注目の投資テーマ！日本株・米国株一覧

株式市場では、世界情勢や技術革新、利下げ・利上げなどを背景にさまざまな投資テーマが浮上します。この記事では、注目テーマと当社取扱の米国株・日本株の中から関連銘柄をご紹介します。

一般的に関連銘柄とされているものですので、必ずしもその関連で株価が動くとは限りません。業容の変化やその他の要因も含めて株価は変動しますので、あくまで参考としてご覧いただき、実際の売買は内容や状況をご確認の上でご判断ください。

防衛

地政学リスクの高まりを背景に、防衛関連の需要が世界的に拡大。米国による同盟国への防衛費増額の要求もあり、関連銘柄は中長期での恩恵が期待されています。

米国株

パランティア・テクノロジーズ

GEエアロスペース

アールティーエックス

ボーイング

ロッキード・マーチン

ノースロップ・グラマン

L3ハリス・テクノロジーズ

日本株

三菱重工業

川崎重工業

IHI

日本電気

三菱電機

富士通

日立製作所

大阪チタニウムテクノロジーズ

東邦チタニウム

AI/半導体

AI（人工知能）の進化とともに、膨大な演算処理を担う半導体の需要が急増。高性能GPU（画像処理半導体）、カスタム半導体、半導体製造装置、素材、国産AIなどの関連企業が注目されている。

米国株

エヌビディア

ブロードコム

マーベル・テクノロジー

アドバンスト・マイクロ・デバイセズ

インテル

クアルコム

マイクロン・テクノロジー

アプライド・マテリアルズ

アナログ・デバイセズ

オン・セミコンダクター

テキサス・インスツルメンツ

NXPセミコンダクターズ

ラム・リサーチ

KLA

シノプシス

ケイデンス・デザイン・システムズ

日本株

ディスコ

アドバンテスト

東京エレクトロン

レーザーテック

SCREENホールディングス

イビデン

ローツェ

ソシオネクスト

KOKUSAI ELECTRIC

キオクシアホールディングス

ルネサスエレクトロニクス

日本マイクロニクス

TOWA

東京精密

日立製作所

ローム

野村マイクロ・サイエンス

荏原製作所

HOYA

浜松ホトニクス

TDK

信越化学工業

JX金属

レゾナック・ホールディングス

日産化学

味の素

データセンター

データセンターは、インターネット接続のためにサーバーや通信機器を設置・運用する施設です。膨大なデータ処理能力を必要とするAIの発展に伴い、ハイパースケーラー（巨大データセンターを運営する大企業）などが積極的に投資しています。データセンターに電力を供給する電力や電線株も注目されています。また、日本では国産AI開発に向けた官民連携の動きもあります。

米国株

アマゾン・ドット・コム

マイクロソフト

アルファベット

メタ・プラットフォームズ

アップル

オラクル

シスコシステムズ

デル・テクノロジーズ

コンステレーション・エナジー

ヴィストラ

GEベルノバ

サザン・カンパニー

ネクステラ・エナジー

アンフェノール

フューエルセル・エナジー

イートン・コーポレーション

日本株

フジクラ

住友電気工業

古河電気工業

日立製作所

さくらインターネット

日本オラクル

NTT

明電舎

富士電機

日東電工

太陽誘電

ミネベアミツミ

日本電気

ソフトバンクグループ

富士通

野村総合研究所

ニデック

岩谷産業

東光高岳

アンリツ

ダイキン工業

荏原製作所

ニデック

東京電力ホールディングス

関西電力

北海道電力

九州電力

中部電力

東北電力

ソフトウェア

AIの普及に伴い、それを活用するためにソフトウェアの重要度が拡大。業務効率化やクリエイティブ支援など、あらゆる業界にAIソフトウェアが浸透し、AIを活用したソフトウェアを展開する企業も高成長が期待されています。

米国株

マイクロソフト

アルファベット

メタ・プラットフォームズ

アップル

パランティア・テクノロジーズ

アドビ

セールスフォース

オラクル

スノーフレイク

アトラシアン

インテュイット

シースリー・エーアイ

サービスナウ

シノプシス

ケイデンス・デザイン・システムズ

スナップ

ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ

ドキュサイン

日本株

SHIFT

ベイカレント

野村総合研究所

オービック

日本オラクル

Appier Group

サイバーエージェント

弁護士ドットコム

フリー

エムスリー

サイバーセキュリティ

あらゆる情報がインターネットに繋がるデジタル社会では、国家、企業、個人を問わず、サイバー攻撃への備えが不可欠に。膨大なデータを扱うAIが社会に浸透するにつれ、安全性担保のためにサイバーセキュリティの重要性が高まっています。

米国株

クラウドストライク・ホールディングス

パロアルトネットワークス
ゼットスケーラー
クラウドフレア

アリスタ・ネットワークス

フォーティネット

オクタ

シスコシステムズ

オラクル

データドッグ

日本株

トレンドマイクロ

セコム

マクニカホールディングス

富士通

日本電気

ソフトバンク

KDDI

日本オラクル

自動運転

AIや車載センサーの進化により、自動運転車やロボタクシーの実用化が進展。自動車メーカーだけでなく、国内外のハイテク大手や電機メーカーなども参入し、運転支援ソフトや関連技術を提供する企業などの競争も激化しています。

米国株

テスラ

ゼネラル・モーターズ

フォード・モーター

ウーバー・テクノロジーズ

リフト

アルファベット

アマゾン・ドット・コム

マイクロソフト

インテル

エヌビディア

クアルコム

NXPセミコンダクターズ

アドバンスト・マイクロ・デバイセズ

日本株

トヨタ自動車

本田技研工業

日産自動車

スズキ

SUBARU

マツダ

いすゞ自動車

デンソー

アイシン

ルネサスエレクトロニクス

ソニーグループ

ローム

ミネベアミツミ

京セラ

暗号資産（仮想通貨）・ステーブルコイン

ビットコイン（BTC）現物ETFの上場、トランプ政権の暗号資産推進政策などを背景に、暗号資産市場は拡大傾向です。さらに、価格が安定したステーブルコインが決済や送金手段として普及する可能性もあり、注目が集まっています。

米国株

コインベース・グローバル

ロビンフッド・マーケッツ

チャールズ・シュワブ

ブロック

ペイパル・ホールディングス

ビザ

マスターカード

アマゾン・ドット・コム

ウォルマート

日本株

SBIホールディングス

マネックスグループ

LINEヤフー

メルカリ

ソニーグループ

三菱UFJフィナンシャル・グループ

三井住友フィナンシャルグループ

みずほフィナンシャルグループ

大和証券グループ本社

NTT

金（ゴールド）

景気悪化やインフレ懸念を背景に、安全資産としての金の人気は右肩上がり。世界経済や金融市場のリスクに備えるため、多くの国が金の保有を増やしていることも長期的な上昇を支えています。株式とは異なる分散投資の資産としても注目。

米国株

ニューモント

フリーポート・マクモラン

金（ゴールド）コース

日本株

住友金属鉱山

造船

トランプ政権は米国の造船業復活を掲げ、日本に安全保障と経済の両面で協力を求める方針。船舶の製造だけでなく、平時の修理や保守などの修繕を手がける企業にも恩恵が広がりそうです。

日本株

三井E&S

名村造船所

三菱重工業

川崎重工業

IHI

生活防衛

世界的に物価高が懸念される中、消費者の節約志向の高まりは、日用品、食品、ディスカウント品などを提供する企業には追い風。国内の内需株は、トランプ関税の影響が比較的小さく、円高がメリットになることにも注目。

米国株

ダラー・ツリー

ダラー・ゼネラル

ターゲット

コストコ・ホールセール

TJXカンパニーズ

ウォルマート

ジョンソン・エンド・ジョンソン

プロクター・アンド・ギャンブル

マクドナルド

日本株

イオン

しまむら

神戸物産

良品計画

ワークマン

ニトリホールディングス

セブン&アイ・ホールディングス

マツキヨココカラ&カンパニー

パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス

花王

ユニ・チャーム

FOOD&LIFE COMPANIES

ゼンショーホールディングス

日本マクドナルドホールディングス

IP（知的財産）

IP（Intellectual Property）は、創作活動から生まれるアイデアやコンテンツなど形のない財産のこと。人気のキャラクター、ゲーム、アニメ、映画、音楽などは、ファンの獲得と経済圏の拡大によって、強力な収益源となることが期待されています。

米国株

ウォルト・ディズニー

ネットフリックス

ロブロックス

マイクロソフト

コムキャスト

日本株

任天堂

ソニーグループ

カプコン

バンダイナムコホールディングス

スクウェア・エニックスHD

コナミグループ

ネクソン

サンリオ

KADOKAWA

東宝

サイバーエージェント

ディー・エヌ・エー

LINEヤフー

住宅関連

連邦準備理事会（FRB）の利下げを受け、住宅ローン金利低下への期待から、米国の住宅需要が高まる可能性があります。金利負担が軽減すれば、住宅の購入やリフォーム需要を後押しし、米国で事業を展開する日本企業にも追い風となります。

米国株

D.R.ホートン

ホームデポ

ロウズ・カンパニーズ

シャーウィン・ウィリアムズ

ジロー・グループ

日本株

住友林業

積水ハウス

大和ハウス工業

LIXIL

信越化学工業

円安メリット

自民党の高市早苗新総裁が誕生し、新政権の金融緩和志向や拡張的な財政政策への期待から、円安ドル高が進行しました。円安は、海外での売上が円換算で増加し採算が改善するため、自動車や電子部品といった輸出関連企業などの業績拡大に繋がることが期待されます。

日本株

トヨタ自動車

本田技研工業

日産自動車

SUBARU

スズキ

マツダ

デンソー

アイシン

豊田自動織機

ヤマハ発動機

いすゞ自動車

小松製作所

日立建機

クボタ

ファナック

安川電機

SMC

THK

ダイフク

DMG森精機

荏原製作所

マキタ

浜松ホトニクス

ミネベアミツミ

ニデック

富士電機

村田製作所

AGC

旭化成

信越化学工業

レゾナック・ホールディングス

東レ

川崎汽船

日本郵船

商船三井

円高メリット

自民党の高市早苗新総裁誕生で円安となりましたが、大きな方向性として、米国は利下げ、日本は利上げに向かいつつあり、日米金利差縮小から円高ドル安が進む可能性もあります。円高は、海外から原材料や商品を輸入する企業の仕入れコストが減少し、利益の押し上げに繋がるメリットがあります。

日本株

ニトリホールディングス

神戸物産

FOOD＆LIFE COMPANIES

王子ホールディングス

しまむら

ワークマン

エービーシー・マート

東京電力ホールディングス

関西電力

中部電力

九州電力

北海道電力

東北電力

東京瓦斯

大阪瓦斯

ニッスイ

カルビー

アサヒグループホールディングス

キリンホールディングス

サントリー食品インターナショナル

ニチレイ

東洋水産

ゼンショーホールディングス

エイチ・アイ・エス

ANAホールディングス

日本航空

記事作成日：2025年10月7日