【株価が動いた理由】マイクロン・テクノロジー、アメリカン・エアラインズ、ブラックロック、マーベル・テクノロジー、ボーイング、サービスナウ、パランティア

マイクロン・テクノロジー＜MU＞

◎2026/03/06(金)終値370.3ドル-26.75ドル

◎雇用統計の悪化や地政学リスク、さらにAI（人工知能）チップへの輸出規制強化の懸念が重なり、前日比-6.73%安となりました

◎2月の米非農業部門雇用者数が9万2,000人減と市場予想5万人増を大きく下回ったことで、景気減速への懸念が強まったようです

◎また、中東情勢の緊迫化による原油高がインフレ圧力を高め、米連邦準備制度理事会（FRB）による利下げ期待が後退したことも重石となったようです

◎米国政府がエヌビディア＜NVDA＞-3.01％やアドバンスト・マイクロ・デバイセズ＜AMD＞-3.51％の半導体に対し、全地域を対象とした輸出許可の取得を義務付ける検討に入ったとの報道も嫌気されたようです

◎これらの半導体に不可欠な高帯域幅メモリ（HBM）を供給するマイクロンにとって、将来的な需要減退に繋がるとの警戒感が広がったようです

◎エヌビディアが中国向け「H200」チップの生産を停止したとのニュースも、AI向けメモリ市場の先行き不透明感を強める要因となったようです

アメリカン・エアラインズ・グループ＜AAL＞

◎2026/03/06(金)終値11.18ドル-0.61ドル

◎雇用統計の悪化と原油高が同時に進行する「スタグフレーション」への警戒感から、前日比-5.17%安と大幅に続落しました

◎2月の米雇用統計で非農業部門の就業者数が9万2,000人減と市場予想の5万人増に反して減少し、失業率も4.4%へ上昇しました

◎景気後退が強く意識されるなか、中東情勢の緊迫化でWTI原油先物が一時1バレル92ドル台後半まで急騰し、航空各社の収益を圧迫するとの懸念が売りを誘ったようです

◎トランプ大統領がイランに対して強硬姿勢を示したことで、石油供給の停滞が長期化するとの見方も強まり、デルタ・エアラインズ＜DAL＞-3.75%、ユナイテッド・エアラインズ・ホールディングス＜UAL＞-3.52%なども売られました

ブラックロック＜BLK＞

◎2026/03/06(金)終値955.45ドル-79.55ドル

◎傘下のプライベートクレジット・ファンドで投資家の解約を制限したことが判明し、前日比-7.68%安と急落しました

◎運用子会社のHPSインベストメント・パートナーズが展開する「HPSコーポレート・レンディング・ファンド」において、2025年10-12月期に純資産価値の約9.3%（約12億ドル相当）に達する解約請求が発生したようです

◎四半期ごとの償還枠である5%を大きく上回ったため、超過分の解約を制限したことが嫌気されたようです

◎ブラックストーン＜BX＞-4.45%の主力ファンドでも記録的な償還請求が相次いでいるほか、ブルー・アウル・キャピタルが一部ファンドの解約受付を停止するなど、運用会社に対する懸念が広がっているようです

マーベル・テクノロジー＜MRVL＞

◎2026/03/06(金)終値89.57ドル+13.89ドル

◎2025年11月-2026年1月期決算が市場予想を上回り、AIインフラ需要の持続性が再確認されたことで、前日比+18.35%高と急騰しました

◎11-1月期の売上高22億1,869万ドル（前年同期比22.1%増）が市場予想22億675万ドルを上回り、一株当たり利益0.80ドルも市場予想0.79ドルを上回りました
◎AI投資の拡大を背景に、2027年1月期今期の売上高予想を従来の100億ドルから約110億ドルへ引き上げたことが強力な買い材料となったようです

ボーイング＜BA＞

◎2026/03/06(金)終値231.11ドル+9.05ドル

◎中国が約500機の民間航空機を発注する準備を進めているとの報道を受け、前日比+4.07%高となりました

◎トランプ大統領が2月に習国家主席と航空宇宙分野を含む重要な議題について協議したとSNSに投稿し、大型受注への期待が一段と高まったようです

◎中国は2019年以降、主力の737型機を発注していませんが、同国が今後20年間で約8,800機の航空機を必要とするとの予測も買い材料視されたようです

◎生産面では、2025年の600機から2026年は約660機の納入が見込まれ、2028年までに2018年以来の水準となる年間800機超の納入を目指す方針とのことです

サービスナウ＜NOW＞

◎2026/03/06(金)終値124.34ドル+3.96ドル

◎公共セクター向けの新たなAIソリューションの発表や、半導体からソフトウェアへの資金シフトを背景に、前日比+3.28%高となりました

◎政府機関の労働力を支援する会話型AI「EmployeeWorks」や、安全な政府クラウド環境で稼働するAIスペシャリスト「Autonomous Workforce」を発表したことが好感されたようです

◎また、年初からAIによる破壊懸念で売られ過ぎていたソフトウェア株に対し、過去最大級の買い戻しが入っていることも追い風となったようです

◎米国による半導体の輸出制限報道で半導体株の脆弱性が意識されるなか、AIの実需を伴う収益化に成功している同社などのソフトウェア企業へ資金が還流しているようです

◎これにより、インテュイット＜INTU＞+3.08％、データドッグ＜DDOG＞+2.77％、ワークデイ＜WDAY＞+2.62％、モンゴDB＜MDB＞+2.47％、スノーフレイク＜SNOW＞+1.7％、アトラシアン＜TEAM＞+1.34％なども買われました

パランティア・テクノロジーズ＜PLTR＞

◎2026/03/06(金)終値157.16ドル+4.49ドル

◎元従業員との機密保持違反を巡る訴訟での重要な勝利や、中東情勢の緊迫化に伴う防衛AI需要の拡大を背景に、前日比+2.94％高となりました

◎独自のデータ分析技術を不正に使用して競合スタートアップを設立した元従業員3名に対し、データの使用停止や引き抜きを禁じる判決が下されたことが好感されたようです

◎また、米軍によるイラン攻撃など地政学リスクの高まりを受け、国防総省やイスラエル国防軍（IDF）も採用する同社のリアルタイム予測技術への期待が引き続き集まっているようです

◎競合のアンソロピックが米政府事業から一時的に排除されたことも、同社のシェア拡大に寄与するとの見方が広がっているようです