コンピュテックスで注目のAI関連米国株3選／エヌビディア、アルファベット、クアルコム

最新のAI技術の動向やトレンドは？

台湾で毎年開催されているアジア最大級のエレクトロニクス見本市「コンピュテックス」が5月20日から23日まで開催されています。

最新のAI（人工知能）技術や次世代モビリティ、パソコン関連製品などが展示され、世界中の企業が新製品を発表する場として活用されていますが、2025年のテーマは「AI Next」です。

AIとロボディクス、次世代技術、未来のモビリティの3つが主要テーマで、次世代のAIということで、新たなAI製品やサービスの発展が期待されています。そこで今回は、今後注目を集める可能性が高そうなAI 関連の米国株3銘柄をご紹介します。

エヌビディア＜NVDA＞

企業紹介

GPU(画像処理装置)メーカーで世界最大手メーカー。

注目ポイント

チャットGPTをはじめとした生成AIの利用拡大に伴って同社のGPUへの需要が高まっており、好調な業績が続いています。「コンピュテックス」ではジェンスン・ファン最高経営責任者（CEO）による基調講演が行われ、最新のAI（人工知能）技術を披露するとともに、台湾初となる「AIスーパーコンピュータ」構築計画を発表し注目が集まっています。

中国のスタートアップ企業ディープシークが低コストの生成AIモデルを開発し、AI関連の巨額投資が不要になる可能性が警戒されAI関連株が売られた「DeepSeekショック」や、トランプ政権が半導体に分野別の追加関税を行う予定であることから、同社の業績への懸念が高まり失望売りなどから、株価は下落を余儀なくされていました。

しかし、トランプ米政権は外交関係に支障をきたすとして、バイデン前政権時代に策定されたAI半導体の輸出規制を撤回することを決定したり、中東への輸出拡大期待で上昇が継続しています。

株価動向

株価は今年1月7日に上場来高値153.13ドルをつけた後は、トランプ関税による株価急落で4月7日年初来安値86.62ドルまで下落。その後は株式市場の地合い改善などから反転上昇に転じ、足元は130ドル台で推移しています。

アルファベット＜GOOGL＞

企業紹介

インターネット上の検索サービス「Google」のほか、YouTube、Android、Chrome等を展開している持ち株会社。AIを導入したインフラやプラットフォームなどを提供。

注目ポイント

2025年1-3月期の業績は売上高と一株当たり利益が市場予想を上回るなど、好調な業績となりました。トランプ政権の関税政策による景気後退懸念から広告費削減が懸念されるなか、検索連動型広告の売上は好調だったためです。

ただ、「チャットGPT」などの対話型AIの活用が進む中、iPhoneなどの携帯端末の多くにグーグルの検索エンジンを標準搭載してきましたが、アップル＜AAPL＞はグーグル検索を採用する自社ブラウザー「サファリ」での月間検索件数が4月、過去22年間ではじめて減少に転じたことをアップル社が明らかにしました。AI検索プロバイダーの拡大もあって、アップル社ではAIを活用した検索エンジンの利用を検討しているようです。

傘下のグーグルも社内の業務を自動化できるAIエージェント「Google Agentspace」に加え、対話型生成AI「Gemini（ジェミニ）」などAIサービスを拡大していくようです。また、傘下の自動運転開発企業ウェイモは自動運転タクシーを世界で初めて商用展開しています。今後は全米10都市で「ロボタクシー」サービスのテストを開始することを計画しています。

「コンピュテックス」ではGoogle DeepMindの研究担当副社長が、「Gemini」を通じた現実世界へのAIの導入についての講演を行います。

株価動向

株価は2024年9月以降は上昇が続き、今年2月4日上場来高値207.05ドルまで上昇。しかし、トランプ関税による株価急落もあって、4月7日年初来安値140.53ドルまで下落。その後は株式市場の地合い改善などから上昇に転じていて、5月16日以降は160ドル台後半での推移が続いています。

クアルコム＜QCOM＞

企業紹介

ネットワークシステムやセキュリティ、クラウドなどIT関連の製品やサービスを展開。モバイル機器のほか、自動車やIoTなどモバイル以外の産業分野やアプリケーションでも利用される。

注目ポイント

2025年1-3月期の業績は市場予想には届かなかったものの、AIのデータ処理に適したスマートフォン向け半導体や車載半導体が堅調で好調でした。

ただ、トランプ政権の関税政策による業績への影響によって、第3四半期が控えめな予想だったことから今後の業績への懸念が高まってしまいましたが、トランプ米政権がバイデン前政権時代に策定されたAI半導体の輸出規制を撤回することを決定したことを好感しているようです。

また、ソフトバンクグループ＜9984＞傘下の英半導体設計大手アーム社と同社はライセンス契約を巡って対立して訴訟問題に発展していましたが、アーム社が契約を解消する方針を撤回しました。

「コンピュテックス」ではクリスティアーノ・アモン最高経営責任者（CEO）が、エヌビディアに続いて基調講演を行いました。また、エヌビディアのGPUに接続するためのデータセンター向けCPU（中央演算処理装置）の製造を発表しました。

株価動向

株価は2024年6月上場来高値230.63ドルから8月安値151.39ドルまで下落。その後は150〜180ドル程度で推移していましたが、トランプ関税による株価急落で今年4月7日年初来安値120.8ドルまで下落。その後は株式市場の地合い改善などから反転上昇に転じ、足元は150ドル台での推移が続いています。

記事作成日：2025年5月21日

ファイナンシャルプランナー
横山利香
短大卒業後、金融専門出版社やビジネス書出版社で雑誌の記者、書籍の編集者を経て、ファイナンシャルプランナー、国際テクニカルアナリスト連盟認定テクニカルアナリスト（CFTe）として独立。株式や不動産、外貨、投資信託など、資産運用をテーマとした執筆や講演活動、投資塾などを行う。株式や不動産への投資を中心に、為替などさまざまな金融商品への投資を行う。大学生の子どもがいる。