【株価が動いた理由】AMD、コインベース、スノーフレイク、マーベル、スターバックス、オキシデンタル・ペトロリアム、アプライド・マテリアルズ
目次

アドバンスト・マイクロ・デバイセズ<AMD>

コインベース・グローバル<COIN>

スノーフレイク<SNOW>

マーベル・テクノロジー<MRVL>

スターバックス<SBUX>

オキシデンタル・ペトロリアム<OXY>

アプライド・マテリアルズ<AMAT>

【株価が動いた理由】AMD、コインベース、スノーフレイク、マーベル、スターバックス、オキシデンタル・ペトロリアム、アプライド・マテリアルズ

アドバンスト・マイクロ・デバイセズ<AMD>

◎2025/10/2(木)終値169.73ドル+5.72ドル

◎長年の競合であるインテル<INTC>+3.78%に半導体の一部を生産委託する交渉を行っているとの報道が引き続き材料視され、前日比+3.48%高となり4連騰しました

◎もし実現すれば、現在生産を大きく依存している台湾セミコンダクター(TSMC)への依存度が低下し、生産拠点が米国に分散されることになります

◎生産拠点を米国へ移すことは、将来の関税や供給網のリスクを減らすことに繋がるため、戦略的にプラスと評価されたようです

 

コインベース・グローバル<COIN>

◎2025/10/2(木)終値372.07ドル+25.9ドル

◎米国の利下げ期待からビットコインなど暗号資産(仮想通貨)市場が全体的に上昇した流れを受け、前日比+7.48%高となりました

◎米国の弱い雇用統計を受けてFRBが利下げに動くとの観測が強まったほか、政府閉鎖への懸念も暗号資産への資金流入を後押ししたようです

◎また、ステーブルコインの普及による恩恵を受けるとのアナリストの見方や、最近のローン事業の節目達成なども好材料となったようです

 

スノーフレイク<SNOW>

◎2025/10/2(木)終値240.54ドル+9.99ドル

◎同社初となる金融業界向けのAI製品群を発表したことに加え、アナリストの強気な評価も伝わり、前日比+4.33%高となりました

◎発表された「Cortex AI for Financial Services」は、銀行や保険会社などがAIを安全に活用できるよう設計されたツールで、同社初の業界特化型AI製品とのことです

◎また、ウェルズ・ファーゴ<WFC>-0.46%が投資判断を「オーバーウェイト」、目標株価を275ドルとして調査を開始したことも、投資家の信頼感を高める要因となったようです

 

マーベル・テクノロジー<MRVL>

◎2025/10/2(木)終値86.2ドル+2.31ドル

◎オープンAIの巨大AIプロジェクトに関する発表を受け、半導体業界全体への期待が高まったことから買いが集まり、前日比+2.75%高となりました

◎オープンAIが韓国の半導体メーカーと大規模な供給契約を結んだことが、AIを支える技術への旺盛な需要を示すものと受け止められました

◎このニュースは業界全体に好影響を与え、ラム・リサーチ<LRCX>+2.94%、アプライド・マテリアルズ<AMAT>+2.68%、ASMLホールディング NYRS<ASML>+2.68%など他の半導体株も軒並み上昇しました

 

スターバックス<SBUX>

◎2025/10/2(木)終値86.72ドル+2.32ドル

◎四半期配当を引き上げると発表し株主還元への姿勢が評価されて、前日比+2.74%高となりました

◎配当金は一株当り0.61ドルから0.62ドルへと引き上げられます。増配額はわずかですが、株価が伸び悩んでいた中での発表だったため、好材料と見なされたようです

◎会社側は、長期的な成長戦略への投資とバランスを取りながら、株主還元を継続する意向を示しています

 

オキシデンタル・ペトロリアム<OXY>

◎2025/10/2(木)終値44.23ドル-3.49ドル

◎化学事業子会社を売却すると発表しましたが、売却額が想定を下回ったことなどから、前日比-7.31%の大幅安となりました

◎著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイ<BRK.B>-0.45%に、化学事業のオキシケムを97億ドルで売却することが決まりました

◎市場では、この事業売却によって中期的な収益拡大の可能性が低下したとの見方や、売却額が予想より低かったことへの疑問の声があがったようです

 

アプライド・マテリアルズ<AMAT>

◎2025/10/2(木)終値223.59ドル+5.85ドル

◎通常取引は+2.68%で終えましたが、取引終了後、米政府の新たな対中輸出規制によって売上高が押し下げられるとの見通しを発表し、時間外取引で株価は-2.8%下落しました

◎新たな規制により特定の中国顧客への製品やサービスの提供がさらに制限されるため、2026年10月期通期で約6億ドルなどの売上減少を見込んでいるようです

 

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