【株価が動いた理由】日経平均、フジクラ、住友金属鉱山、三井住友FG、アンリツ、富士通、リクルート、KDDI、ネクソン（4/1）

日経平均

◎10:56執筆。米国とイランの軍事衝突が終結に向かうとの観測が浮上し、投資家心理が改善したことで、一時前日比+2,000円超の+4.06%高となりました

◎イランの大統領が侵略を再開しないなどの条件が満たされれば戦闘を終結させる意思を示したことや、トランプ大統領が2～3週間で米軍を撤退させる意向を示したことが報じられ、戦闘終結への期待から主力株を中心に幅広い銘柄が買われました

◎これにより、ソフトバンクグループ＜9984＞、アドバンテスト＜6857＞、イビデン＜4062＞、東京エレクトロン＜8035＞、キオクシアホールディングス＜285A＞、ファナック＜6954＞、ファーストリテイリング＜9983＞なども上昇しています

◎10:34執筆。米国の光ファイバー関連株の上昇や、米国とイランの戦闘終結へ期待から、一時前日比+9.21%高となりました

◎データセンター向け光ファイバーを手がけるコーニング+5.77％やアンフェノール＜APH＞+6.04％などが大きく上昇したことを受け、東京市場でも電線株が買われました

◎また、米国とイランの軍事衝突が終結に向かうとの観測から投資家心理が改善したことも追い風となったようです

◎これにより、古河電気工業＜5801＞、住友電気工業＜5802＞も上昇しています

◎10:47執筆。NY金先物価格が4,678.6ドルまで上昇し、産金大手として収益拡大が期待され、一時前日比+7.73%高となりました

◎米国とイランの軍事衝突が終結に向かうとの観測から米長期金利が低下し、金利を生まない資産である金の相対的な魅力が高まったようです

◎また、リスク回避のドル買いが巻き戻されてドルが下落したことで、ドル建てで取引される金の割安感が意識されたことも価格を押し上げたようです

◎イランの大統領が戦闘終結の意思を示したほか、トランプ米大統領が軍事衝突の収束を示唆したとの報道が、市場の安心感につながっているようです

◎10:56執筆。米国子会社であるSMBCマニュバンクの商業銀行事業を現地の地銀に売却すると発表し、資本効率向上への期待感から一時前日比+7.59%高となりました

◎米地銀バンク・オブ・ホープへ資産や負債を移管することで、融資などの資本を使う事業から、投資銀行業務などの手数料ビジネスへ経営資源をシフトさせる狙いがあるようです

◎10:42執筆。持分法適用関連会社である仏スマートバイザー社の株式を追加取得し、連結子会社化すると発表したことが好感され、一時前日比+8.72%高となりました

◎発行済み株式の18.28％分を追加取得する契約を締結しており、同社が持つ試験自動化・効率化の技術と、アンリツの通信テストソリューションを組み合わせることで、幅広い産業領域での事業機会の拡大を見込んでいるようです

◎09:48執筆。純国産の先端AI半導体を開発し、製造をラピダスに委託する方針との報道が好感され、一時前日比+4.03%高となりました

◎省電力性能に優れ、AI処理に特化した最先端半導体「NPU（ニューラル・プロセッシング・ユニット）」を開発し、自社のサーバーなどに搭載する計画のようです

◎また、経済産業省が開発費の一部を支援する見通しであるほか、機密データの保護など経済安全保障の観点からも自国主導の技術確立を目指すようです

◎10:20執筆。最大3,500億円の自社株買いを発表し、資本効率の向上への期待から一時前日比+8.09%高となりました

◎発行済み株式総数の4.58％に当たる6,400万株を上限に、4月1日から11月30日まで取得する予定で、2026年3月期今期で4度目の自社株買いとなります

◎取得した自社株は、従業員への株式報酬やM&A（合併・買収）への活用、または消却も検討するとしています

◎09:54執筆。2026年3月期今期営業利益予想を従来予想1兆1,780億円から1兆900億円（前期比0.2％増）へ下方修正したことが嫌気され、一時前日比-5.17%安となりました

◎子会社の広告代理事業で不適切な取引が判明し、損失を計上する見込みとなったことに加え、スマートフォンの販売数減少や販売戦略の見直しに伴う減損損失なども響いたようです

◎11:10執筆。前日に開催した投資家向け説明会にて、2027年12月期来期の売上高7,500億円、営業利益2,500億円とする目標の達成が困難との見解を示し、一時前日比-5.46%安となりました

◎主力の「ダンジョン＆ファイターモバイル」や「The First Descendant」のユーザー継続率の低迷に加え、新規タイトルの開発遅延が響き、成長シナリオの後退が嫌気されたようです

◎あるアナリストが「目標達成に向けたハードルが一段と高まった」と指摘し、中長期的な収益拡大への期待が剥落したようです