットの下落局面で買われたり、ハイテク株や景気敏感株などが売られた際の受け皿的に買われることがあります。
そこで今回は、日米の代表的なディフェンシブ株をご紹介します。
医薬品と医療機器・技術を世界で展開する大手ヘルスケア企業です。病気の治療や医療に対する需要は景気が悪化しても大きく減りにくいため、ヘルスケア関連の企業の中でも代表的なディフェンシブ株のひとつとされています。
医薬品やワクチンなどを世界各国で展開する大手製薬会社で、がん領域などに強みを持っています。治療に必要な医薬品への需要は景気動向に左右されにくく、業績が景気動向の影響を受けにくい特徴があります。
洗剤や紙製品、ヘアケア用品など、世界で幅広い日用品ブランドを展開する企業です。生活に欠かせない商品が多く、景気が悪化しても購入を大きく減らしにくいため、生活必需品関連を代表するディフェンシブ株です。
炭酸飲料や水、スポーツ飲料など多くの飲料ブランドを世界各国で展開しています。飲料は日常的に消費される商品で、景気変動によって需要が急激に落ち込みにくいことから、ディフェンシブ性の高い銘柄とされています。
「ペプシ」などの飲料に加え、スナック菓子をはじめとする食品も世界で幅広く展開しています。飲料と食品という日常的に消費される商品が中心で、景気悪化時にも比較的安定した需要を見込みやすい点が特徴です。
食品や日用品など幅広い商品を販売する世界最大級の小売企業で、米国を中心に店舗網を展開しています。生活必需品の販売比率が高く、景気が悪化しても買い物需要が落ち込みにくいことがディフェンシブ性につながります。
会員制の倉庫型店舗を展開し、食品や日用品を中心に幅広い商品を販売しています。生活必需品を多く扱うことに加え、会員から継続的に得る会費収入がある点も、事業の安定性を支える特徴です。
米国を中心に携帯電話や通信ネットワークのサービスを提供する大手通信会社です。通信は生活や仕事に欠かせないインフラで、景気が悪化しても契約需要が大きく減りにくいことから、比較的安定した収益を見込みやすい企業です。
米国で電力や天然ガスなどの公益事業を展開する大手エネルギー会社です。電気やガスは景気の良し悪しにかかわらず必要とされるため、需要が安定しやすく、公益企業は代表的なディフェンシブ銘柄とされています。
米国南部を中心に電力や天然ガスを供給する大手公益企業です。電力は家庭や企業に欠かせないサービスで、景気が悪化しても需要が大幅に減りにくいため、景気変動に比較的強いディフェンシブ株とみられています。
国内トップクラスの製薬会社で、消化器系疾患や希少疾患など幅広い領域で医薬品を展開しています。医薬品は景気が悪化しても需要が大きく落ち込みにくいため、製薬企業は代表的なディフェンシブ株のひとつとされています。
日本を代表する研究開発型の製薬会社で、がんや泌尿器などの領域を中心に世界で医薬品を販売しています。治療に必要な医薬品は景気動向に左右されにくく、業績が景気動向の影響を受けにくい点がディフェンシブ性につながります。
医療用医薬品を中心に事業を展開する製薬会社で、感染症領域などに強みを持っています。医薬品への需要は景気の良し悪しだけで大きく変わりにくいため、業績が景気動向の影響を受けにくい特徴があります。
洗剤やヘアケア用品、衛生用品など、日常生活に欠かせない幅広い商品を手掛けています。景気が悪化しても日用品の使用量は急激に減りにくく、需要が安定しやすいことがディフェンシブ性につながります。
調味料や加工食品などの食品事業を世界で展開するほか、ヘルスケア関連や電子材料などの事業も手掛けています。食品は生活に欠かせないため、景気変動の影響を比較的受けにくく、需要が安定しやすい分野とされています。
ビールや清涼飲料などを中心に、ヘルスサイエンスや医薬分野にも事業を広げています。飲料や食品は日常的に消費されるため、景気が悪化しても需要が急減しにくい点がディフェンシブ株としての特徴です。
菓子や乳製品などを扱う食品事業と、医薬品事業を展開する企業グループです。食品と医薬品はいずれも生活や健康に関わる需要が中心で、景気変動による影響を比較的受けにくい事業構成です。
冷凍食品を中心とする加工食品事業に加え、食品を低温で保管・輸送する物流事業も展開しています。食品は景気にかかわらず一定の需要が見込まれやすく、生活必需品関連の企業は、代表的なディフェンシブ株のひとつとされています。
グループで携帯電話や光回線などの通信サービスをはじめ、法人向けITサービスなど幅広い事業を展開しています。通信は日常生活や企業活動に欠かせないインフラであり、景気が悪化しても利用需要が大きく減りにくい特徴があります。
「au」などの携帯電話サービスを中心に、金融やDX、法人向けサービスなども展開しています。通信料金は継続的に利用されることが多く、景気変動による需要の変化が比較的小さい点がディフェンシブ性につながります。

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記事作成日:2026年8月19日