AI投資拡大で注目!半導体関連日本株8選

💡この記事のポイント

✅米国に比べ日本の半導体関連株に出遅れ感

✅米国巨大テックのAI投資の恩恵に期待

✅注目の半導体関連株をご紹介

🔎登場する主な銘柄

フジクラディスコ荏原製作所


目次

国内の半導体関連株は出遅れ感のある銘柄も

米利下げで再注目?

米国巨大テックはAI投資を拡大

信越化学工業<4063>

フジクラ<5803>

ディスコ<6146>

荏原製作所<6361>

ルネサスエレクトロニクス<6723>

アドバンテスト<6857>

レーザーテック<6920>

東京エレクトロン<8035>

その他の関連銘柄

AI投資拡大で注目!半導体関連日本株8選

国内の半導体関連株は出遅れ感のある銘柄も

米国の半導体株の動向を表すフィラデルフィア半導体株指数(SOX)は、4月7日の年初来安値3,388.62から、8月13日の年初来高値5,907.96まで74.35%上昇しました。とりわけ、筆頭格のエヌビディア<NVDA>はこの期間、2.12倍となりました。


一方、この期間の国内半導体関連株は、アドバンテスト<6857>の2.51倍など大幅に上昇している銘柄がある一方、東京エレクトロン<8035>の+33.33%信越化学工業<4063>の+32.44%など、やや出遅れ感のある銘柄もあります。


米利下げで再注目?

半導体関連株は一般的にグロース株(成長株)と位置付けられており、金利低下、とりわけ米国の金利低下局面において物色が向かいやすくなります。ここにきて米国では、米国雇用統計の下振れ、ISM製造業景気指数の大幅な低下など、景気悪化を示す指標が相次いで散見されるようになっています。今後は関税発動前の駆け込み需要一巡などで、小売売上高などの減少なども警戒されています。


こうした中、9月の連邦公開市場委員会(FOMC)で連邦準備理事会(FRB)は利下げに踏み切る公算が高まっています。利下げによる長期金利の低下が想定されることで、あらためてグロース株である半導体株の関心が高まっていく可能性が高いでしょう。米国半導体株の上昇が刺激となって、出遅れ感も意識される国内半導体関連株にも注目度が高まる余地は大きくなりそうです。


米国巨大テックはAI投資を拡大

2025年4-6月期の決算発表では、マイクロソフト<MSFT>やメタ・プラットフォームズ<META>が好決算を発表し、時間外取引でそれぞれ+8.28%+11.49%の急騰となりました。ともにAI(人工知能)関連の設備投資を拡大して、それが収益の拡大に繋がる構図となっています。


ちなみに、マイクロソフトメタ・プラットフォームズアルファベット<GOOGL>、アマゾン・ドット・コム<AMZN>の米4社の4-6月期設備投資額は前年同期比67%増の約950億ドルにまで拡大したようです。こうしたAI関連投資の拡大を受けて、最大の受益者となり得る半導体業界各社には、今後も中期的に成長期待が高い状況が続きそうです。


そこで、今後注目の国内半導体関連株をご紹介します。


信越化学工業<4063>

塩ビ樹脂の世界トップ企業の化学メーカーですが、半導体シリコンウエハーでも世界トップシェアを誇っています。半導体分野では、フォトマスクプランクスフォトレジストでも世界第2位の位置づけです。高シェア製品を多く抱えていることで高い収益性が特徴。なお、米国の利下げで住宅向け塩ビ需要の拡大が期待できます。


株価は、7月24日に発表した2026年3月期今期業績予想が市場予想に届かず急落しました。直近は4,600円台まで回復しています。


フジクラ<5803>

光ファイバーケーブル大手3社の一角であるほか、フレキシブルプリント配線板も主要製品です。光ファイバーケーブル同士を接続する部品の光ファイバー融着機で世界トップシェアを誇っており、データセンター市場の拡大によるメリットは電線株の中で相対的に大きいとされています。半導体関連というよりはデータセンター関連と位置付けられます。


株価は4月7日年初来安値3,592円を底に、右肩上がりの上昇が続いています。昨年は6倍高を達成した銘柄ですが、足元でも上場来高値更新が続いています。


ディスコ<6146>

半導体チップをシリコンウエハー上から切り出すダイシング装置、ウエハーを研削・研磨加工するグラインディング装置で世界トップ企業です。とりわけ、AI半導体に使用されるHBM(広帯域メモリー)向け装置はほぼ独占していると見られ、半導体製造装置メーカーの中でも、生成AI市場拡大でメリットを最も享受し得る銘柄と位置付けられます。


株価は4月7日年初来安値22,640円を底に切り返し、7月16日には高値47,370円まで上昇しました。その後はおよそ40,000~42,000円程度で推移しています。


荏原製作所<6361>

ポンプの国内トップ企業であるほか、石油・ガスプラント向けコンプレッサでは世界トップシェアを占めます。また、廃棄物処理施設でも豊富な実績があります。さらに、半導体ウエハーの表面を研磨して平坦化する役割を担うCMP(化学機械研磨)装置で世界シェア第2位を占めるほか、半導体分野ではドライ真空ポンプ排ガス処理装置なども手がけています。


株価は、7月18日高値2,965.5円まで上昇し、その後は2,800円前後で推移していましたが、8月18日に上場来高値3,309円まで上昇しました。


ルネサスエレクトロニクス<6723>

自動車向けマイコンを得意とする国内半導体大手メーカーです。2024年8月には米ソフトウエア会社を約8,879億円で買収しました。今後、自動運転EV(電気自動車)市場拡大でビジネスチャンスが広がる期待があります。また、演算用半導体とメモリー通信を補助する半導体を開発、データセンター向けを視野にAI需要取り込みを目指しています。


株価は6月以降、およそ1,750~1,950円程度で推移しています。


アドバンテスト<6857>

半導体テスタ(試験装置)の最大手企業です。メモリテスタ、SoC(システム・オン・チップ)テスタともに世界で過半のシェアを握っています。中国企業向けに強いほか、GPU(画像処理半導体)向け試験装置は独占に近い状況で、エヌビディア向け実績では他を圧倒しています。AI半導体で使用されるHBM(広帯域メモリー)にもテスタが必要で、生成AI市場の拡大メリットは強い追い風となります。


株価は7月16日上場来高値12,040円まで上昇。その後はやや調整気味で、10,000円前後でもみ合っていましたが、8月14日高値11,825円まで戻しました。


レーザーテック<6920>

マスク検査装置でトップシェアを占める半導体製造装置メーカーです。とりわけ、EUV(極端紫外線)マスクブランクス欠陥検査装置では世界シェア100%で、蘭ASMLホールディングが手がけるEUV露光装置にも唯一対応できる企業とされています。半導体の微細化進展に伴って業績が急拡大しました。売買代金が高水準で個人投資家の関心も高まりやすい銘柄です。


株価は6月30日年初来高値20,630円まで上昇しましたが、その後はやや調整が続き、8月8日安値13,715円まで下落。その後は反発に転じ、足元は17,000円前後まで上昇しました。


東京エレクトロン<8035>

国内半導体製造装置の最大手企業となります。フォトレジストの塗布や現像を行うコータ/デベロッパでは世界トップ級で、熱処理装置やエッチング装置などでも世界で高シェアを占めているなど、半導体製造装置の幅広い製品群で存在感を強めています。液晶を中心としたフラットパネルディスプレイ(FPD)製造装置なども手がけています。


株価は4月7日年初来安値16,560円から6月30日年初来高値28,540円まで上昇し、高値圏でもみ合っていましたが、2026年3月期今期業績予想の下方修正が嫌気され、8月1日に急落しました。その後は21,000円前後で推移しています。


その他の関連銘柄

HOYA

SUMCO

イビデン

ローム

SCREENホールディングス

レゾナック・ホールディングス

TOWA

ローツェ

KOKUSAI ELECTRIC

ソシオネクスト

日本マイクロニクス



記事作成日:2025年8月18日


金融商品取引法に基づく表示事項

●本資料をお客様にご提供する金融商品取引業者名等
商号等:PayPay証券株式会社 https://www.paypay-sec.co.jp
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2883号
加入協会:日本証券業協会
指定紛争解決機関:特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
●リスク・手数料相当額等について
証券取引は、株価(価格)の変動等、為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化や、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために元本損失が生じることがあります。
お取引にあたっては、「契約締結前交付書面」等を必ずご覧いただき、
「リスク・手数料相当額等(https://www.paypay-sec.co.jp/service/cost/cost.html)」について内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。

免責事項等
●本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的とし、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってください。
●本資料は、信頼できると考えられる情報源に基づいて作成されたものですが、基にした情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成日におけるものであり、予告なく変更する場合があります。
●本資料に基づき行った投資の結果、何らかの損害が発生した場合でも、理由の如何を問わず、PayPay証券株式会社は一切の責任を負いません。
●電子的または機械的な方法、目的の如何を問わず、無断で本資料の一部または全部の複製、転載、転送等は行わないでください。