リバウンド上昇が期待できそうな米国株3選／エヌビディア、アマゾン、ウォルマート

株価は上昇と下落を繰り返す

トランプ関税で、米国のインフレが高止まりすることや経済が低迷することへの懸念が高まり、株式市場は調整を余儀なくされています。

株価は上昇すれば下落し、下落すれば上昇するもの。株価がある程度下落すると、反転して上昇に転じる、いわゆるリバウンド上昇を期待した買いが入りやすくなります。

そこで今回は、株価が下落した銘柄のなかからリバウンド上昇が期待される米国株3銘柄をご紹介します。

エヌビディア＜NVDA＞

企業紹介

GPU(画像処理装置)メーカーで世界最大手メーカー。

注目ポイント

チャットGPTをはじめとした生成AI（人工知能）の利用拡大に伴って同社のGPUへの需要が高まっており、好調な業績が続いています。

ただ、中国のスタートアップ企業ディープシークが低コストの生成AIモデルを開発し、AI関連の巨額投資が不要になる可能性が警戒されAI関連株が売られた「DeepSeekショック」や、マーケットの期待値が高くなりすぎ2024年11月-2025年1月期の売上高や2025年2-4月期売上高予想は市場予想を上回ったものの、好調な業績でも予想以上ではないと失望売りが出て、株価は下落しました。

またエヌビディアの年次開発者会議「GTC」でジェンスン・ファン最高経営責任者（CEO）が講演し、最先端のAI半導体ブラックウェルの1.5倍の処理能力を持つ「ブラックウェルultra」を2025年後半に投入、2026年には次世代AI半導体「ルービン」を、2027年にはブラックウェルultraの14倍の処理能力を持つ「ルービンUltra」を投入する予定であることなどを発表しましたが、ほぼ予想通りとなったことも株価の上値を抑えているのかもしれません。

エヌビディアの好調は周知の事実で、さらなる好材料の出現か、株価の調整と業績の上積みで割安感が強調されるなどが、リバウンドのポイントとなりそうです。

株価動向

株価は今年1月7日上場来高値153.13ドルから3月11日安値104.77ドルまで下落。その後は100ドルを割り込むことなく120ドル前後で推移しています。

アマゾン・ドット・コム＜AMZN＞

企業紹介

ネット通販世界最大手。米国をはじめ日本や英国など世界中で事業展開。企業向けクラウドコンピューティングプラットフォームであるAWS（Amazon Web Services）も世界シェア1位。

注目ポイント

ネット通販「Amazon」は、素早い配送や豊富な品揃えがウリとなっていて、利便性の高いショッピングサイトです。ネットショッピングの送料を無料にしたり、映画や音楽等をお手頃な価格で利用できるサブスクリプションサービス「Amazonプライム」も提供しています。

また、企業向けサービスとしてはクラウドコンピューティングプラットフォームのAWSを提供していますが、近年は生成AIの普及に伴ってデータセンターや自社製半導体に大規模投資を行っているようです。

2024年10-12月期の業績は増収増益と好調でしたが、AI関連サービスとして注目されていたAWSの売上高が市場予想を下回ったことから株価は利益確定売りに押されて下落しました。さらに、2025年1-3月期の業績予想も市場予想を下回っていたことも失望売りが出る状況となってしまい、株価は上値の重い状況が続いています。

しかし特に極端な好材料も悪材料もなく、おおよそマーケット全体の動向に左右される展開が続いています。そういう意味では全体相場のリバウンドとAIサービスでの新材料などサプライズが欲しいところです。

株価動向

株価は2023年1月安値81.43ドルから上昇傾向で、今年2月4日上場来高値242.52ドルまで上昇。その後は追加関税発動による景気減速懸念から株式市場の地合いが悪化し、3月18日安値189.38ドルまで下落。その後、200ドル台まで回復しました。

ウォルマート＜WMT＞

企業紹介

世界最大規模のスーパーマーケットチェーン。北米や中米など世界15カ国で展開。

注目ポイント

スーパーマーケット「ウォルマート」は、生活必需品を中心に安価な商品を数多く取り扱っています。追加関税の影響等もあって米国では物価高が継続しているため、安価な商品を取り扱うスーパーマーケットが支持されているようです。

2025年1月期前期の業績は増収増益で好調だったことから、通期の配当を0.83ドルへ増配しました。その一方で、インフレ高止まりなどの影響から消費者の財布の紐が固くなっている他、関税引き上げによる影響を予測することが困難であることから、2026年1月期今期の収益見通しは例年通りではあるものの、市場予想を下回る結果となったことが利益確定売りにつながりました。

加えて、第二次トランプ政権が推し進める追加関税の発動によって、米国ではインフレ高止まりによる個人消費の低迷が懸念されていることも、株価の上値の重さに繋がっていると言えるでしょう。

ただし、景気減速懸念が拡大すればディフェンシブ株に物色の矛先が向かう可能性も考えられますので、ディフェンシブ株の代表銘柄である同社株の反発には期待できるかもしれません。

株価動向

2015年11月安値18.77ドルから長期上昇基調で、今年2月14日上場来高値105.3ドルまで上昇。その後は追加関税発動による景気減速懸念から株式市場の地合いが悪化。利益確定売りに押されて100ドルを割り込む水準まで下落が続いています。ただ、80ドル半ばまで調整したところで、小動きに転じています。

その他の関連銘柄

テスラ＜TSLA＞

メタ・プラットフォームズ＜META＞

アルファベット＜GOOGL＞

アップル＜AAPL＞

マイクロソフト＜MSFT＞

ブロードコム＜AVGO＞

マーベル・テクノロジー＜MRVL＞

オラクル＜ORCL＞

セールスフォース＜CRM＞

アトラシアン＜TEAM＞

アクセンチュア＜ACN＞

エイチピー＜HPQ＞

クアルコム＜QCOM＞

コインベース・グローバル＜COIN＞

ファイザー＜PFE＞

ペイパル・ホールディングス＜PYPL＞

アドビ＜ADBE＞

記事作成日：2025年3月26日

ファイナンシャルプランナー
横山利香
短大卒業後、金融専門出版社やビジネス書出版社で雑誌の記者、書籍の編集者を経て、ファイナンシャルプランナー、国際テクニカルアナリスト連盟認定テクニカルアナリスト（CFTe）として独立。株式や不動産、外貨、投資信託など、資産運用をテーマとした執筆や講演活動、投資塾などを行う。株式や不動産への投資を中心に、為替などさまざまな金融商品への投資を行う。大学生の子どもがいる。