💡この記事のポイント
✅日経平均6万円台の予想も?2026年の相場展望
✅下落局面は「押し目買い」の好機となる可能性
✅防衛・AI・金利など2026年の注目株をご紹介
🔎登場する主な銘柄
✅三菱重工業、キオクシア、三菱UFJ、鹿島建設

✅日経平均6万円台の予想も?2026年の相場展望
✅下落局面は「押し目買い」の好機となる可能性
✅防衛・AI・金利など2026年の注目株をご紹介
✅三菱重工業、キオクシア、三菱UFJ、鹿島建設
日経平均6万円台の予想も
下落局面で狙いたい押し目買い
三菱重工業<7011>
キオクシアホールディングス<285A>
東京エレクトロン<8035>
三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>
鹿島建設<1812>
住友金属鉱山<5713>
2025年の日経平均は、4月のトランプ大統領による相互関税政策を受けて一時30,792.74円まで下落する場面が見られましたが、その後は右肩上がりの上昇で11月4日には52,636.87円という史上最高値を記録しました。12月30日の大納会の終値は50,339.48円で、年間の騰落率は26.02%にも達しています。
これだけ上昇すると高値警戒感はあるものの、多くのアナリストの2026年の日経平均予想を見ると、高値の中心値は55,000円程度で、なかには6万円台の予想を出しているところもあります。その理由としては、良好な企業業績や高市早苗政権への期待、外国人投資家による日本株買いの継続期待などが挙げられています。
一方で、懸念材料は地政学リスクや、中国による日本向けのレアアースなどの輸出規制強化、日銀による利上げ懸念などが挙げられます。また、これまで相場をけん引してきたAI(人工知能)や半導体のバブル懸念や、トランプ大統領による政治リスクも心配されます。
このように期待材料と懸念材料が混在する2026年相場ですが、昨年同様、全体相場が大きく下げる局面では、押し目買いに投資妙味がありそうです。実際、昨年の米国市場では、「TACOトレード」という造語が流行しました。これは「Trump Always Chickens Out」(トランプ大統領はいつも怖じ気づいてやめる)の略語です。
いずれにしても引き続き、相場のボラティリティ(変動率)は高そうで、投資家としては臨機応変に対応する必要がありそうです。これは年初の大発会で日経平均が1,493.32円高となり、その後、大きく調整する場面が見られたことからも注意したいところです。
こうした見通しや環境を踏まえ、今回は、2026年に期待される株式市場のテーマから注目銘柄をピックアップしました。
防衛関連。航空や防衛、タービンなどの総合重機です。防衛省への納入実績は国内トップで、防衛関連銘柄の中核銘柄として挙げられます。
川崎重工業
IHI
三菱電機
富士通
メモリー関連。半導体メモリー専業の世界大手。2025年の東証プライム市場の値上がり率トップ銘柄。最高値では年初から約8.5倍高に。
KOKUSAI ELECTRIC
SCREENホールディングス
日本マイクロニクス
東京精密
TOWA
AI関連。半導体製造装置で世界3位。日経平均への寄与度も高い銘柄で、海外投資家からも注目されやすい銘柄。
イビデン
フジクラ
ディスコ
アドバンテスト
ソフトバンクグループ
ファナック
安川電機
金利上昇関連。国内最大の民間金融グループ。日銀による利上げは、利ざや(貸出金利と預金金利の差)の拡大になることから金利上昇局面で注目される銘柄のひとつ。
三井住友フィナンシャルグループ
みずほフィナンシャルグループ
東京海上ホールディングス
MS&ADインシュアランスグループホールディングス
SOMPOホールディングス
第一生命ホールディングス
ソニーフィナンシャルグループ
SBI新生銀行
国土強靭化関連。最大手ゼネコンの一角。高市政権が掲げる「国土強靭化」の中核銘柄。複数の大型工事受注により、足元の業績も絶好調。
大成建設
大林組
小松製作所
日立建機
コモディティ関連。金や銅、ニッケルなどの非鉄金属と電子材料が主力。銀やプラチナといった貴金属価格も上昇しており、注目が集まりやすい。
JX金属
INPEX
ENEOSホールディングス
三菱商事
三井物産
記事作成日:2026年1月8日
金融商品取引法に基づく表示事項
●本資料をお客様にご提供する金融商品取引業者名等
商号等:PayPay証券株式会社 https://www.paypay-sec.co.jp
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2883号
加入協会:日本証券業協会
指定紛争解決機関:特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
●リスク・手数料相当額等について
証券取引は、株価(価格)の変動等、為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化や、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために元本損失が生じることがあります。
お取引にあたっては、「契約締結前交付書面」等を必ずご覧いただき、
「リスク・手数料相当額等(https://www.paypay-sec.co.jp/service/cost/cost.html)」について内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。
免責事項等
●本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的とし、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってください。
●本資料は、信頼できると考えられる情報源に基づいて作成されたものですが、基にした情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成日におけるものであり、予告なく変更する場合があります。
●本資料に基づき行った投資の結果、何らかの損害が発生した場合でも、理由の如何を問わず、PayPay証券株式会社は一切の責任を負いません。
●電子的または機械的な方法、目的の如何を問わず、無断で本資料の一部または全部の複製、転載、転送等は行わないでください。