【株価が動いた理由】日経平均、キオクシア、東京電力、ニトリ、トヨタ自動車、マツダ、東京海上(11/20)
目次

日経平均

キオクシアホールディングス<285A>

東京電力ホールディングス<9501>

ニトリホールディングス<9843>

トヨタ自動車<7203>

マツダ<7261>

東京海上ホールディングス<8766>

【株価が動いた理由】日経平均、キオクシア、東京電力、ニトリ、トヨタ自動車、マツダ、東京海上(11/20)

日経平均

◎10:40執筆。エヌビディア<NVDA>の好決算を受け、半導体関連株を中心に買いが広がり、一時前日比+2,037.12円高(+4.19%)と大幅反発しました

◎エヌビディアが、2025年11月-2026年1月期売上高予想で市場予想を上回る強気な見通しを示したことで、時間外取引で+5.08%上昇しました

◎半導体関連株はAIへの過剰投資が警戒され売られていましたが、決算を受け、イビデン<4062>、アドバンテスト<6857>、ディスコ<6146>、東京エレクトロン<8035>などが急騰しました

◎また、AI関連株も全般的に買われ、ソフトバンクグループ<9984>、フジクラ<5803>、日立製作所<6501>、レゾナック・ホールディングス<4004>なども大幅高となりました

◎これにより日経平均採用銘柄の内、現時点で200銘柄以上が上昇する全面高となっています

 

キオクシアホールディングス<285A>

◎10:41執筆。エヌビディアの好決算を受け、AI半導体の需要拡大期待から買いが集まり、一時前日比+16.19%高と急騰しました

◎エヌビディアの2025年11月-2026年1月期売上高見通しが市場予想を上回ったことで、AIへの投資過剰やブーム一巡に対する市場の警戒感が後退し、半導体関連株が買われました

◎また、エヌビディアの8-11月期売上高と純利益が市場予想を上回り、四半期ベースで過去最高を更新したことも好感されたようです


東京電力ホールディングス<9501>

◎10:08執筆。柏崎刈羽原発でテロ対策に関わる秘密文書の管理不備があったと報じられ、一時前日比-10.23%安と急落しました

◎報道では、担当社員が必要な手続きをとらずに文書を持ち出すなどの不備が複数見つかり、原子力規制委員会が対応を協議するようです

◎前日に新潟県知事が再稼働を容認する意向と伝わり期待が高まっていましたが、一転して先行き不透明感が増したことで売りが膨らんだようです


ニトリホールディングス<9843>

◎09:48執筆。1ドル=157円台まで円安ドル高が進行し、輸入コストの増加による利益圧迫が懸念され、一時前日比-4.08%安と反落しました

◎日銀の早期利上げ観測の後退や、高市早苗首相の大型経済対策による財政悪化懸念を背景に円が売られたようです

◎また、米利下げ観測の後退やエヌビディアの好決算によるドル買いも背景にあるようです

◎これにより、神戸物産<3038>、エイチ・アイ・エス<9603>、ワークマン<7564>、ANAホールディングス<9202>などの円高メリット銘柄も下落しました


トヨタ自動車<7203>

◎10:12執筆。1ドル=157円台まで円安ドル高が進行し、業績上振れ期待から一時前日比+2.17%高と続伸しました

◎2025年10月-2026年3月期今期の想定為替レートを1ドル=145円としており、1円の円安で約500億円の増益要因となるため、業績の上方修正期待が高まったようです

◎また、オランダに本社がある中国資本の半導体メーカーを巡り、オランダと中国の対立による自動車向け半導体不足が解消に向かう見通しとなり、部品の供給不足懸念が後退したことも買い材料視されたようです


マツダ<7261>

◎09:55執筆。あるアナリストが投資判断を「中立」から「買い」へ、目標株価を1,050円から1,300円へ引き上げたことが好感され、一時前日比+6.53%高となりました

◎このアナリストは、2027年3月期来期にかけての業績回復や相対的な割安感を評価し、予想配当利回りが5%程度と高いことから下値は限定的との見方も示しました

◎また、円安ドル高が進行し、輸出採算の改善期待が高まったことも買い材料視されたようです


東京海上ホールディングス<8766>

◎09:15執筆。2026年3月期今期の連結純利益予想を下方修正したことが嫌気され、一時前日比-6.98%安となりました

◎2026年3月期今期の連結純利益予想を従来予想9,300億円から9,100億円(前期比14%減)へ下方修正し、市場予想9,886円も下回りました

◎金利低下によるアジア生保事業の減益や、東京海上ダイレクト損害保険の広告費用の増加などが響いたようです

◎同時に、発行済株式総数の4.2%にあたる上限1,300億円の自社株買いや、年間配当予想を従来予想210円から211円へ上方修正したことも発表しましたが、業績への懸念が売りを誘ったようです

 

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