注目11投資テーマの日米関連銘柄一覧!

💡この記事のポイント

✅投資テーマは銘柄選びのヒントになる

✅テーマは防衛、半導体、サイバーセキュリティ、暗号資産、造船など

✅各テーマの関連銘柄をご紹介します

🔎登場する主な銘柄

✅米国株:パランティアエヌビディアテスラアップル

✅日本株:三菱重工業ディスコ任天堂ソフトバンクグループ


目次

防衛

AI/半導体

ソフトウェア

データセンター

サイバーセキュリティ

自動運転

暗号資産(仮想通貨)

金(ゴールド)

造船

生活防衛

IP(知的財産)

注目11投資テーマの日米関連銘柄一覧!

株式市場では、世界情勢や技術革新を背景にさまざまな投資テーマが浮上します。この記事では、注目テーマと当社取扱の日米株の中から関連銘柄をご紹介します。


一般的に関連銘柄とされているものですので、必ずしもその関連で株価が動くとは限りません。業容の変化やその他の要因も含めて株価は変動しますので、あくまで参考としてご覧いただき、実際の売買は内容や状況をご確認の上でご判断ください。


防衛

地政学リスクの高まりを背景に、防衛関連の需要が世界的に拡大。米国による同盟国への防衛費増額の要求もあり、関連銘柄は中長期での恩恵が期待されています。


米国株

パランティア・テクノロジーズ

GEエアロスペース

アールティーエックス

ボーイング

ロッキード・マーチン

ノースロップ・グラマン

L3ハリス・テクノロジーズ


日本株

三菱重工業

川崎重工業

IHI

日本電気

三菱電機

富士通

日立製作所

大阪チタニウムテクノロジーズ

東邦チタニウム


AI/半導体

AI(人工知能)の進化とともに、膨大な演算処理を担う半導体の需要が急増。高性能GPU(画像処理半導体)、カスタム半導体、半導体製造装置、素材などの開発企業に追い風。


米国株

エヌビディア

インテル

ブロードコム

アドバンスト・マイクロ・デバイセズ

クアルコム

マイクロン・テクノロジー

アプライド・マテリアルズ

アナログ・デバイセズ

オン・セミコンダクター

テキサス・インスツルメンツ

NXPセミコンダクターズ

ラム・リサーチ

KLA


日本株

ディスコ

アドバンテスト

東京エレクトロン

SCREENホールディングス

イビデン

ローツェ

ソシオネクスト

KOKUSAI ELECTRIC

キオクシアホールディングス

ルネサスエレクトロニクス

日本マイクロニクス

東京精密

日立製作所

ローム

野村マイクロ・サイエンス

荏原製作所

HOYA

浜松ホトニクス

TDK

信越化学工業

JX金属

レゾナック・ホールディングス

日産化学

ソフトバンクグループ


ソフトウェア

AIの普及に伴い、それを活用するためにソフトウェアの重要度が拡大。業務効率化やクリエイティブ支援など、あらゆる業界にAIソフトウェアが浸透し、AIを活用したソフトウェアを展開する企業も高成長が期待されています。


米国株

マイクロソフト

アルファベット

メタ・プラットフォームズ

アップル

パランティア・テクノロジーズ

アドビ

セールスフォース

オラクル

スノーフレイク

アトラシアン

インテュイット

シースリー・エーアイ

サービスナウ

シノプシス

ケイデンス・デザイン・システムズ

スナップ

ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ

ドキュサイン


日本株

SHIFT

ベイカレント

野村総合研究所

オービック

日本オラクル

Appier Group

サイバーエージェント

弁護士ドットコム

フリー

エムスリー


データセンター

データセンターは、インターネット接続のためにサーバーや通信機器を設置・運用する施設です。膨大なデータ処理能力を必要とするAIの発展に伴い、ハイパースケーラー(巨大データセンターを運営する大企業)などが積極的に投資しています。データセンターに電力を供給する電力や電線関連株も注目されています。


米国株

アマゾン・ドット・コム

マイクロソフト

アルファベット

シスコシステムズ

オラクル

メタ・プラットフォームズ

デル・テクノロジーズ

コンステレーション・エナジー

ヴィストラ

サザン・カンパニー

ネクステラ・エナジー

アンフェノール

フューエルセル・エナジー

イートン・コーポレーション


日本株

フジクラ

住友電気工業

日立製作所

さくらインターネット

日本電信電話

明電舎

富士電機

日東電工

太陽誘電

ミネベアミツミ

日本電気

ソフトバンクグループ

富士通

野村総合研究所

ニデック

岩谷産業

東光高岳

アンリツ

ダイキン工業

荏原製作所


サイバーセキュリティ

あらゆる情報がインターネットに繋がるデジタル社会では、国家、企業、個人を問わず、サイバー攻撃への備えが不可欠に。膨大なデータを扱うAIが社会に浸透するにつれ、安全性担保のためにサイバーセキュリティの重要性が高まっています。


米国株

クラウドストライク・ホールディングス

パロアルトネットワークス

ゼットスケーラー

クラウドフレア

フォーティネット

オクタ

シスコシステムズ

オラクル

データドッグ


日本株

トレンドマイクロ

セコム

マクニカホールディングス

富士通

日本電気

ソフトバンク

KDDI

日本オラクル


自動運転

AIや車載センサーの進化により、自動運転の実用化が進展。自動車メーカーだけでなく、国内外のハイテク大手や電機メーカーなども参入し、運転支援ソフトや関連技術を提供する企業などの競争も激化しています。


米国株

テスラ

ゼネラル・モーターズ

フォード・モーター

ウーバー・テクノロジーズ

リフト

アルファベット

アマゾン・ドット・コム

マイクロソフト

インテル

エヌビディア

クアルコム

NXPセミコンダクターズ

アドバンスト・マイクロ・デバイセズ


日本株

トヨタ自動車

本田技研工業

日産自動車

スズキ

SUBARU

マツダ

いすゞ自動車

デンソー

アイシン

ルネサスエレクトロニクス

ソニーグループ

ローム

ミネベアミツミ

京セラ


暗号資産(仮想通貨)

さまざまな要因でビットコイン(BTC)を筆頭とした暗号資産が注目されています。ビットコイン現物ETFの上場、トランプ政権の暗号資産推進政策、企業の購入、ドル安などを背景に市場拡大が続き、高値更新や関連銘柄も買われています。


米国株

コインベース・グローバル

ロビンフッド・マーケッツ

チャールズ・シュワブ

ブロック

ペイパル・ホールディングス


日本株

SBIホールディングス

LINEヤフー

メルカリ


金(ゴールド)

景気悪化やインフレ懸念を背景に、安全資産としての金の人気は右肩上がり。世界経済や金融市場のリスクに備えるため、多くの国が金の保有を増やしていることも長期的な上昇を支えています。株式とは異なる分散投資の資産としても注目。


米国株

ニューモント

フリーポート・マクモラン

金(ゴールド)コース(SPDRゴールド・シェア<GLD>)


日本株

住友金属鉱山


造船

トランプ政権は米国の造船業復活を掲げ、日本に安全保障と経済の両面で協力を求める方針。船舶の製造だけでなく、平時の修理や保守などの修繕を手がける企業にも恩恵が広がりそうです。


日本株

三井E&S

名村造船所

三菱重工業

川崎重工業

IHI


生活防衛

世界的に物価高が懸念される中、消費者の節約志向の高まりは、日用品、食品、ディスカウント品などを提供する企業には追い風。国内の内需株は、トランプ関税の影響が比較的小さく、円高がメリットになることにも注目。


米国株

ダラー・ツリー

ダラー・ゼネラル

ターゲット

コストコ・ホールセール

TJXカンパニーズ

ウォルマート

ジョンソン・エンド・ジョンソン

プロクター・アンド・ギャンブル

マクドナルド


日本株

イオン

しまむら

神戸物産

良品計画

ワークマン

ニトリホールディングス

セブン&アイ・ホールディングス

マツキヨココカラ&カンパニー

パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス

花王

ユニ・チャーム

FOOD&LIFE COMPANIES

ゼンショーホールディングス

日本マクドナルドホールディングス


IP(知的財産)

IP(Intellectual Property)は、創作活動から生まれるアイデアやコンテンツなど形のない財産のこと。人気のキャラクター、ゲーム、アニメ、映画、音楽などは、ファンの獲得と経済圏の拡大によって、強力な収益源となることが期待されています。


米国株

ウォルト・ディズニー

ネットフリックス

ロブロックス

マイクロソフト

コムキャスト


日本株

任天堂

ソニーグループ

カプコン

バンダイナムコホールディングス

スクウェア・エニックスHD

コナミグループ

ネクソン

サンリオ

KADOKAWA

東宝

サイバーエージェント

ディー・エヌ・エー

LINEヤフー



記事作成日:2025年6月11日


金融商品取引法に基づく表示事項

●本資料をお客様にご提供する金融商品取引業者名等
商号等:PayPay証券株式会社 https://www.paypay-sec.co.jp
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2883号
加入協会:日本証券業協会
指定紛争解決機関:特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
●リスク・手数料相当額等について
証券取引は、株価(価格)の変動等、為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化や、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために元本損失が生じることがあります。
お取引にあたっては、「契約締結前交付書面」等を必ずご覧いただき、
「リスク・手数料相当額等(https://www.paypay-sec.co.jp/service/cost/cost.html)」について内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。

免責事項等
●本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的とし、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってください。
●本資料は、信頼できると考えられる情報源に基づいて作成されたものですが、基にした情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成日におけるものであり、予告なく変更する場合があります。
●本資料に基づき行った投資の結果、何らかの損害が発生した場合でも、理由の如何を問わず、PayPay証券株式会社は一切の責任を負いません。
●電子的または機械的な方法、目的の如何を問わず、無断で本資料の一部または全部の複製、転載、転送等は行わないでください。