NYダウ最高値更新&スペースX新規上場関連の米国株12選

💡この記事のポイント

✅米イランが停戦に向けて合意と伝わり、NYダウが史上最高値を更新

✅過去最大規模となるスペースXの新規株式公開(IPO)が成功

✅リスク選好とスペースX新規上場で注目される米国株をご紹介

🔎登場する主な銘柄

スペースXエヌビディアマイクロン・テクノロジーインテルボーイング

 

目次

NYダウ史上最高値更新

スペースX新規上場

スペース・エクスプロレーション・テクノロジーズ<SPCX>

エヌビディア<NVDA>

マイクロン・テクノロジー<MU>

アルファベット<GOOGL>

インテル<INTC>

マーベル・テクノロジー<MRVL>

クアルコム<QCOM>

ボーイング<BA>

キャタピラー<CAT>

ブッキング・ホールディングス<BKNG>

スノーフレイク<SNOW>

ロビンフッド・マーケッツ<HOOD>

NYダウ最高値更新&スペースX新規上場関連の米国株12選

NYダウ史上最高値更新

2026年6月15日の米国株市場では、NYダウが前日比+468.77ドル高の51,671.03ドルで終了し、史上最高値を更新しました。米国とイランが戦闘終結に向けて合意したと伝わり、中東情勢への警戒感が和らいだことが買い安心感につながったようです。

原油相場の下落も、株式市場には追い風となりました。WTI原油先物は一時1バレル80ドルを下回る場面がありました。原油安によってインフレ懸念が後退し、米10年債利回りも一時4.42%まで低下しました。

金利低下は、将来の成長期待で買われやすいハイテク株やAI関連株にとって支えになりやすい材料です。同日の米国市場では、S&P500が+1.65%高、ナスダック総合指数が+3.07%高となりました。そして、フィラデルフィア半導体株指数(SOX)は+5.44%も上昇し、史上最高値を更新しました。

今後は、停戦合意が維持されるか、原油価格や米長期金利が落ち着いて推移するかが注目点となりそうです。地政学リスクが和らぐ局面では、航空機、建設機械、旅行関連などの景気敏感株にも買いが入りやすくなります。一方で、停戦合意の実効性や原油価格の再上昇には注意が必要です。

 

 

スペースX新規上場

もう1つの注目材料が、スペース・エクスプロレーション・テクノロジーズ<SPCX>、いわゆるスペースXの新規上場です。同社は6月12日に上場し、公開価格を上回って初日の取引を終えました。さらに翌営業日の15日も+19.6%と大きく上昇し、IPO後の強い値動きが米国株市場全体のムードを明るくしたようです。

スペースXは、ロケットや宇宙船の開発・打ち上げ、衛星通信サービス「スターリンク」などを手がける企業です。足元では、宇宙データセンター専用衛星の計画や、AI関連収益の拡大期待も意識されています。宇宙開発企業という枠にとどまらず、宇宙・通信・AIインフラを横断する成長企業として見られているようです。

一方で、IPO直後の株価は期待先行で動きやすい面があります。スペースXについても、成長性を評価する声がある一方で、企業価値が過大評価されているとの見方もあるようです。

今後は、スペースX株の値動きに加え、関連銘柄の動向AI/半導体関連株への物色再開、循環物色、大型ハイテク株の見直し買いが続くかどうかなどが注目されそうです。

 

そこで今回は、停戦合意によるNYダウ史上最高値更新と、スペースX新規上場をきっかけに注目される米国株をご紹介します。

 

 

スペース・エクスプロレーション・テクノロジーズ<SPCX>

ロケット開発、宇宙輸送、衛星通信サービス「スターリンク」などを手がける企業です。民間宇宙開発をけん引してきた企業として知られています。

上場後は、AI向け宇宙データセンターや衛星通信インフラへの期待も材料視されています。IPO直後は値動きが大きくなりやすいものの、宇宙・通信・AIを横断する新しい成長テーマの中心銘柄として注目されそうです。

 

 

エヌビディア<NVDA>

AI向けGPU(画像処理半導体)で世界的に高い存在感を持つ企業です。生成AIやデータセンター投資の拡大を背景に、米国株市場のけん引役となってきました。

停戦合意によって原油安や金利低下が進んだことで、AI関連株には買い戻しが入りやすくなりました。加えて、スペースXの新規上場でAIインフラへの関心が高まれば、AI半導体の中核企業である同社にも注目が集まりそうです。

 

 

マイクロン・テクノロジー<MU>

メモリー半導体の大手企業です。AIサーバー向けで注目されるHBM(高帯域幅メモリー)やDRAM、NANDフラッシュなどを手がけています。

AIデータセンターでは、大量のデータを高速で処理するために高性能メモリーが欠かせません。半導体株の買い戻しが進むなか、マイクロンもAIインフラ関連として注目されやすい銘柄です。足元では、メモリーの供給不足や長期供給契約への期待からアナリストの目標株価引き上げがあり上場来高値を更新しました。

 

 

アルファベット<GOOGL>

グーグルを傘下に持つ巨大IT企業です。検索、広告、クラウド、AI開発など幅広い事業を展開しています。

同社は以前からスペースXに出資してきた企業としても知られています。スペースXの上場によって、アルファベットの保有株式価値にも注目が集まりました。停戦合意後のリスクオン相場で大型ハイテク株が見直されるなか、AI、クラウド、スペースX出資の3つの面から注目されそうです。

 

 

インテル<INTC>

パソコンやサーバー向けCPUで知られる老舗半導体メーカーです。近年は、半導体の受託生産や先端パッケージング分野の立て直しにも取り組んでいます。

AI関連ではGPUに注目が集まりがちですが、サーバー向けCPUもデータセンターの基盤として重要です。足元では、アナリストの投資判断引き上げもあり、上場来高値に近づきました。

 

 

マーベル・テクノロジー<MRVL>

AIデータセンター向けのカスタム半導体や、ネットワーク関連半導体を手がける企業です。AIデータセンターでは、計算処理だけでなく、データを高速にやり取りする通信技術も重要になります。

停戦合意を受けたリスクオン相場では、成長期待の高い半導体株に買い戻しが入りやすくなりそうです。スペースX上場でAIインフラや宇宙データセンターへの関心が高まるなか、同社のような接続・ネットワーク関連の半導体企業にも注目が広がりそうです。

 

 

クアルコム<QCOM>

スマートフォン向け半導体や通信技術に強みを持つ企業です。近年はスマートフォンだけでなく、自動車、IoT、AI端末向けにも事業を広げています。

半導体株全体が買い戻される局面では、通信半導体の大手である同社にも資金が向かいやすくなります。さらに、スペースXのスターリンクのように通信インフラが宇宙にも広がるなかで、端末側の通信技術やエッジAIへの関心も高まりやすくなりそうです。足元では、AI半導体の新興企業テンストレントの買収を80億~100億ドル規模で検討していると伝わっており、財務負担への懸念も意識されそうです。

 

 

ボーイング<BA>

航空機の大手メーカーであり、防衛・宇宙関連事業も展開しています。商用航空機だけでなく、衛星や宇宙システムにも関わる企業です。

今回のNYダウ史上最高値更新の局面では、ボーイングの上昇も目立ちました。停戦合意によって中東情勢への警戒感が和らぐと、航空需要の回復期待などが高まりやすくなりそうです。スペースX上場による宇宙関連株への関心も、同社への連想につながる可能性があります。

 

 

キャタピラー<CAT>

建設機械や鉱山機械で世界的に知られる企業です。景気敏感株として、米国株市場のリスク選好が強まる場面で注目されやすい銘柄です。

停戦合意によって地政学リスクが和らぐと、資本財株や景気敏感株に買いが入りやすくなります。加えて、同社はデータセンター向けの発電機やバックアップ電源なども手がけており、AIデータセンターの電力需要拡大に関連する銘柄としても注目されています。

 

 

ブッキング・ホールディングス<BKNG>

オンライン旅行予約サービスを展開する企業です。Booking.comやPriceline、Kayak、OpenTableなどを運営しています。

停戦合意による中東情勢の落ち着きや原油安は、旅行関連株にとって心理的な追い風になりやすい材料です。原油安は航空燃料コストの低下などから旅行需要へのメリットも期待され、リスクオン相場では同社のような旅行関連銘柄にも注目が向かいそうです。AIを活用した旅行予約の改善も、収益貢献に繋がるか注目されそうです。

 

 

スノーフレイク<SNOW>

クラウド上のデータ管理・分析基盤を提供する企業です。企業が保有するデータを活用しやすくする「AI Data Cloud」を展開しています。

停戦合意後の金利低下は、高成長ソフトウェア株にとって支えになりやすい材料です。AIを活用するには、半導体だけでなく、データを安全に整理・分析する基盤も欠かせません。スペースX上場をきっかけにAIインフラ全体への関心が高まるなか、データ基盤を担う企業として見直される場面もありそうです。

 

 

ロビンフッド・マーケッツ<HOOD>

個人投資家向けのネット証券サービスを展開する企業です。株式、オプション、暗号資産などの取引サービスを提供しています。

停戦合意によるリスクオン相場や、スペースXのような大型IPOは、個人投資家の売買意欲を高めやすい材料です。同社は5月の株式売買代金が前年同月比で大きく増加したほか、IPO引受業務への参入も材料視されています。IPO市場や個人投資家の売買が活発になれば、同社への関心も高まりそうです。

 

 

記事作成日:2026年6月16日